勤務地 : 東海 - 岐阜県
公開開始日 : 2026年05月07日
D126050125
自然科学研究機構核融合科学研究所
研究分野 : 情報通信 - 指定なし | エネルギー - 核融合学 | エネルギー - プラズマ科学 | 自然科学一般 - 指定なし
准教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間なし
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間なし
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
核融合科学研究所は、核融合エネルギーの実現というチャレンジをいくつものテーマに分けて、それぞれの問題を一般化することで核融合科学を学際的に発展させる役割を担っています。さまざまな学術分野の先端的課題と問題意識を共有する学際的な展開によって国内外の大学等との連携を深め、これまでにない広い分野を巻き込んだ頭脳循環を進めることによって、長期にわたる核融合開発研究の持続的な推進を可能にしたいと考えています。
このような核融合科学の学際的な展開の研究基盤として、核融合科学研究所では令和8年度から、学術研究基盤事業『超高温プラズマの「ミクロ集団現象」を中核とした核融合科学の学術研究基盤計画』(MCPoPプロジェクト)を推進しています。本プロジェクトでは、高温プラズマ実験とシミュレーションを連携した物理の探求と予測精度の高度化に資する「データ科学」を主要な研究課題のひとつとして位置付けています。
今回の募集では、データ共同利用の利便性の向上に努めるとともに、データ科学の手法を通して計測データ解析のポテンシャルを引き上げ、シミュレーションや他のプラズマ実験との横断的連携を促進できる優れた人材を求めます。あわせて、学際的な展開を通じて、研究所の将来的な発展を担うことができる優秀な人材を期待しています。
仕事内容・職務内容
(雇入れ直後)研究部における研究教育業務
(変更の範囲)原則変更なし。ただし、核融合科学研究所に置く部署の業務に変更する場合がある。
配属部署
既設部署
研究部
職種
研究分野
給与
職種共通
年収 : 500万円 ~ 900万円
給与待遇は自然科学研究機構の規程に基づき決定し、年額の12分の1を月額支給する年俸制が適用されます。
なお、学歴・職歴により、概算の年収は上記と異なる場合があります。
勤務時間
職種共通
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 毎週土・日曜日、国民の祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
時間外勤務、その他説明 : 時間外勤務、その他説明 : 裁量労働制を適用し、1日7時間45分働いたものとみなす。所定外労働有(上限1日6時間、1か月45時間、1年360時間)、休日労働有(上限1か月2日)
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
准教授
(1)博士の学位を有すること
(2)データ共同利用の利便性の向上とデータ科学の活用を通じて、MCPoPプロジェクトの推進に取り組む意欲がある者
(3)国内外の共同研究に積極的に取り組み、リーダーシップを発揮すること
(4)学生の教育及び人材育成に意欲があること
助教
(1)博士の学位を有する者、又は着任までに取得見込みの者
(2)データ共同利用の利便性の向上とデータ科学の活用を通じて、MCPoPプロジェクトの推進に取り組む意欲がある者
(3)国内外の共同研究の推進に意欲のある者
雇用形態
職種共通
正職員・正社員
契約期間
職種共通
任期なし - テニュアトラック以外
試用期間なし
勤務地
(雇入れ直後)核融合科学研究所(岐阜県土岐市下石町322-6)
(変更の範囲)変更なし。
※ 在宅勤務制度あり
待遇
各種制度
昇給制度 : あり
退職金制度 : あり
通勤交通費支給制度 : あり
定年制度 : あり
加入保険
健康保険 : あり
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
待遇ー補足説明
年次有給休暇、リフレッシュ休暇、年末年始休日有。
応募上の配慮
障害のある方
障害者手帳の写し(職場内での配慮について考慮するため)を可能であればご提出ください。
その他
産前産後・育児・介護のための休暇・休業(育児部分休業、介護部分休業を含む。)の取得、又は業務上若しくは通勤途上による傷病に起因する病気休暇・病気休職により研究を行うことができなかった期間がある場合には、履歴書等にその旨明記していただければ、業績を評価する際に考慮します。
採用人数
1名
求人内容補足説明
就任時期:採用決定後のなるべく早い時期
募集期間
2026年05月07日~2027年03月31日 必着
上記の募集終了日は暫定的に設けているものであり、随時選考を行い、採用枠が埋まった時点で受付を締め切ります。
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
(1)履歴書:任意の様式による。可能な就任時期も明記すること。(顔写真貼付、取得学位名を明記の上、連絡先に電子メールアドレスを記入すること。)
