勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2024年04月02日
D124040078
東京工業大学
研究分野 : ナノテク・材料 - 構造材料、機能材料 | ナノテク・材料 - 材料加工、組織制御 | ナノテク・材料 - 分析化学
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
材料科学,特に耐環境性材料,エネルギー関連材料分野の教育・研究
仕事内容・職務内容
上記の分野において,担当教授と連携して耐環境性材料(耐食性材料や環境劣化評価,電気化学分析)やエネルギー関連材料(電池,電極触媒,水素製造,エネルギー貯蔵・輸送材料など)に関する研究を行うとともに,物質理工学院材料系の学士課程(金属分野に関わる講義や学生実験等)および大学院課程(材料コース等)の教育・指導を日本語および英語で担当する。
配属部署
既設部署
物質理工学院・材料系
職種
研究分野
給与
年収 : 400万円 ~ 600万円
年俸制※を適用する。
※「退職手当一括支給型年俸制」
(本学退職手当一括支給型年俸制職員賃金規則による。)
年俸額は現行規則に基づき,採用初年度は標準の値を参考に,次年度以降は
評価次第となります。なお,退職手当は,退職時に別途支給されます。
参考年俸額(規則上の金額例示であり,実績額ではありません)
<助教(博士修了後すぐ採用)>
標準:500万円
最低:480万円
最高:560万円
評価により変動します。
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:15-13:15
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制(みなし勤務時間:1日7時間45分,週38時間45分)
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
博士の学位もしくはそれに相当する能力を有すること。
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
5年以内(再任1回:5年以内)
試用期間あり
6ヶ月
勤務地
待遇
加入保険
健康保険 : あり(共済(短期))
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙(ただし,屋外指定箇所に喫煙場所設置)
応募上の配慮
採用人数
1名
着任日 : 2024年09月01日
求人内容補足説明
令和6年9月1日以降,できるだけ早い時期
募集期間
2024年04月02日~2024年05月06日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
1.履歴書(指定様式)(高卒以上の学歴,職歴,賞罰・処分歴等,電子メールアドレス)
*必ず指定の様式(添付資料: rirekisyo_J.docx)を利用してください。
2.業績調書:①学術論文(査読有),②国際会議論文,③総説・解説,④著書,⑤特許,等に分類/基調講演や招待講演は明記/学術論文と国際会議論文の被引用数(Citation)とそれらをまとめたh指数(h-Index)を,使用したデータベース名*とともに付記
*Google Scholar Citations, Scopus, Web of ScienceまたはInspire
3.主要原著論文別刷り3編以内(コピー可)
4.競争的研究資金及び外部研究資金の獲得実績(科学研究費補助金,受託研究費,その他の競争的資金に分類/名称,課題名,研究期間,総額,代表・分担,分担額(研究代表者でない場合は明記))
5.研究に関する実績ならびに着任後の研究構想(書式任意,A4用紙2ページ程度)
6.教育に関する実績および着任後の抱負(書式任意,A4用紙1ページ程度)
7.参考意見を伺える方(2名)の氏名,所属,および連絡先
8.業績をまとめたエクセルファイル(JREC-IN Portalよりダウンロードしたエクセルファイル「ApplicationForm_YourName_J.xlsx」に記入してください。)
応募書類の返却
その他
応募書類等の返却はしません。応募書類に含まれる個人情報は国立大学法人東京工業大学の定めに従い,本人事選考にのみ使用し,他の目的には一切使用しません。
選考・結果通知
選考内容
書類審査ならびに面接(対面もしくはオンラインにて実施。対面で実施する場合には,面接等に伴う旅費等の経費は自己負担でお願いします。)
結果通知方法
電子メールにて連絡いたします。
連絡先
東京工業大学
物質理工学院・材料系
多田 英司
0357342296
tada.e.aa@m.titech.ac.jp
備考
(1)東京工業大学では,多彩な人材を確保し,大学力・組織力を高めるため,全ての研究分野において外国人や女性の参画する均等な機会を確保します。
(2)外為法に基づく特定類型該当性の確認あり。
(3)令和6年秋を予定している東京医科歯科大学との統合により,新大学においては労働条件変更の可能性があります。