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募集中
更新日 : 2026年02月24日 募集終了日 : 2026年06月30日
募集中
更新日 : 2026年02月24日
募集終了日 : 2026年06月30日

勤務地 : 九州・沖縄 - 福岡県

公開開始日 : 2026年02月27日

教授の公募(工学研究院 エネルギー量子工学部門)

D126021440

国立大学

研究分野 : ナノテク・材料 - 応用物理一般 | ナノテク・材料 - 応用物性 | ナノテク・材料 - ナノ構造物理 | ナノテク・材料 - 薄膜、表面界面物性 | ナノテク・材料 - ナノマイクロシステム

教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり

業務内容

  • 募集の背景、プロジェクトの説明

     エネルギー量子工学部門は,(1)原子核・量子線工学講座,(2)核エネルギーシステム学講座,(3)エネルギー物質科学講座ならびに(4)応用物理学講座の4講座で構成されており、本教員公募では応用物理学講座の教授を募集いたします.
     今回募集する研究分野は,将来的な量子機能デバイス(量子エネルギー変換・量子センシング・量子計測・量子コンピュータなど)の創出に資する基盤研究領域,即ち量子構造の作製,量子物性の計測・評価,量子機能の発現・システム化等の研究において,世界レベルで先駆的な量子物理工学研究を推進し,応用展開を意識しつつも基礎科学に裏打ちされた教育・研究を推進できる方を募集いたします.部門内の他講座との有機的な連携を通じて,本部門の掲げる「量子科学」の工学的利用の中核的な役割を担うことを期待しています.

  • 仕事内容・職務内容

    ・応用物理学的な視点から研究・教育を主導し、次世代の光・電子・量子機能デバイスの実現に向けた研究開発を推進していただきます。量子エネルギー変換・量子センシング・量子計測・量子コンピュータなどの分野において基礎学理構築と応用研究の両面を深化させるとともに、エネルギー・環境分野における社会的課題解決や次世代人材の育成に取り組んでいただくことを期待します。

    ・大学院・学部における講義(実験,演習含む)及び学生指導を担当いただきます.加えて,国際コース講義,本学の初年時教育(基幹教育)科目などを担当いただくこともあります.これらの中には英語による授業科目もあります.

    ・九州大学、工学研究院/工学府、および量子物理工学専攻の運営業務を担当いただきます

    ・システム生命科学府および工学研究院附属環境工学研究教育センターの運営業務にも関与いただきます

  • 配属部署

    既設部署

    工学研究院 エネルギー量子工学部門

職種

  • 教授相当

研究分野

  • ナノテク・材料 - 応用物理一般
  • ナノテク・材料 - 応用物性
  • ナノテク・材料 - ナノ構造物理
  • ナノテク・材料 - 薄膜、表面界面物性
  • ナノテク・材料 - ナノマイクロシステム

給与

  • 年収 : 900万円 ~

    年俸制(令和2年4月1日導入の年俸制)が適用され、年俸額については経験等に基づき本学の関係規程により決定します。
    なお、上記の年収額は一般的な目安であるため、場合によっては上記の額を下回る場合もあります。

勤務時間

  • 就業時間 : 08:30-17:15

    休憩時間 : 12:00-13:00

    休日 : 土日,祝日,12月29日~1月3日

    時間外勤務、その他説明 : 同意に基づき専門業務型裁量労働制により7時間45分働いたものとみなされます。

募集要項

応募資格

  • 応募に必要な学歴・学位

    博士

    博士あるいはPhDの学位を有すること

  • 業務における経験

    (1)学部および大学院博士課程の教育研究に十分な指導能力(英語による指導・講義を含む)および運営を担当する熱意と能力、協調性を有すること

    (2)本公募において募集する研究分野において、特に優れた先導的な研究業績を有すること

    (3)自身の専門分野のみならず,長期的視点に立って,他専門領域との学際的研究や新たな研究分野の開拓にも積極的に取り組む意欲と能力を有すること

    (4)国際的視点に立った教育研究活動や産官等との社会連携を積極的に展開できる能力と熱意を有すること

雇用形態

  • 正職員・正社員

契約期間

  • 任期なし - テニュアトラック以外

    試用期間あり

    試用期間あり(3か月)

勤務地

  • 〒819-0395 福岡県 福岡市西区大字元岡744番地 国立大学法人 九州大学 大学院 工学研究院 エネルギー量子工学部門 応用物理学講座

待遇

  • 各種制度

    昇給制度 : あり

    賞与制度 : あり

    退職金制度 : あり

    通勤交通費支給制度 : あり

    定年制度 : あり

  • 加入保険

    健康保険 : あり

    厚生年金保険 : あり

    労災保険 : あり

    雇用保険 : あり

  • 就業場所における受動喫煙防止のための取組事項

    敷地内全面禁煙

応募上の配慮

  • 面接実施に関しての配慮(海外など遠方にお住まいの方、他)

    最終面接は対面が原則ですが,海外在住者についてはオンラインで実施する場合があります.

