勤務地 : 東海 - 岐阜県
公開開始日 : 2024年10月07日
D124100314
研究分野 : ものづくり技術 - 電子デバイス、電子機器 | その他 - その他 - 電子回路工学、集積回路工学
准教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
工学部電気電子・情報工学科電気電子コースにおける情報システム工学に関する分野において、工学部、大学院自然科学技術研究科(修士課程)および大学院工学研究科(博士課程)における教育と研究に貢献いただける准教授を募集します。
仕事内容・職務内容
業務・職務内容: 教育・研究・入試業務・組織運営・他
担当科目: 電気電子工学関連の講義、演習、実験ならびに大学院当該専門分野の専門科目および全学共通教育科目
配属部署
既設部署
電気電子・情報工学科 電気電子コース
職種
研究分野
電子回路工学、集積回路工学
給与
年収 : 700万円 ~ 900万円
給与、通勤手当、有給休暇等の待遇は岐阜大学の規定によります。
詳細は、以下で公開される国立大学法人東海国立大学機構職員就業規則を参照して下さい。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
国立大学法人東海国立大学機構職員給与規程及び同年俸制適用職員給与規程に定めるところにより原則年俸制となります。
給与に関する照会先:岐阜大学総務部人事企画課人事係(Tel: 058-293-2018)
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 国立大学法人東海国立大学機構職員休業規則をご参照ください。
時間外勤務、その他説明 : 裁量労働制を適用。就業時間及び実際の労働時間に関わらず、1日7時間45分労働したものとみなす。(記載の就業時間は参考です。)
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
博士の学位の他に以下の条件を満たす者
・学部および大学院における教育・研究に意欲と熱意のある方
・全学・学部・学科の組織運営、教養教育、入試に関わる業務を担当できる方
・国際的に活躍できる英語コミュニケーション能力を有し、英語による指導ができる方
・専門分野: 電子回路工学、集積回路工学に関する分野
特に、高速・低電力な光通信用アナログ電子回路、光パケット通信・多値符号伝送に対応した高機能光送受信用集積回路とそのシステム応用、ならびに非線形制御・信号処理等のための電子回路に関する分野
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期なし - テニュアトラック以外
試用期間あり
試用期間6ヶ月(給与は試用期間前後で同じ)
勤務地
待遇
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
本学では構内全面禁煙となっています。
応募上の配慮
採用人数
1名
求人内容補足説明
着任日: 2025年 4月 1日以降のできるだけ早い時期
募集期間
2024年10月07日~2024年11月15日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の郵送書類
(1)主要論文5編(別刷またはコピー)
(2)所属学会、所属機関および社会における活動状況、国際的活動状況
(3)受賞名とその内容
(4)競争的外部研究費取得状況(科学研究費とその他に分け、代表・分担の別を明記)
(5)現在までの教育・研究の概要(“業績リスト”を参照して1,000字以内)
(6)着任後の教育・研究に対する抱負(1,000字以内)
(7)「類型該当性の自己申告書」(別添のファイルに記入の上、応募書類と一緒に提出下さい。詳しくは備考をご覧下さい。)
(8)推薦書2通または応募者について照会可能な方2名の氏名、所属、連絡先(電話番号、E-mailアドレス)
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
応募書類に含まれる個人情報は、東海国立大学機構岐阜大学の定めに従い、本選考にのみ使用し、他の目的には一切使用しません。
応募書類の提出方法(郵送書類)
〒501-1193
岐阜県 岐阜市柳戸1-1 岐阜大学 工学部 電気電子・情報工学科 電気電子コース
コース長 宛
注意事項 :
※封筒に「准教授応募書類」と朱書し、簡易書留でお送りください。
【提出期限】 2024年 11月 15日(金曜日)17:00(必着)
※募集期間外です。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
書類選考後、面接を行います。面接時の交通費等は自己負担願います。
結果通知方法
電子メールにてご連絡いたします。
連絡先
岐阜大学
工学部 電気電子・情報工学科 電気電子コース
藤原裕之(コース長)
fujiwara.hiroyuki.u7@f.gifu-u.ac.jp
備考
(1)本学部では、男女共同参画社会基本法の趣旨に則り、男女共同参画を推進しています。業績や能力などが同等であれば女性を採用する⽅針であるため、女性研究者の積極的な応募を望んでいます。
(2)2021年11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員および学生への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、教職員として本学に応募する際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。