http://www.eng.gifu-u.ac.jp/

[募集人員]
准教授（任期なし）　１名

[研究分野]
数学，応用数学

[担当科目等]
（１）全学共通教育における数学関連の科目
（２）工学部における数学関連の基礎科目（微積分，線形代数，確率統計, 微分方程式等）
（３）数学関連の専門科目（代数学，ベクトル解析，複素解析，フーリエ解析，応用解析等）
（４）大学院（修士課程及び博士課程）における数学関連の科目
（５）学部・大学院における研究指導

[勤務地住所等]
岐阜市柳戸1-1

[着任時期]
令和5年（2023年）10月1日以降のできる限り早い時期

（１）上記の研究分野における博士の学位を有すること
（２）上記の研究分野において優れた業績を有すること
（３）学部学生，大学院生に本コースにふさわしいテーマで研究指導ができること
（４）本コースの教育・研究に積極的に協働できること
（５）数学入試関連業務に熱意を持って取り組めること
（６）全学・学部・学科・コース等の運営にかかわる業務を担当できること (場合により, 教職課程に関する業務を担当いただくことがあります)
（７) 日本語による通常業務が行えること
（８）国際的に活躍できる英語コミュニケーション能力を有し，英語による指導ができること

[採用後の待遇（職名、給与(賃金)、勤務時間、雇用形態、雇用期間・試用期間）]

岐阜大学の規定に準ずる．詳細は，以下で公開される東海国立大学機構職員就業規則を参照してください．
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm

[提出書類]
（１）履歴書（学歴，職歴，所属学会等．写真貼付のこと）
（２）研究業績リスト（欧文論文誌，会議のプロシーディングス（査読の有無別），その他，の順に分類すること）
（３）主要論文１０編以内
（４）（３）のうち特に重要な論文（５編以内）の概略（１編につきA4用紙１ページ以内）
（５）今後の研究計画（A4用紙1ページ以内）
（６）教育経験（担当した授業・卒研等のテーマその他、広い意味での教育経験）
（７）教育に対する抱負（担当可能な授業及び予定している卒研等のテーマを含み，A4用紙２ページ以内）
（８）大学や学会の運営または社会貢献における経験・実績（研究集会や勉強会のオーガナイズ等の経験も含む）
（９）本人について問い合わせることができる方２名の氏名と連絡先
（１０）「特定類型該当性の自己申告書」(添付書類と下記備考欄(4)を参照のこと)

※ その他, アピールできることがあれば追加して書いていただいて構いません.

[郵送の場合]
応募書類提出先
　　〒５０１－１１９３　岐阜市柳戸１－１　岐阜大学工学部電気電子・情報工学科応用物理コース　
教授　亀山敦 TEL: 058-293-2798 e-mail: kameyama.atsushi.w2アットマークf.gifu-u.ac.jp　　
メール送信時は“アットマーク”を”@”に変えてください。　
　
封筒に「電気電子・情報工学科応用物理コース准教授（数学系）応募書類在中」と朱書し，上記の書類一式を簡易書留で郵送して下さい． 応募書類は返却しません．

[電子応募の場合]
上記の応募書類を1つのzipファイルあるいはpdfファイルにし，JREC-IN Portalの「Web応募」より提出してください．

[問い合わせ先]
　　〒５０１－１１９３　岐阜市柳戸１－１　岐阜大学工学部電気電子・情報工学科応用物理コース　
教授　亀山敦 TEL: 058-293-2798 e-mail: kameyama.atsushi.w2アットマークf.gifu-u.ac.jp　　　
メール送信時は“アットマーク”を”@”に変えてください。

（１）選考の過程で面接を行う場合があります．
（２）本学部では，男女共同参画社会基本法の趣旨に則り，男女共同参画を推進しています．業績や能力などが同等であれば女性を採用する方針であるため，女性研究者の積極的な応募を望んでいます．
（３）電気電子・情報工学科応用物理コースは，数学系と物理系の教員で構成され，専門教育では主に工学や自然科学の礎となる数学・物理学を系統的に教育・研究しています．同時に工学部全体の基礎教育にも重要な役割を果たしています．また本コースは高等学校教諭１種免許状（数学）が取得可能な教職課程認定を受けています．
本コース数学系の教員と専門分野は以下のとおりです．
宇佐美広介（微分方程式），亀山敦（力学系），小林孝子（整数論），山室考司（確率論），近藤信太郎（非線形偏微分方程式），浅川秀一（微分方程式）, 梶原直人(微分方程式)
コースの詳細は学科ホームページhttp://www.eng.gifu-u.ac.jp/ouyoubutsuri/ を参照してください．
（４）2021 年11 ⽉「外国為替及び外国貿易法」（外為法）に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、⼤学・研究機関における教職員への機微技術の提供の⼀部が外為法の管理対象となりました。
これに伴い、本公募に応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「特定類型該当性の⾃⼰申告」の提出が必要となります。
また、採⽤時には「誓約書」の提出が必要となります。
（５）応募書類に含まれる個人情報は本人事のみに使用し，他の目的には一切使用しません.