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勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2026年04月14日
東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系（化学部会）助教の公募
D126040910
東京大学
研究分野 : ライフサイエンス - 機能生物化学 | ライフサイエンス - 生物物理学 | ナノテク・材料 - 生物分子化学 | ナノテク・材料 - ケミカルバイオロジー
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
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募集の背景、プロジェクトの説明
東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系（化学部会）助教
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仕事内容・職務内容
１）大学院（広域科学専攻 広域システム科学系）における教育・研究指導
２）教養学部後期課程（学際科学科）における教育・研究指導
３）教養学部前期課程の基礎化学実験（1、2年生対象）の実習指導
４）若杉桂輔教授と協力して、タンパク質の新奇機能の探索や新規機能性タンパク質の創製に関する研究を実施 -
配属部署
既設部署
東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系
職種
- 助教相当
研究分野
- ライフサイエンス - 機能生物化学
- ライフサイエンス - 生物物理学
- ナノテク・材料 - 生物分子化学
- ナノテク・材料 - ケミカルバイオロジー
給与
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年収 : 400万円 ~
学歴・職務経験等を考慮して決定。昇給制度あり。
（参考 博士修了/34万円～）
諸手当 賞与（年2回）、通勤手当（原則55,000円/月まで）の他、本学の定めるところによる。
勤務時間
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就業時間 : 08:30-17:00
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 土・日、祝日、年末年始（12月29日～1月3日）
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分勤務したものとみなされる。
休暇：年次有給休暇、特別休暇 等
募集要項
応募資格
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応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位を有する方、または着任日までに取得見込みの方
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業務における経験
分子生命科学やタンパク質に関する学術分野において研究経験があり意欲的に研究を進めることができる方
雇用形態
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正職員・正社員
契約期間
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任期あり - テニュアトラック以外
契約期間：2026年10月1日～2031年9月30日
更新する場合があり得る。ただし、更新は1回限りとし、更新後の任期は2033年3月31日までとする。
更新は、従事している業務の進捗状況、勤務成績、勤務態度、健康状況、予算の状況、契約期間満了時の業務量等を考慮のうえ判断する。試用期間あり
採用された日から14日間
勤務地
- 〒153-8902 東京都 目黒区駒場3丁目8-1 東京大学大学院総合文化研究科･教養学部
待遇
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各種制度
賞与制度 : 年2回
通勤交通費支給制度 : 原則55,000円/月まで
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加入保険
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
その他 : 文部科学省共済組合
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就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
原則敷地内禁煙（屋外に指定喫煙場所あり）
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2026年10月01日
着任日 : 2026年10月01日
募集期間
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2026年04月14日~2026年05月07日 必着
応募方法
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応募書類(指定様式)
- 20260507_kouikikagaku_jyokyou.pdf
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応募書類
履歴書 : 電子応募東京大学統一履歴書業績リスト : 電子応募研究業績リスト（学術論文、著書、学会発表などに分類）その他の電子応募書類
・主要論文3編以内
・研究業績概要（A4用紙2ページ以内）
・着任後の研究計画と教育に対する抱負（A4用紙2ページ以内）
・意見を伺える方1名の氏名・所属・電話番号・電子メールアドレス -
※募集期間外です。
https://univtokyo-my.sharepoint.com/:f:/g/personal/1858064894_utac_u-tokyo_ac_jp/IgCoYsME72H6RoJXkB8dNLOgAZsVBnL3jSHNUW2D_J5KdJc
※3日以内に当方から受信確認メールが届かない場合はお問い合わせ下さい。
選考・結果通知
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選考内容
書類選考の上、合格者に対し面接を実施。
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結果通知方法
メールにてご連絡いたします。
連絡先
東京大学
大学院総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系
若杉 桂輔
0354544392
waka4321(at)g.ecc.u-tokyo.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
備考
・取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。
・「東京大学男女共同参画加速のための宣言（2009.3.3）」に基づき、女性の積極的な応募を歓迎します。
・採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。
