勤務地 : 関東 - 千葉県
公開開始日 : 2026年05月15日
D126050857
研究分野 : 情報通信 - 知能情報学 | 情報通信 - ウェブ情報学、サービス情報学 | 情報通信 - ソフトウェア
研究員・ポスドク相当 : 契約職員・契約社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
本研究室では、自然科学分野における多様な実データを対象として、検索拡張生成(RAG)および知識グラフを活用した生成AI技術の研究・開発を行います。特に、文書データ、観測・運用ログ、時系列情報などを統合的に扱い、信頼性の高い情報検索・推論・生成を実現するアルゴリズムおよびシステムの構築を目指します。
仕事内容・職務内容
RAGやGraph-RAGに基づく検索・生成パイプラインの設計・実装、知識抽出・構造化手法の開発、検索精度や生成結果の評価・改善など、工学的観点からの研究開発業務に携わっていただきます。Python等を用いたプロトタイピングや実データを用いた実験を重視し、理論と実装の両面から課題に取り組みます。自然科学分野への応用を強く意識した応用指向のAI研究であり、特に農学分野を含む実世界データへの展開に関心を持つ方を歓迎します。生成AIやデータ基盤技術に意欲的に取り組む若手研究者・技術者が主体的に活躍できる研究環境を提供します。
変更の範囲:配置換、兼務及び出向を命じることがある(意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。)
配属部署
既設部署
情報基盤センターデータ科学研究部門
職種
研究分野
給与
年収 : 400万円 ~ 700万円
資格、能力及び経験等に応じて決定する。
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:30
休憩時間 : 12:00-12:45
休日 : 土・日・祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分勤務したものとみなされる。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
着任までに博士の学位を取得見込みも含む
業務における経験
•Python等を用いたプログラミング経験を有し、機械学習ライブラリを用いた開発に意欲的であること。
•検索拡張生成(RAG)、情報検索、自然言語処理、知識グラフなどに関する基礎的知識、またはこれらの技術を自ら学ぶ能力を有すること。
•実世界データを対象とした研究開発に関心を持ち、特に農学的応用への関心を有する方を歓迎する。
雇用形態
契約職員・契約社員
特定有期雇用教職員(常勤)
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
2026年9月1日~2029年3月31日
更新する場合があり得る。
更新する場合は1年ごとに行うが、更新回数は2回、在職できる期間は2029年3月31日を限度とし、以後更新しない。
更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ判断する。
試用期間あり
採用日より14日間
勤務地
変更の範囲:本学の指定する場所(配置換又は出向を意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。)
待遇
各種制度
昇給制度 : なし
賞与制度 : なし
退職金制度 : なし
通勤交通費支給制度 : あり(支給要件を満たした場合、原則55,000円/月まで)
定年制度 : あり
その他 : 本学に定めるところによる
加入保険
健康保険 : あり(文部科学省共済組合)
厚生年金保険 : あり(文部科学省共済組合)
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙(屋外に喫煙場所あり)
待遇ー補足説明
休暇:年次有給休暇、特別休暇等
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2026年09月01日
着任日 : 2026年09月01日
募集期間
2026年05月15日~2026年06月30日 必着
適任者が決定次第応募を締め切ります。
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
・研究歴
応募書類の返却
その他
・応募書類は返却しません。
・応募書類はすべて当方にて責任をもって廃棄します。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
・書類選考の上、合格者に対し面接を実施
・面接を受ける場合の交通費は支給されませんので、ご了承願います。
結果通知方法
電子メールまたは郵送にて通知します。
連絡先
東京大学
情報システム部 情報戦略課
総務チーム
0471334658
soumu-boshu(at)itc.u-tokyo.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
備考
・「東京大学男女共同参画加速のための宣言(2009.3.3)」に基づき、女性の積極的な応募を歓迎します。
・採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある。