勤務地 : 九州・沖縄 - 熊本県
公開開始日 : 2026年05月07日
D126050314
研究分野 : ナノテク・材料 - 有機合成化学 | ナノテク・材料 - 高分子材料
准教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
本学大学院先端科学研究部は、「基礎科学」「物質材料・化学」「産業基盤」「情報・エネルギー」「土木建築学」「医工学」の6部門からなる研究組織で、地球環境共生と活力ある社会の持続的発展に貢献する自然系先端科学とその応用技術の高度な学術研究拠点の創成を目指し、理学系及び工学系の連携・協力により、独創的かつ先導的な国際レベルの学術研究と社会的要請に応える応用研究を推進し、科学技術の総合的な深化と新たな科学技術の創成、並びに大学院の個性化を達成することを目的としています
仕事内容・職務内容
専門分野:有機化学・有機材料化学分野(高分子材料、生体関連材料を含む)
担当科目:量子化学および有機化学に関する講義・実験・演習科目を含む学部・大学院科目
配属部署
既設部署
熊本大学 大学院先端科学研究部 医工学部門 生命分子・医用材料分野
職種
研究分野
給与
年収 : 600万円 ~
・賃金 約650万円~
・国立大学法人熊本大学2号年俸制適用職員給与規則に定めるところによる。
・学歴、職歴等を考慮して決定するため給与は変動します。
・規則改正等によって変動します。
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 土・日曜日及び祝日・国民の休日、12月29日~1月3日
時間外勤務、その他説明 :
・勤務形態 :同意に基づく専門業務型裁量労働制
勤務時間は、職員の裁量に委ねるものとし、1日の勤務時間は7時間45分とみなす。
・時間外労働 :時間外、深夜、休日労働の有無 有
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)博士あるいはPh.D.の学位を有する方(採用時までに取得見込みの人も含む)
(2)有機化学、有機材料化学分野(生体関連材料を含む)に関する優れた研究業績を有し、当該分野の教育・研究に意欲が旺盛な方
(3)有機・高分子化学分野における先端的研究の推進と新分野の開拓ならびに教育活動に対する十分な能力と熱意があり、国際的ならびに社会的な研究教育活動に積極的である方
(4)外部資金獲得の実績があり、今後も継続して研究資金を獲得できる方
(ただし、民間企業などに所属の方については、外部資金獲得実績は必須ではない)
(5)学部および大学院における教育・研究および組織運営に対して十分な能力と熱意がある方
(6)国際的な連携ならびに産・官界や地域社会と連携に対して意欲的に活動する方
(7)英語でのコミュニケーションと英語による指導や講義ができる方
(8)外国人の場合には、学内外における諸業務の遂行が可能な日本語能力を有する方
雇用形態
正職員・正社員
同意に基づく専門業務型裁量労働制(勤務時間は、職員の裁量に委ねるものとし、1日の勤務時間は7時間45分とみな
す。)
契約期間
任期なし - テニュアトラック以外
試用期間あり
試用期間 6か月
勤務地
待遇
各種制度
昇給制度 : あり
賞与制度 : あり
退職金制度 :
あり
※詳細は、国立大学法人熊本大学職員退職手当規則に定めるところによる
通勤交通費支給制度 : あり
定年制度 : あり
加入保険
健康保険 : あり
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内は、2019年7月1日から全面禁煙。
待遇ー補足説明
(1)職務内容 :(雇入れ直後)准教授としての業務に従事する
(変更の範囲)熊本大学の定める業務
(2)勤務形態 :同意に基づく専門業務型裁量労働制
勤務時間は、職員の裁量に委ねるものとし、1日の勤務時間は7時間45分とみなす
(3)任期の定め :なし
(4)試用期間 :6か月
(5)勤務場所 :(雇入れ直後)熊本大学黒髪地区
(変更の範囲)熊本大学の定める範囲
(6)時間外労働 :時間外、深夜、休日労働の有無 有
(7)賃金等 :国立大学法人熊本大学2号年俸制適用職員給与規則に定めるところによる
(8)社会保険 :文部科学省共済組合、雇用保険及び労災保険に加入
(9)雇用者 :国立大学法人熊本大学
応募上の配慮
採用人数
1名
求人内容補足説明
1.募集職名及び人員 准教授 1名
2.採用時期 令和9年2月1日以降のできるだけ早い時期
3.所 属 熊本大学 大学院先端科学研究部 医工学部門 生命分子・医用材料分野
4.専門分野 有機化学・有機材料化学分野(高分子材料、生体関連材料を含む)
5.担当科目 量子化学および有機化学に関する講義・実験・演習科目を含む学部・大学院科目
募集期間
