勤務地 : 東海 - 岐阜県
公開開始日 : 2022年11月01日
D122102324
研究分野 : ものづくり技術 - 指定なし | 情報通信 - 指定なし
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック - 試用期間なし
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
岐阜大学 工学部 電気電子・情報工学科(情報コース)の教員(助教)を公募します。
仕事内容・職務内容
工学基礎実験の担当
入試試験の作成
配属部署
既設部署
工学部 電気電子・情報工学科 情報コース
職種
研究分野
給与
年収 : 400万円 ~
岐阜大学の規定に準ずる。詳細は、以下で公開される東海国立大学機構職員就業規則を参照してください。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位を有する方、あるいは、着任までに取得が確実な方
業務における経験
次のいずれかに従事したことがある方
・数値解析に関する研究
・コンピュータ支援設計/大規模並列計算に関する研究
・電磁気学に関する研究
説明
[業務に必要な特定分野の公的資格・条件(学歴、学位など)・経験(何年以上)、及び専門性等の詳細]
上記の「仕事内容」に書かれた業務が可能な方
任期中に岐阜大学の定める任期なしポスト移行基準を満たせる方
下記の「採用後の待遇」にご納得いただける方
雇用形態
正職員・正社員
常勤
契約期間
任期あり - テニュアトラック
常勤(テニュアトラック)任期5年の任期制。ただし、期間中の評価に基づき、岐阜大学の定める基準を満たした場合は、任期のないポストに移行することも可能です。
試用期間なし
勤務地
待遇
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
構内禁煙
待遇ー補足説明
岐阜大学の規定に準ずる。詳細は、以下で公開される東海国立大学機構職員就業規則を参照してください。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
応募上の配慮
採用人数
1名
求人内容補足説明
[機関の説明(機関概要(設立年、資本金額、従業員数等)、事業内容の詳細、募集の背景、プロジェクトの説明等)]
機関概要は岐阜大学公式HP 概要ページをご覧ください。
https://www.gifu-u.ac.jp/about/publication/publications/gaiyo.html
[仕事内容(採用後の業務・職務内容、担当科目等)]
・コンピュータ・シミュレーション、コンピュータ支援エンジニアリングに関連する研究
・有限要素法を用いた電磁デバイスの設計支援における連成・非線形解析に関連する研究
・卒業研究(学部、修士)の指導補助
・講義、演習、実験科目を担当
・データサイエンスに関連する科学系基礎科目
・他大学と連携するデータサイエンティスト育成プログラムの関連科目・各種委員会等の活動
・入試に関する業務
・全学共通(教養)科目を担当していただくこともあります
[勤務地住所(就業場所の詳細等)]
岐阜県岐阜市柳戸1番1
[募集人員(職名・採用人数等)]
助教1名
[着任時期(採用日、着任日等)]
令和5年10月1日以降のできるだけ早い時期
募集期間
2022年11月01日~2023年08月31日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
主要論文別刷り(5編以内)
これまでの研究の概要
教育・研究に対する抱負
募者について照会できる方2名の氏名と連絡先(所属機関・メールアドレス・電話番号)
上記の「添付書類」の自己申告書
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
[選考内容(面接・選考の場所、選考方法、採否の決定など)]
書類審査および面接
書類選考の後、面接をお願いする場合があります。
面接等に伴う旅費等の経費は自己負担でお願いします。
結果通知方法
[結果通知方法、応募書類の返却可否等]
書類選考結果は、メールにて通知します。
応募書類は本公募の目的以外には使用しません。
連絡先
岐阜大学
岐阜大学 工学部 電気電子・情報工学科 情報コース
田中雅宏
0582932760
tanaka.masahiro.g1@f.gifu-u.ac.jp
コース長
備考
<男女共同参画関係>
本学部では、男女共同参画社会基本法の趣旨に則り、男女共同参画を推進しています。
業績や能力などが同等であれば女性を採用する方針であるため、女性研究者の積極的な応募を望んでいます。
<輸出管理関係>
2021年11⽉「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、⼤学・研究機関における教職員への機微技術の提供の⼀部が外為法の管理対象となりました。
これに伴い、本公募に応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「特定類型該当性の⾃⼰申告書」の提出が必要となります。また、採⽤時には「誓約書」の提出が必要となります。