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募集中

更新日 : 2024年03月26日

募集終了日 : 2024年12月31日

勤務地 : 関東 - 東京都

公開開始日 : 2024年03月26日

研究開発/研究員

D124031501

民間企業

サグリ株式会社

https://sagri.tokyo/

研究分野 : ライフサイエンス - 植物栄養学、土壌学 | 環境 - 環境農学 | 環境 - 環境動態解析

技術系スタッフ（民間企業） : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり

業務内容

募集の背景、プロジェクトの説明

サグリのカーボンクレジット創出・販売を目指すプロジェクトにおいて、研究開発（R&D）に従事していただきます。
仕事内容・職務内容

土壌炭素貯蓄量やGHG排出量を推定するプロセスベースモデルの開発やベイズ統計を駆使したモデルの不確実性評価等に取り組んでいただきたいと考えております。また、衛星データと機械学習を駆使したデジタル土壌マッピング技術の開発や土壌スペクトル解析手法の確立など他にも複数の開発項目に従事する可能性もあります。また、上記のR&D業務に加えて、海外事業部とも連携し、現地実証試験の設計や評価業務にも取り組んでいただきたいと考えております。

サグリは衛星データから土壌解析を行い、農家の方が土壌に合わせて最適な肥料を利用できるようにすることで、温室効果ガスの排出を抑制し、カーボンクレジットを創出・販売することをめざし、国内外で取り組みを進めています。カーボンクレジットの創出には、取り組みを通じて、温室効果ガスが削減できたことを認証機関を通じて証明する必要があります。サグリR&D室では、最終的には衛星データや営農アプリへの農家のインプットデータ等を用いて、カーボンクレジット創出に必要な証明できる方法論の確立を目指します。

【研究職としてのキャリアについて】
サグリは民間企業ですが、業務と並行して研究活動に取り組んでいただくことも可能な環境です。
論文の執筆や学会、学術会への参加など、これまでのキャリアを継続して積んでいただけます。
また、応募者の業績や適性に応じて、大学・研究機関に在籍したままサグリの業務を行う待遇を検討いたします（業務委託や共同研究などのような契約形態）。将来的に大学・研究機関でキャリアを築きたい方も歓迎いたします。

【営農向けアプリケーション「Sagri」】
衛星データで解析した農地の土壌状態を可視化し、農家の肥料の削減と地球温暖化対策につながるアプリケーションです。農林水産省の支援を得て開発に取り組んでおります。

農業で肥料を使う際、どこに、どれだけ、どの肥料をまけばいいか、ということは感覚値でしかわからず、余分な肥料を利用してしまうことでコストも上がり、作物に吸収されず土壌内に余った肥料成分は地球温暖化の原因の一つにもなっています。
一方、土壌の検査をするには、土壌を採取して検査機関に送るなど、手間も大きい作業です。

営農向けアプリケーション「Sagri」では、衛星画像から土壌の成分などを分析するAIモデルを開発しており、アプリケーション上の地図で、圃場の状態を確認することが可能です。
農家さんが衛星データ解析を気軽に利用し、区画ごとに土壌の状態を把握し、最適な肥料の選択や量の調整がすぐにわかるアプリケーションも実装しております。

化学肥料の削減は、二酸化炭素排出量を減らし、カーボンクレジットの創出につながります。
日本と新興国では、お米の値段の違いもあり、日本ではカーボンクレジットによる農家さんの利益創出は2%ほどと大きなインパクトではありませんが、新興国では約15％、農家さんの利益がUPし、収益改善につながるため、新興国の農家さんの収益UPにもつなげていくことを目指しています。
配属部署

既設部署

R&D室

職種

技術系スタッフ（民間企業）

研究分野

ライフサイエンス - 植物栄養学、土壌学
環境 - 環境農学
環境 - 環境動態解析

給与

年収 : 500万円 ~ 700万円

勤務時間

就業時間 : 09:00-18:00

休憩時間 : 12:00-13:00

休日 : 土日祝

時間外勤務、その他説明 : 残業時間：月20時間程度

募集要項

応募資格

業務における経験

必須スキル
■数理モデリング、統計解析、機械学習を利用した研究で業績のある方
■英語力（海外事業部とのコミュニケーション、学術論文のレビューや執筆も業務内容になります。TOEFLやIELTSのスコアを有することが望ましいですが、ない場合は英語での面接を実施する可能性もあります）
■博士号を有していることが望ましい

求める人物像
■社会課題を解決するようなプロダクトを未来志向で開発していくことにチャレンジしたいとお考えの方
■専門分野だけに限らず、業務の幅を広げ、新たな技術をキャッチアップしていく向上心をお持ちの方
■大学・研究機関との連携や共同研究を積極的に行う意欲がある方

雇用形態