2026年05月07日~2026年07月17日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
(1)履歴書(様式なし、市販のもので可)1部
写真を貼付し、連絡先にEメールアドレスも記入してください。なお、出産、育児、介護に専念(あるいは従事)した期間について考慮することを希望
される場合は、付記してください。
(2)申告書(添付様式を使用してください) 1部
(3)業績リスト1部
Impact Factor付き学術論文誌に掲載された(掲載決定済みを含む)学術論文、国際会議論文、総説・解説、著書、登録特許、講演(招待講演・一般講演
の別を明記)、受賞歴、研究助成等(代表・分担の別を明記)、教育実績、その他(国際的な活動など)
書式は、添付様式を使用して下さい。
(4)主要論文10編の別刷り(コピー可)1部
(5)現在までの研究概要(A4用紙に2000字程度)1部
(6)今後の研究計画と抱負(A4用紙に1000字程度)1部
(7)学生の教育に対する抱負(A4用紙に1000字程度)1部
(8)所見を求めうる方(2名)の氏名・所属・連絡先1部
連絡先は、Eメールアドレス及び電話番号を記入すること。
その他の郵送書類
(1)履歴書(様式なし、市販のもので可)1部
写真を貼付し、連絡先にEメールアドレスも記入してください。なお、出産、育児、介護に専念(あるいは従事)した期間について考慮することを希望
される場合は、付記してください。
(2)申告書(添付様式を使用してください) 1部
(3)業績リスト1部
Impact Factor付き学術論文誌に掲載された(掲載決定済みを含む)学術論文、国際会議論文、総説・解説、著書、登録特許、講演(招待講演・一般講演
の別を明記)、受賞歴、研究助成等(代表・分担の別を明記)、教育実績、その他(国際的な活動など)
書式は、添付様式を使用して下さい。
(4)主要論文10編の別刷り(コピー可)1部
(5)現在までの研究概要(A4用紙に2000字程度)1部
(6)今後の研究計画と抱負(A4用紙に1000字程度)1部
(7)学生の教育に対する抱負(A4用紙に1000字程度)1部
(8)所見を求めうる方(2名)の氏名・所属・連絡先1部
連絡先は、Eメールアドレス及び電話番号を記入すること。
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
応募書類の提出方法(郵送書類)
〒860-8555
熊本県 熊本市中央区黒髪2丁目39-1
熊本大学大学院先端科学研究部 医工学部門(工学部 材料・応用化学科) 教授 新留 琢郎
特記事項 : E-mail: niidome@kumamoto-u.ac.jp
注意事項 :
郵送もしくはメールにて応募ください。
・郵送応募の場合
提出書類をプリントしたもの1部と、そのPDF ファイルを納めたCD-ROM
あるいはUSB メモリを同封した封筒に「大学院先端科学研究部 医工学部門 生命分子・医
用材料分野公募書類」と朱書し、上記書類提出先に簡易書留にて郵送願います。
・メール応募の場合
メールの件名に「大学院先端科学研究部 医工学部門 生命分子・医用材料分野公募書類」と記入のうえ、
上記のメールアドレスに送信ください。
添付する電子ファイルの形式はPDF 形式とします。
選考・結果通知
選考内容
第一次選考 書類審査 令和8年7月下旬(予定)
第二次選考 面接審査 令和8年9月上旬(予定)
※面接時の旅費・宿泊等の移動に関する経費は自己負担となります。
なお、状況により遠隔による面接を行う場合があります。
結果通知方法
選考結果はメールにてお知らせいたします。
連絡先
熊本大学
熊本大学大学院先端科学研究部 医工学部門(工学部 材料・応用化学科) 教授
新留 琢郎
niidome(at)kumamoto-u.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
備考
(1)応募書類に含まれる個人情報は、国立大学法人熊本大学の定めに従い、本人事選考にのみ使用し、他の目的には一切使用しません。なお、応募書類および提出物は返却いたしません。
(2)熊本大学はダイバーシティを推進しています。 詳細はホームページをご覧ください。
(3)選考に当たっては、「男女雇用機会均等法」第 8 条(女性労働者に係る措置に関する特例)の規定に基づき、女性教員の在籍率を改善するための措置として、公正な評価に基づき職務に必要とされている能力が同等と認められる場合は、女性を優先的に採用します。
(4)業績の評価に当たっては、産前産後休暇、育児・介護休業及び育児・介護のための短時間勤務の期間について、応募者が不利にならないよう考慮します。
(5)熊本大学では、競争的研究費や民間資金による共同研究等の直接経費の一部を、研究代表者等の給与への上乗せ(年間上限<准教授の場合>800万円)、自由裁量経費の配分、若手研究者を雇用できる資金へ転換できる制度が利用できます。