勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2025年10月14日
D125101063
日本獣医生命科学大学
研究分野 : ライフサイエンス - 動物生産科学
講師相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間なし
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間なし
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
この度、日本獣医生命科学大学応用生命科学部動物科学科動物生産実践科学部門(動物生殖工学分野)の教員採用について、全国公募することといたしましたので、下記によりご応募くださるようお願いいたします。
仕事内容・職務内容
応用生命科学部動物科学科動物生産実践科学部門(動物生殖工学分野)では、下記の教育研究領域及び授業科目を担当しており、本公募の教員はこれらの科目を単独または分担して担当していただく予定です。
[教育研究領域]
動物生産実践科学部門(動物生殖工学分野)に関する教育及び研究
[担当授業科目]
(1)学部における科目
動物繁殖学、動物生殖機能学、動物発生工学、動物繁殖学実習、専門英語I & II、文献ゼミI & II、卒業論文入門、卒業論文、家畜人工授精師/受精卵移植師講習会、動物資源科学概論、フレッシュゼミ、乳肉用家畜論、基礎分析化学実習、産業動物品種論など(分担含む)
[その他の業務]
担任業務、入試業務(本学入学試験および大学入学共通テスト)、広報活動、各種委員会活動など
配属部署
新設部署
応用生命科学部動物科学科動物生産実践科学部門(動物生殖工学分野)
新設時期 : ※本学では、令和8年4月1日より研究室制から大講座制へ移行予定です。
職種
研究分野
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~
勤務時間
職種共通
就業時間 : 08:30-17:00
休憩時間 : 12:30-13:30
休日 : 土曜日、日曜日、祝日、創立記念日(5月10日)、年末・年始(12月30日~1月4日)
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1) 本学の理念に共感し、誠実かつ協調性を持って意欲的に教育・研究活動および大学運営に取り組むことのできる方
(2) 動物生殖工学分野に関する教育・研究上の実績を有する方またはその能力のある方
(3)大動物を対象とした教育・研究を展開できる方が望ましい
(4) 博士の学位を有する方
雇用形態
職種共通
正職員・正社員
契約期間
職種共通
任期あり - テニュアトラック以外
任期5年:再任可
試用期間なし
勤務地
待遇
各種制度
昇給制度 : あり
賞与制度 : あり(年2回(6月、12月))
退職金制度 : あり
通勤交通費支給制度 : あり(上限100,000円/月)
定年制度 : あり
加入保険
健康保険 : あり
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2026年04月01日
着任日 : 2026年04月01日
募集期間
2025年10月14日~2025年11月28日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の郵送書類
(1)履歴書(様式1-1~1-5)
(2)業績目録(様式2-1~2-5)
(3)これまでの教育・研究の概要及び今後の抱負(様式3-1)
(4)推薦書(※推薦書については提出があることが望ましい。)
【記載上の注意】
※年の記載については西暦で統一すること。
※履歴書については古いものが上になるように記載すること。
※業績目録については新しいものが上になるように記載すること。
※各々の書類に字数制限はありません。
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
応募書類の提出方法(郵送書類)
〒180-8602
東京都 武蔵野市境南町1-7-1
日本獣医生命科学大学 事務局事務部庶務課 課長 高橋 勝宛
注意事項 : ※封筒に「動物生産実践科学部門教員応募書類在中」と朱書きし、追跡記録の残る方法で送付をしてください。
※募集期間外です。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
書類選考を通過した候補者へ二次選考として面接(プレゼンテーション)を実施する予定です。
面接日は12月8日(月)~12月19日(金)の間を予定しており、プレゼンテーションは「教育」、「研究」を含めた内容で15分程度を予定しております。
ただし、面接にかかる旅費等は支給しません。
結果通知方法
書面またはメール
連絡先
日本獣医生命科学大学
動物生産実践科学部門(動物生殖工学分野)教員候補者選考委員会
藤平 篤志
4022314151
tohei(at)nvlu.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
備考
本学はダイバーシティを推進しています。本公募は、「男女雇用機会均等法」第8条(女性労働者に係る措置に関する特例)の規定により、女性の採用を積極的に進めています。