データ番号 D121072219
公開開始日 2021年08月05日
更新日 2021年08月05日
求人件名 常勤専任教員の公募(地域文化論 ヨーロッパ・アメリカ文化論分野)
機関名 神戸大学
機関または部署URL

http://web.cla.kobe-u.ac.jp

部署名 大学院国際文化学研究科
機関種別 国立大学
求人内容 [機関の説明]
神戸大学大学院国際文化学研究科 文化相関専攻
地域文化論講座 ヨーロッパ・アメリカ文化論教育研究分野
ヨーロッパ・アメリカ文化論教育研究分野では、近代以降、世界の政治・経済・文化などで中心的な役割を果たしてきたヨーロッパとアメリカの社会と文化について、多様な角度から教育と研究を行っている。

[仕事内容(採用後の業務・職務内容、担当科目等)]
ドイツ語圏の文化あるいは社会について研究し、教育することができる者。また、研究科・学部の教育・研究のグローバル化に貢献できる者。

主な担当予定授業科目は以下の通り。
 大学院専門科目:「ヨーロッパ文化論」(仮)または「ヨーロッパ社会論」(仮)
 学部専門科目:「ヨーロッパ社会文化論」
 全学共通科目:「ドイツ語」
 (このほかに大学院・学部での演習・論文指導、グローバル・スタディーズ・プログラム(GSP)における交換留学や海外研修に関する業務等)

[勤務地住所]
〒657-8501 兵庫県神戸市灘区鶴甲1丁目2番1号

[募集人員(職名・採用人数等)]
准教授、講師、助教のいずれか1名
a)准教授、講師:任期なし
b)助教:任期3年(審査により、さらに2年間任期を延長する場合がある)
*いずれの職種での採用となるかは、業績等を審査したうえで決定する。

[着任時期]
2022年4月1日
研究分野
1. 大分類 人文学
小分類 歴史学、社会史、文化史、思想史、文学、表象文化論
2. 大分類 社会科学
小分類 社会学、政治史、経済史
3. 大分類 総合人文社会
小分類 地域研究、文化研究
職種
1. 准教授・常勤専任講師相当
2. 助教相当
勤務形態 常勤(任期なし)
助教の場合は任期あり
勤務地 近畿 - 兵庫県 
応募資格 [業務に必要な特定分野の公的資格・条件(学歴、学位など)・経験(何年以上)、及び専門性等の詳細]
(1)博士の学位を有するか着任時までに取得見込みの者
(2)日本語で支障なく教育その他の職務を遂行できる者
(3)英語での授業及び論文指導に対応できる者が望ましい。
待遇 [採用後の待遇(職名、給与(賃金)、勤務時間、雇用形態、雇用期間・試用期間)] ※重要
国立大学法人神戸大学の規則に基づく。
勤務形態:専門業務型裁量労働制適用(1日8時間みなし勤務)
給与:神戸大学の規則に基づき決定(年俸制)
保険:文部科学省共済組合、厚生年金、雇用保険および労災保険に加入

[就業場所における受動喫煙防止のための取組事項] ※重要
本学全キャンパスにおいて敷地内全面禁煙
募集期間 2021年07月30日 ~  2021年09月27日 必着
応募・選考・結果通知・連絡先 [応募書類]
(1)履歴書:5通(原本1通とコピー4通)
(2)業績一覧表(公刊された著書・論文・報告書など):5部
(3)主要業績3点以内:各5部(抜刷、コピーでもよい)
(4)主要業績の要旨:5部(それぞれの業績について800字程度の日本語で記すこと)
(5)学部専門科目「ヨーロッパ社会文化論」(90分授業15回)のシラバス案:5部
(6)今後の研究計画と教育についての抱負:5部(2000字程度の日本語で記すこと)
 ※(3)以外の書類についてはA4判で作成すること(書式自由)

[応募書類送付先・提出方法・期限]
〒657-8501 兵庫県神戸市灘区鶴甲1丁目2番1号
   神戸大学大学院国際文化学研究科
   研究科長 西谷拓哉 宛
*提出方法は郵送に限る。封筒に「ヨーロッパ・アメリカ文化論教員応募書類在中」と朱書きし、書留、簡易書留、またはゆうパックで郵送のこと。
*提出書類は2021年9月27日(月)午後5時(日本時間)必着。なお、提出書類は原則として返却しない。

[選考内容]
(1)第一次審査:書類選考
(2)第二次審査:面接、模擬授業等。なお、面接に際しての旅費・滞在費は応募者の負担とする。
また、審査の過程で追加書類の提出を求めることがある。

[問い合わせ連絡先] ※重要
国際文化学研究科 総務係 e-mail: gicls-soumu@office.kobe-u.ac.jp
電子応募
Online Submission
この公募は、電子応募できません。
JREC-IN Portal Web応募
不可
 
電子メール応募
不可
求人機関
Web応募
不可
備考 *若手研究者の積極的な応募を歓迎します。
*神戸大学は男女共同参画社会基本法の趣旨に則り、女性の積極的な応募を歓迎し、業績および資格等に係る評価が同等である場合には、女性を優先的に採用します。