データ番号 Data number |
D123011434 |
公開開始日 Date of publication |
2023年01月27日 |
更新日 Date of update |
2023年01月27日 |
求人件名 Title |
東京大学物性研究所研究員(若手)の公募 |
機関名 Institution |
東京大学 |
機関または部署URL URL of institution or department |
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部署名 Department |
物性研究所 |
機関種別 Institution type |
国立大学 |
公募のURL Job posting URL |
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求人内容 Content of job information |
[機関の説明(募集の背景、機関の詳細、プロジェクトの説明等)]
[仕事内容(業務内容、担当科目等)] 物性科学における実験的または理論的研究
[勤務地住所等] 千葉県柏市柏の葉5丁目1番5号
[募集人員] 若干名
[着任時期] 令和5年9月1日から令和6年2月末日 |
研究分野 Research field |
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職種 Job type |
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勤務形態 Employment status |
常勤(任期あり)
原則として2年間、その後、状況によっては再応募を認める。ただし、延長期間は1年間とし、再応募は1回のみとする。
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勤務地 Work location |
東北 -
宮城県
関東 -
茨城県 千葉県
近畿 -
兵庫県
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応募資格 Qualifications |
(1)博士号または同等の資格取得後5年程度までの者、または着任時までに博士号取得が確実に見込まれる者 (2)着任予定時に主たる職、大学院生および研究生等の身分を有しないこと (3)希望する物性研究所所員(教授または准教授)と事前に連絡をとり、所員の同意の上で研究計画等の作成を行うこと。希望する所員の受け入れ許可がない場合には応募は受け付けない。なお複数の研究室にまたがる研究テーマに取り組む場合には、主たる受け入れ所員を指定すること。
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待遇 Compensation |
週5日、裁量労働制(週当たり38時間45分相当) 雇用保険・文部科学省共済組合に加入、通勤手当有 給与は「東京大学年俸制給与の適用に関する規則」に定める第4条、第5条及び第6条による(年額約430万円程度) |
募集期間 Application period |
2023年03月31日 必着
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応募・選考・結果通知・連絡先 Application /selection /notification of result /contact details |
[応募方法(書類送付先も含む)] ○履歴書(東京大学統一履歴書(https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html)を用いること ○業績リスト(代表的な業績に○印を付けること) ○主要論文別刷り(3編以内) ○研究業績の概要(A4用紙2−3枚) ○受け入れ研究室での期間内における研究計画書(A4用紙2−3枚) ○指導教員または推薦者による本人に関する意見書
書類提出方法(郵送又はメール) ■郵送 「物性研究所研究員(○○研究室)応募」と朱書し、簡易書留等の配達状況が確認可能な方法で送付すること。受け入れ所員名の記載が無い場合には不受理となる。 ■電子メール 空の電子メールを件名「物性研究所研究員(○○研究室)応募」にて上記提出先に送付し、その後返信される電子メールに記載された書類提出先フォルダに応募書類一式をアップロードすること。 ※勤務日2~3日以内に返信メールが届かない場合には総務係へご連絡ください。
[書類提出先] 〒277-8581 千葉県柏市柏の葉5丁目1番5号 東京大学物性研究所総務係 ※応募書類の返却不可
[選考内容(選考方法、採否の決定)、結果通知方法] 選考委員会が提出書類、および、受け入れ所員に対する面接に基づき選考する
[連絡先(担当者所属、役職、氏名、e-mail、電話番号)] 東京大学物性研究所総務係 電話04-7136-3501 issp-jinji@issp.u-tokyo.ac.jp |
電子応募 Online Submission |
この公募は、すべての応募書類を電子応募で受け付けできます。
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JREC-IN Portal Web応募 |
不可
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電子メール応募 |
不可
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求人機関 Web応募 |
可
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備考 Additional information |
○選考委員会が提出書類、および、受け入れ所員に対する面接に基づき選考します。 ○東京大学は男女共同参画を推進しており、女性の積極的な応募を歓迎します。 ○外為法等の定めにより、国外機関との兼業や外国政府等からの多額の収入があり、本学における研究上の技術の共有が制限される場合には、本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。そのため、着任後の兼業等については、本学における研究上の技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。 ○特別休暇(産前・産後休暇)又は育児休業を取得する場合、「東京大学における教員の任期に関する規則第3条」に準ずる扱いとし、申し出により、特別休暇(産前・産後休暇)又は育児休業の期間を限度として、雇用の更新を可能とします。 ○お送りいただいた応募書類等は返却いたしませんので、ご了解の上お申込みください。また、履歴書は本応募の用途に限り使用し、個人情報は正当な理由なく第三者への開示、譲渡及び貸与することは一切ありません。 ○受動喫煙防止措置の状況は屋内原則禁煙(喫煙場所設置)です。 |