勤務地 : 近畿 - 大阪府
公開開始日 : 2024年04月04日
D124040309
大阪大学
研究分野 : その他 - その他 - 物理学、工学、化学、生物
研究員・ポスドク相当 : その他 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
ヒューマン・メタバース疾患研究拠点では、ヒューマン・オルガノイド生命医科学と情報・数理科学の2分野を融合した科学分野を創成し、一人ひとりの体内で生じる疾患発症に至るプロセスを理解する研究を推進しています。その中で我々は、DNP(動的核偏極)によって飛躍的にNMR(核磁気共鳴)信号を増幅し、リアルタイムな酵素反応の測定を行っています。
この度、香川晃徳特任准教授の戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)「超偏極利活用プラットフォームの整備とトリプレット DNP によるがん治療効果判定技術の開発」』に資する研究を担う特任研究員(常勤)を公募します。
仕事内容・職務内容
戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)に関する研究開発:
本SIPにおいて大阪大学では、トリプレットDNPの生体応用へ向けた研究を行う。共同研究先とともにトリプレットDNPの新たなサンプル作製法の確立、生体計測へ向けた装置開発、NMR実験等の業務を行う。
配属部署
既設部署
ヒューマン・メタバース疾患研究拠点(WPI-PRIMe)
職種
研究分野
物理学、工学、化学、生物
給与
年収 : 400万円 ~
48.国立大学法人大阪大学任期付年俸制教職員(特任等教職員)給与規程」に従い
基本年棒 4,851,900円〜(12分の1の額を月額基本給として毎月支給)
※応募者の経歴等を考慮して、従事していただく職務内容により決定します。
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:15-13:00
時間外勤務、その他説明 : ※同意に基づき、専門業務型裁量労働制適用(みなし労働時間:1日8時間)
募集要項
応募資格
業務における経験
核磁気共鳴(NMR)もしくはMRIに関連する開発、研究の経験を有する方
動的核偏極(DNP)の装置開発、研究に熱意をもって取り組んでいただける方
特定分野の公的資格など
業務遂行に支障のないレベルの日本語または英語の能力があること。
雇用形態
その他
特任研究員(常勤)
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
採用日から 2025 年 3 月 31 日まで
※ 雇用契約期間満了後、業務の継続状況および勤務評価などの審査により更新の可能性あり
(ただし、「73.国立大学法人大阪大学有期雇用教職員等の契約期間に関する規程」に基づき、
通算契約期間は当初採用日から最長 10 年を期限とする)
試用期間あり
6か月
勤務地
待遇
各種制度
通勤交通費支給制度 : あり
加入保険
健康保険 : あり 国家公務員共済組合
労災保険 : あり 労働者災害補償保険
雇用保険 : あり
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2024年07月01日
求人内容補足説明
採用日:2024年7月1日以降できるだけ早い日
募集期間
2024年04月04日~2024年05月13日 必着
適任者の採用が決まり次第、募集を締め切ります。
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
- 原著論文がある場合はそのPDFファイル
- 照会可能な方1名の氏名・所属・連絡先
※件名を「PRIMe 根耒グループ/特任研究員応募」とすること
※添付ファイルにはセキュリティ対策を十分に施したうえで添付ファイルを送付すること
※書類の受領に関する返信はいたしません。
※送付の際はCcにi-prime-syomu@office.osaka-u.ac.jpを付けて送付ください。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
書類審査を行ったのち、面接審査を行います。
面接審査の案内は書類審査通過者にのみに行います。
※ 面接のための旅費及び宿泊費等は応募者の負担とします。海外在住の方には、オンラインでの面接が可能です。
※ 書類審査不合格の連絡はいたしませんので、ご了承ください。
結果通知方法
面接後10日以内を目安にメールにてご連絡させていただきます。
連絡先
大阪大学
ヒューマン・メタバース疾患研究拠点 (PRIMe)
香川 晃徳
0668506854
kagawa.akinori.prime@osaka-u.ac.jp
備考
上記の他の労働条件については国立大学法人大阪大学任期付教職員就業規則等によります。
以上の労働条件等については、本採用情報掲載時点のものであり、変更の可能性があります。
大阪大学は、男女共同参画を推進し、女性教職員のための様々な支援を実施しています。
若手研究者の積極的な応募を歓迎します。
また、採用後、所属、勤務場所及び職務内容については、原則、変更することがありません。
安全保障輸出管理に係る「みなし輸出」については国立大学法人大阪大学安全保障輸出管理規程等によります。