データ番号 D121030998
公開開始日 2021年03月20日
更新日 2021年03月20日
求人件名 常勤専任教員の公募(地域文化論講座 アジア・太平洋文化論教育研究分野)
機関名 神戸大学
機関または部署URL

http://web.cla.kobe-u.ac.jp

部署名 大学院国際文化学研究科
機関種別 国立大学
求人内容 [機関の説明(機関概要(設立年、資本金額、従業員数等)、事業内容の詳細、募集の背景、プロジェクトの説明等)]
神戸大学大学院国際文化学研究科 文化相関専攻
地域文化論講座 アジア・太平洋文化論教育研究分野
アジア・太平洋文化論教育研究分野では、東アジア・東南アジア・オセアニア等の諸地域について、歴史、社会の構造と変化、文化の動態、政治・経済状況、宗教などの諸問題を深く掘り下げた教育・研究を行っている。

[仕事内容(採用後の業務・職務内容、担当科目等)]
オセアニア(太平洋諸島、オーストラリア及びニュージーランド)を中心とするアジア・太平洋地域の社会や文化について研究し、教育することができる者。また、研究科・学部の教育・研究のグローバル化に貢献できる者。

主な担当予定授業科目は以下の通り。
 大学院専門科目:「オセアニア社会文化論」など
 学部専門科目:「オセアニア社会文化論」など
 全学共通科目:「越境する文化」「文化人類学」及び「英語」
 (このほかに大学院・学部での演習・論文指導、GSP(学部生対象のグローバル・スタディーズ・プログラム)に関する業務など)

[勤務地住所(就業場所の詳細等)]
〒657-8501 兵庫県神戸市灘区鶴甲1丁目2番1号

[募集人員(職名・採用人数等)]
准教授もしくは講師 1名

[着任時期(採用日、着任日等)]
2022年4月1日
研究分野
1. 大分類 総合人文社会
小分類 地域研究
2. 大分類 人文学
小分類 文化人類学
3. 大分類 社会科学
小分類 全て
職種
1. 准教授・常勤専任講師相当
勤務形態 常勤(任期なし)
勤務地 近畿 - 兵庫県 
応募資格 [業務に必要な特定分野の公的資格・条件(学歴、学位など)・経験(何年以上)、及び専門性等の詳細]
(1)博士の学位を有する者、あるいはそれと同等の研究歴を有する者
(2)日本語で支障なく教育その他の職務を遂行できる者
(3)英語での授業及び論文指導ができる者   
待遇 [採用後の待遇(職名、給与(賃金)、勤務時間、雇用形態、雇用期間・試用期間)] ※重要
国立大学法人神戸大学の規則に基づく。
勤務形態:専門業務型裁量労働制適用(1日8時間みなし勤務)
給与:神戸大学の規則に基づき決定(年俸制)
保険:文部科学省共済組合、厚生年金、雇用保険および労災保険に加入

[就業場所における受動喫煙防止のための取組事項] ※重要
2021年7月からは本学全キャンパスにおいて敷地内全面禁煙。
募集期間 2021年03月18日 ~  2021年05月31日 必着
応募・選考・結果通知・連絡先 [応募書類、応募(提出)方法(郵送・メール添付・Web応募利用の詳細など)、送付先(住所・メールアドレス・Web応募URL等)]
(1)履歴書:5通(原本1通とコピー4通。A4判)
(2)業績一覧表(公刊された著書・論文・報告書など):5部(A4判)
(3)主要業績3点以内:各5部(ただし、単著は1部で可。論文は抜刷・コピー可)
(4)主要業績の要旨:5部(それぞれの業績について800字程度の日本語で記すこと。A4判)
(5)今後の研究計画と教育についての抱負:5部(1500字程度の日本語で記すこと。A4判)

[応募書類送付先]
 〒657-8501 兵庫県神戸市灘区鶴甲1丁目2番1号
   神戸大学大学院国際文化学研究科
   研究科長 西谷拓哉 宛
*提出方法は郵送に限る。封筒に「アジア・太平洋文化論教員応募書類在中」と朱書きし、書留または簡易書留で郵送のこと。
*提出書類は 2021年5月31日(月)必着。なお、提出書類は原則として返却しない。

[選考内容(面接・選考の場所、選考方法、採否の決定など)]
(1)第一次審査:書類選考
(2)第二次審査:面接、模擬授業等。なお、面接に際しての旅費・滞在費は応募者の負担とする。
 また、審査の過程で追加書類の提出を求めることがある。

[問い合わせ連絡先(担当者所属、役職、氏名、機関のメールアドレス及び、電話番号)] ※重要
国際文化学研究科 総務係 e-mail: gicls-soumu@office.kobe-u.ac.jp

電子応募
Online Submission
この公募は、電子応募できません。
JREC-IN Portal Web応募
不可
 
電子メール応募
不可
求人機関
Web応募
不可
備考 若手研究者の積極的な応募を歓迎する。
また、男女共同参画社会基本法の趣旨に則り、女性の積極的な応募を歓迎する。