1960年頃から1973年の第１次オイルショックまでの経済成長率10％内外で推移した日本の経済発展のことを言う。池田内閣による所得倍増計画の発表（1960年）を契機に経済大国への道を歩み始めた。昭和30年代は重化学工業をはじめとする民間の設備投資に支えられた。昭和40年代は日本製品の旺盛な海外輸出が主導し、国民総生産（GNP）が世界第２位となった。一方で、公害病、過疎・過密の地域格差の問題など、高度成長のもたらした歪みが表面化した。昭和48年（1973年）の第１次オイルショックを契機に、日本の経済成長率は10％成長から5％台へ低下し、高度経済成長は終焉を迎えた。