勤務地 : 関東 - 神奈川県
公開開始日 : 2025年03月07日
D125030529
東京科学大学
研究分野 : ライフサイエンス - 生体医工学 | ライフサイエンス - 生体材料学
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
生命理工学分野(生体医工学、生体材料学、高分子化学、電気化学、バイオエンジニアリング、バイオエレクトロニクス等に関連する分野)
仕事内容・職務内容
上記専門分野に関連した研究と、研究室における学生の指導、生命理工学院の学士課程・大学院課程における生命理工学系専門科目(有機化学に関する実習と演習が中心)の担当、ならびに研究室、学院、大学の運営にかかわる業務を行う。
配属部署
既設部署
生命理工学系
職種
研究分野
給与
年収 : 400万円 ~ 600万円
年収 : 400万円 ~ 600万円
年俸制※を適用する。
※「退職手当一括支給型年俸制」
(本学退職手当一括支給型年俸制職員賃金規則による。)
年俸額は現行規則に基づき,採用初年度は標準の値を参考に,次年度以降は
評価次第となります。なお,退職手当は,退職時に別途支給されます。
●参考年俸額(規則上の金額例示であり,実績額ではありません)
<助教(博士修了後すぐ採用)>
標準:500万円
最低:480万円 評価により
最高:560万円 変動します
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:15-13:15
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制(みなし勤務時間:1 日7 時間45 分,週38 時間45 分)
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位もしくはそれに相当する能力を有すること。
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
5年以内(再任1回:5年以内)
試用期間あり
6ヶ月
勤務地
待遇
加入保険
健康保険 : あり 共済(短期)
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙(ただし,屋外指定箇所に喫煙場所設置)
応募上の配慮
その他
本学では,多彩な人材を確保し,大学力・組織力を高めるため,全ての研究分野において外国人や女性の参画する均等な機会を確保します。
採用人数
1名
求人内容補足説明
着任予定: 令和7年8月1日以降,できるだけ早い時期
募集期間
2025年03月07日~2025年04月15日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
1.履歴書(指定様式)(高卒以上の学歴,職歴,賞罰・処分歴等,電子メールアドレス)
2.業績調書:①学術論文(査読有),②国際会議論文,③総説・解説,④著書,⑤特許,等に分類/基調講演や招待講演は明記/学術論文と国際会議論文の被引用数(Citation)とそれらをまとめたh指数(h-Index)を,使用したデータベース名*とともに付記
*Google Scholar Citations, Scopus, Web of ScienceまたはInspire
3.主要原著論文別刷り3 編以内(コピー可)
4.競争的研究資金及び外部研究資金の獲得実績(科学研究費補助金,受託研究費,その他の競争的資金に分類/名称,課題名,研究期間,総額,代表・分担,分担額(研究代表者でない場合は明記))
5.研究に関する実績ならびに着任後の研究構想(書式任意,A4用紙1ページ程度)
6.教育に関する実績および着任後の抱負(書式任意,A4用紙1ページ程度)
7.社会活動(学会活動における役職を含む)に関する実績
8.参考意見を伺える方(2名)の氏名,所属,および連絡先
9.指定書式の応募者情報ファイル。JREC-IN Portal よりダウンロードしたExcelファイル「ApplicationFormJ_Name.xlsx」に記入してください。ファイル名のNameの部分に氏名を入力してください。
【注意】応募書類の1~8は全て pdf ファイルとし,9 の Excel ファイルと併せ,1 つの ZIPファイルとしてアップロードしてください。
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
応募書類に含まれる個人情報は本学の定めに従い、本人事選考にのみ使用し、他の目的には一切使用しません。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
書類審査ならびに面接
書類選考の後,面接,セミナー等をお願いする場合があります。
対面で実施する面接等に伴う旅費等の経費は自己負担でお願いします。
結果通知方法
決定後に速やかに連絡いたします。
連絡先
東京科学大学
生命理工学院
藤枝 俊宣
0459245712
t_fujie@life.isct.ac.jp
備考
外為法に基づく特定類型該当性の確認あり