勤務地 : 東海 - 愛知県
公開開始日 : 2024年04月12日
D124040966
研究分野 : ものづくり技術 - 制御、システム工学 | その他 - その他 - 自動車工学
准教授相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間なし
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
国立大学法人東海国立大学機構グローバル30国際プログラム(自動車プログラム)では、当プログラムに係わる専任教員(准教授)を公募致します。機械力学、制御工学、自動車工学を専門とし、当プログラムにおいて英語での教育・研究に携わることができる方を募集いたします。
仕事内容・職務内容
◆担当講義科目:機械力学,制御工学,自動車工学,設計製図,学生実験,自動車工学特論(大学院)等,年間8コマ程度(1コマ=90分×15週)
◆研究指導:グローバル30国際プログラム(自動車工学プログラム)に所属する学部生・大学院生の教育・研究指導
配属部署
既設部署
国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学大学院工学研究科 (グローバル30自動車工学プログラム担当)
職種
研究分野
自動車工学
給与
年収 : 500万円 ~ 900万円
賃金(年収)は本人の経験等によります。
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 原則として土日祝日は休日
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制:8:30~17:15を基本勤務時間基本とし、休憩時間は60分、業務の遂行方法及び時間配分(始業、終業時刻及び休憩時間)については、労働者の裁量に委ねます。一日の労働時間7時間45分のみなし勤務となります。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
業務における経験
◆ 応募資格
1)機械工学,自動車工学の分野での教育経験のある方
2)学部および大学院レベルの学生を指導する能力のある方
3)大学の国際プログラムに広く参加する意欲がある方
4)高いコミュニケーション能力を持ち,学生、教員、事務局、地域社会と交流できる能力をお持ちの方
5)本コースにおける教育研究を行うに際して十分な英語力を有する方
6)自動車工学または関連分野の博士号を取得された方
◆ 望ましい資格・経験など
1)多文化環境での勤務経験のある方
2)日本語能力(必須ではありません)
3)自動車業界での研究開発経験のある方
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
常勤(任期あり,着任後5年).当初の雇用期間は,2024年10月1日から2029年9月30日まで(ただし、雇用開始日により雇用期間が変更になる場合があります).職務遂行能力等を考慮して,雇用はさらに5年間更新(延長)される可能性があります.
試用期間なし
勤務地
待遇
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2024年10月01日
着任日 : 2024年10月01日
募集期間
2024年04月12日~2024年06月30日 必着
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
1. カバーレター
2. 学位証明書(修了証明書)等の写し
3. 推薦状2通.なお,少なくとも一通は教育能力を示すもの,一通は可能であれば多文化環境で働く能力を示すものが望ましい.推薦状は応募から1年以内に書かれたもので、推薦者の氏名、肩書き、所属機関名、応募者との期間と関係、連絡先を明記すること.
4. 創造的かつ国際的な視点を授業に取り入れる能力を示すことができる資料(A4 1ページ程度)
5. 卓越した教育を証明するもの(該当する場合):
a) 過去に担当した授業シラバスのコピー(少なくとも2つの異なるコースから).
b) 申請者の授業を撮影したビデオ(MPEG形式を推奨)c) 学生からの授業評価結果等の資料
d) 教育に対する受賞歴など
6. 現在の研究分野(該当する場合)
7. TOEFL、TOEIC、英検などの英語能力の証明(該当する場合)
すべて1つのPDFファイルにまとめて電子メールの添付ファイルにて提出してください。動画ファイルはMPG形式にて提出してください。
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
書類審査により候補者数名を選考し、面接を行います。
結果通知方法
選考結果は決定次第、電子メールで通知します。
連絡先
名古屋大学
名古屋大学大学院工学研究科航空宇宙工学専攻
荒井 政大
0527893294
masahiro.arai@nagoya-u.jp
備考
電子応募を原則とします。上記の電子データ(PDF 形式, 動画ファイルはMPEG 形式)をmasahiro.arai@nagoya-u.jpまで電子メールにてお送りください。ファイルサイズが大きく電子メールに添付できない場合は、電子メールにてその旨をご連絡ください。ファイル送付用のURL をお知らせいたします。
安全保障輸出管理の「みなし輸出」の改訂に係る手続きについて:2021年11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い 、「 類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります.該当者には後日連絡します。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります.