勤務地 : 東海 - 愛知県
公開開始日 : 2025年02月27日
D125021622
名古屋大学
研究分野 : フロンティア - 航空宇宙工学 | ものづくり技術 - 流体工学 | 情報通信 - 機械力学、メカトロニクス | 情報通信 - ロボティクス、知能機械システム | ものづくり技術 - 制御、システム工学
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
研究員・ポスドク相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
[背景]
当研究グループは、複数基の小型人工衛星によるソフトウェア定義型・推進剤フリ
ーの編隊飛行技術の研究開発を推進しています。本研究開発では、軌道上で複数基
の衛星を分離・展開し、宇宙環境を利用して持続可能な編隊飛行の宇宙実証を目指
しています。さらに、宇宙 MIMO 通信技術を活用し、通信容量の大幅な向上と IoT
デバイスとの直接の通信を可能とする新たな宇宙システムの構築に取り組む予定
です。2030 年度の打上げと宇宙実証を目指し、宇宙工学(宇宙機力学を含む)・機
械力学・電気電子工学・制御工学・ロボット工学・熱工学・構造工学・情報通信工
学といった様々な知見が必要となり、関連する大学・企業と協力し研究開発を進め
る予定です。ご自身の専門をいかすと共に他分野にも意欲的に取り組み小型人工衛
星の研究開発を推進して頂ける方を募集します。
仕事内容・職務内容
(雇入れ直後)
小型人工衛星の編隊飛行技術とその宇宙実証機の研究開発に関する業務となりま
す。ご自身の専門分野に関する研究にも取り組むことも可能です。
(変更の範囲)
東海国立大学機構が指定する業務
配属部署
既設部署
大学院工学研究科 航空宇宙工学専攻 飛行・制御講座 航空宇宙機運動システム工 学研究グループ
職種
研究分野
給与
職種共通
年収 : 500万円 ~
給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用職員給与規程において定める年俸
制とします。
勤務時間
職種共通
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 土・日曜日、国民の祝日、年末年始(12 月 29 日~1 月 3 日)
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制により、1 日 7 時間 45 分働いたものとみなされます。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / その他
博士の学位を取得した方(着任までに取得見込みを含む)、あるいはそれに準ず
る研究の能力と経験を有する方。
説明
・航空宇宙工学以外の分野からの応募も歓迎いたします。例えば航空宇宙工学・航
空機力学・流体工学・機械力学・ロボット工学・電気電子工学・制御工学・構造力
学・情報通信工学等の技能や経験を有する方。
・意欲と熱意をお持ちであれば、航空宇宙工学の専門知識は着任後に習得して頂け
れば問題ございません。
・強い責任感、協調性をもってプロジェクトにあたれる方。
雇用形態
職種共通
正職員・正社員
契約期間
職種共通
任期あり - テニュアトラック以外
採用日から 2026 年 3 月 31 日まで
試用期間あり
採用日から 6 か月
勤務地
(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所
待遇
加入保険
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
その他 : 文部科学省共済組合
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
原則としてキャンパス内は喫煙禁止
待遇ー補足説明
・ご自身の専門分野と航空宇宙工学との融合によるキャリアアップを支援いたしま
す。
・必要に応じて航空宇宙工学や人工衛星に関する研修に参加いただけます。
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによります。
応募上の配慮
採用人数
1名
説明
研究員または特任助教・1 名
求人内容補足説明
着任時期は2025 年 6 月 1 日以降のできるだけ早い時期となります。
募集期間
2025年02月27日~2025年03月25日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
・着任後の研究開発プロジェクト及びご自身の研究に関する抱負(500 字程度)
・応募者について照会可能な方 1 名の氏名・所属・電子メールアドレス
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
書類選考の上、対面(あるいはオンライン)にて面接を実施。
結果通知方法
面接実施者については、電子メールで連絡を行う。
連絡先
名古屋大学
名古屋大学大学院工学研究科 航空宇宙工学専攻
稲守 孝哉
0527895431
inamori@nuae.nagoya-u.ac.jp
備考
・名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価にお
いて同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・2021 年 11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」にお
ける管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供
の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際、「類型該
当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要とな
ります。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。