求人公募情報閲覧
勤務地 : 東海 - 愛知県
公開開始日 : 2024年04月16日
助教(テニュアトラック)の募集(大学院理学研究科理学専攻 物理科学領域)
D124041082
研究分野 : ライフサイエンス - 生物物理学 | ナノテク・材料 - ナノバイオサイエンス | 自然科学一般 - 生物物理、化学物理、ソフトマターの物理 | ライフサイエンス - 構造生物化学
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック - 試用期間なし
業務内容
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募集の背景、プロジェクトの説明
当該研究室では高速原子間力顕微鏡技術等を用いたタンパク質や合成ポリマーのナノスケール動態計測を中心とした研究に取り組んでいます。現構成員と協力して、蛋白質科学、ソフトマター物理、ナノサイエンスなどを含む広い意味での生物物理学研究に従事していただける助教(テニュアトラック)を新たに募集します。現在の研究分野は問いません。
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仕事内容・職務内容
生物物理学および関連分野に関する実験的研究，ならびに大学院・学部での教育・研究指導。
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配属部署
既設部署
名古屋大学大学院理学研究科理学専攻（物理科学領域） 生体分子動態機能研究室 (D研)
職種
- 助教相当
研究分野
- ライフサイエンス - 生物物理学
- ナノテク・材料 - ナノバイオサイエンス
- 自然科学一般 - 生物物理、化学物理、ソフトマターの物理
- ライフサイエンス - 構造生物化学
給与
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年収 : 600万円 ~ 700万円
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は、東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用教員給与規程による年俸制
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm
勤務時間
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就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 原則として土日祝日は休日
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制：一日の労働時間7時間45分のみなし勤務となります。
募集要項
応募資格
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応募に必要な学歴・学位
博士
（または，着任までに取得見込みの者）
雇用形態
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正職員・正社員
契約期間
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任期あり - テニュアトラック
任期 5年
テニュア付与に係る審査に合格した場合，テニュアが付与されます（「名古屋大学テニュアトラック制に関する規程」による）．
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001177.htm試用期間なし
勤務地
- 〒464-8602 愛知県 名古屋市千種区不老町
待遇
応募上の配慮
採用人数
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求人内容補足説明
2024年11月以降，できるだけ早い時期で相談可能です.
1名
採用日 : 2024年11月01日
着任日 : 2024年11月01日
募集期間
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2024年04月16日~2024年06月28日 必着
応募方法
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応募書類(指定様式)
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応募書類
履歴書 : 電子応募顔写真添付，e-mailアドレスおよび着任可能時期を明記してください）業績リスト : 電子応募（学位論文，査読付き学術論文，著書，国際会議での招待講演，受賞歴, 競争的研究資金, などに分類し，全共著者名とともに記載してください）その他の電子応募書類
上記に加えて以下の書類を⼀つのPDF ファイルにまとめ，JREC-INの応募サイトまたは電子メールで提出してください．
(1) これまでの研究概要（2ページ）
(2) 着任後の研究計画（2ページ）
(3) 教育についての抱負（1ページ）
(4) 主要論文3編の別刷り
(5) 推薦書（２通）
(6) 類型該当性の自己申告書（様式1）
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応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
公募のURL
選考・結果通知
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選考内容
書類選考後に対面またはオンラインで面接を行います。
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結果通知方法
採否の結果については、原則、電子メールで連絡します。
連絡先
名古屋大学
大学院理学研究科
内橋貴之
0527892885
uchihast@d.phys.nagoya-u.ac.jp
備考
・本学は男女共同参画を推進しています．名古屋大学は業績（研究業績，教育業績，社会的貢献，人物を含む）の評価において同等と認められた場合には，女性を積極的に採用します．
https://www.nagoya-u.ac.jp/about-nu/declaration/positiveaction/index.html
・応募データは、本選考以外の目的には使用しません。
・応募データは、本選考委員会が責任を持って処分します。
・2021 年11 月「外国為替及び外国貿易法」（外為法）に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い，大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました．これに伴い，本公募に応募の際，添付書類にある「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります．また，採用時には「誓約書」の提出が必要となります．