(2)これまでの研究内容:任意の様式による。A4 2ページ以内。
(3)就任後の抱負:任意の様式による。A4 2ページ以内。
核融合科学研究所は、令和5年度からユニット体制を構築しており、研究者はいずれかのユニットに所属し研究を行う。就任後の抱負の中に、所属を希望するユニット名(メタ階層ダイナミクス/構造形成・持続性/位相空間乱流/プラズマ量子プロセス/プラズマ・複相間輸送/可知化センシング/プラズマ装置学/複合大域シミュレーション/超高流束協奏材料/超伝導・低温工学から一つを選択)、MCPoPプロジェクトへのデータ科学を活用した貢献となる研究計画、データ共同利用(実験データ等の安全な管理と公開等)の利便性の向上に関する抱負、及び希望する職種(准教授又は助教)を記入すること。
各ユニットの研究内容及び連絡先については、当研究所ホームページ「ユニット」(https://unit.nifs.ac.jp/research/)を参照のこと。必要に応じて研究内容等についての問い合わせ先、もしくは、各ユニットに相談して研究計画を立案すること。
(4)研究業績発表論文リスト:主著論文(及びこれに相当する論文)とそれ以外の共著論文を分けて論文リストを作成すること。共著者名をすべて記入すること。また、それぞれの論文について、レフェリーによる審査(査読)を経たものであるか、否かの区別を明確にすること。
なお、リスト作成にあたっては、当研究所の「研究業績リスト作成基準」(当研究所ホームページに掲載)によること。
加えて、外部資金の獲得実績及び特許についても記載すること。
(5)論文別刷:主要な論文の別刷について、准教授を希望する応募者は5編程度(直近の3年間に出版された3編以上を含むこと。ただし、産前産後・育児・介護のための休暇・休業及び病気休暇・病気休職の期間を配慮する。)、助教を希望する応募者は3編程度添付すること。(別刷がない場合はコピーでも可。助教を希望する場合は学位論文及び投稿中又は投稿予定を含んでもよい。)
(6)(5)により添付した論文の概要と本人の貢献を記載した文書:任意の形式による。
A4 2ページ以内。
(7)推薦書:准教授を希望する応募者は2名以上の研究者からの推薦書を提出すること。このうち応募者が所属する機関の所在国と異なる国の機関の研究者からの推薦書を含めることが望ましい。助教を希望する応募者は推薦書1通を提出すること。いずれも任意の様式による。
上記の書類は、履歴書以外は原則としてA4判横書きとし、それぞれ別葉とすること。
提出書類(※推薦書を除く。)は、件名を「研究教育職員(データ科学) 応募希望」とし、上記書類データを添付し電子メールで送付すること。電子メール送信後、休日を除く3日以内に受領確認のメールが届かない場合には、提出先まで連絡すること。
推薦書は直接、推薦者が電子メールもしくは郵送で送付のこと。(電子メールで送付の場合は、件名は「研究教育職員(データ科学) 推薦書」とし、ファイル形式はPDFとする。)
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
選考・結果通知
選考内容
選考は、核融合科学研究所運営会議において行います。
選考においては書類審査を行い、書類審査合格者のみ面接を実施します。
面接を実施する場合、その詳細は書類選考合格者に電子メールで連絡します。
選考においては、応募者の研究業績(厳格な査読を経た独自性の高い研究論文又は挑戦的な研究論文、及び継続的な論文執筆能力)、研究計画の着想・オリジナリティ、及びデータ共同利用の利便性の向上とMCPoPプロジェクトにおけるデータ科学の活用への貢献を高く評価します。
結果通知方法
電子メールで連絡します。
連絡先
自然科学研究機構核融合科学研究所
管理部総務企画課
人事係
0572582013
nifs-jinji(at)nifs.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
[研究内容等について]
核融合科学研究所副所長 藤堂 泰
メール todo(at)nifs.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
備考
(1)給与待遇は年俸制になります(年額の12分の1を月額支給)。
(2)核融合科学研究所は、革新的・創造的なアイデアを生み出す多様性豊かな研究環境を構築するため、ジェンダーや国籍のダイバーシティを高めることに積極的に取り組んでおり、それぞれのユニットにおいて、異なるジェンダーや国籍の研究者が活躍することを目指しています。
(3)本人事においては男女共同参画社会基本法の趣旨を尊重します。また、自然科学研究機構では、研究者の多様性を高めることにより、教育研究の質の向上に取り組んでいます。
・研究・教育業績や人物の評価において同等と認められた場合には、女性と外国人を採用します。
・産前産後・育児・介護のための休暇・休業(育児部分休業、介護部分休業を含む。)の取得、又は業務上若しくは通勤途上による傷病に起因する病気休暇・病気休職により研究を行うことができなかった期間がある場合には、履歴書等にその旨明記していただければ、業績を評価する際に配慮します。
(4)自然科学研究機構においては若手研究者支援奨学金代理返還制度を設けています。制度の要件を満たし、承認された採用者について、日本学生支援機構が貸与する奨学金の一部を代理で返還します。