採用人数

    1名

    採用日 : 2027年04月01日

    着任日 : 2027年04月01日

  • 求人内容補足説明

    着任時期は、2027年4月1日以降のできるだけ早い時期 (本学においてより早期の採用が可能な状況になった場合には,最終候補者と調整の上で着任時期を前倒しする場合がある)

募集期間

  • 2026年02月27日~2026年06月30日 必着

応募方法

  • 応募書類

    履歴書 : 電子応募
    写真貼付,生年月日,学歴,職歴,資格を記載.連絡先とE-mailを明記
    業績リスト : 電子応募
    Ⅰ. 研究業績
    (1)学術論文(査読の有無を区別),(2)国際会議Proceedings(査読の有無を区別),(3)著書・編著書,(4)総説・学術資料等,(5)特許・発明・考案等,(6)受賞,(7)招待講演,(8)その他(掲載確定論文・作品等)に分類
    Ⅱ. 教育実績
    これまでに担当した講義・実習・セミナー,学生や若手研究者の指導状況,優れた教育プログラム事業に関する活動状況など

    Ⅲ. 学会および社会における活動等
    所属組織や学協会等における活動歴,産学連携活動,社会連携活動,その他特筆すべき事項等

    Ⅳ. 研究費の導入実績
    代表者分・分担者分に分け,科学研究費補助金,共同研究,受託研究費,奨学寄付金などについて,項目毎にプロジェクトの名称,期間,研究費,概要(数行),役割等を記載して下さい

    V. これまでの研究活動と今後の計画・抱負(図・表を含むA4用紙5枚以内

    VI. これまでの教育活動と今後の計画・抱負(図・表を含むA4用紙5枚以内)

    VII.代表的な論文のPDF(5編以内)

    VIII. 業績を示すデーターベース上のID
    Web of Science, ORCID, Scopus等のResearcher ID

    IX. 応募者について意見を伺える方 2名以上の氏名,所属および連絡先

    その他の電子応募書類
    履歴書、業績リストの説明欄にて指定した情報を、各々1つのPDFファイルにまとめ,JREC-INの電子応募より提出して下さい.(注意)e-mailやその他記録媒体の郵送による送付は受け付けません

  • 応募書類の返却

    応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。

JREC-IN Portal Web応募
電子メール応募
不可
求人機関Web応募
不可

選考・結果通知

  • 選考内容

    書類による一次審査の後,面接(プレゼンテーションを含む)による二次審査を実施します(旅費・滞在費の支給はありません).なお最終面接は対面が原則ですが,海外在住者についてはオンラインで実施する場合があります.

  • 結果通知方法

    7月以降、書類による1次審査通過者には電子メールにより結果通知し、2次審査(面接)を実施します。2次審査後、最終候補者には電子メールによる結果通知を行います。

連絡先

九州大学

大学院 工学研究院 エネルギー量子工学部門

石田謙司

0928023485

ishida.kenji.383(at)m.kyushu-u.ac.jp

※(at)を@に変更して送信してください。

備考

九州大学では,男女共同参画社会基本法(平成11年法律第78号)の精神に則り,教員の選考を行っています。

九州大学では「障害者基本法(昭和45年法律第84号)」,「障害者の雇用の促進等に関する法律(昭和35年法律第123号)」及び「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律(平成25年法律第65号)」の趣旨 に則り,教員の選考を行います。

九州大学では,平成29年7月より配偶者帯同雇用制度を導入しています。

過去に学生に対するセクシャルハラスメントを含む性暴力等を原因として懲戒処分等を受けた場合には,処分の内容及びその具体的な事由を履歴書等に必ず記入願います.虚偽の記載があった場合には,採用取消や懲戒処分等の対象となることがあります。

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