勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2024年04月26日
D124042198
研究分野 : 自然科学一般 - 代数学 | 自然科学一般 - 幾何学 | 自然科学一般 - 数理解析学 | 自然科学一般 - 応用数学、統計数学 | 自然科学一般 - 数学基礎
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
東京大学大学院数理科学研究科の助教を1名公募します。
仕事内容・職務内容
1) 学部前期課程(1, 2 年生)の数学演習
2) 学部後期課程(3, 4 年生)の講義の補助と演習
3) その他大学院数理科学研究科における教育・研究業務等
配属部署
既設部署
大学院数理科学研究科
職種
研究分野
給与
年収 : 500万円 ~
学歴・職務経験等を考慮して決定。昇給制度あり。参考:博士修了/34万円~
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:30
休憩時間 : 12:00-12:45
休日 : 土・日、祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
時間外勤務、その他説明 : 時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分・週5日勤務したものとみなされる。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
1) 着任時に博士の学位を取得していること
2) 学部前期課程(1,2 年生)の数学演習が日本語でできること
雇用形態
正職員・正社員
常勤
契約期間
任期なし - テニュアトラック以外
試用期間あり
採用された日から6月間
勤務地
待遇
各種制度
昇給制度 : あり
賞与制度 : あり 年2回
通勤交通費支給制度 : あり 当方で定める支給要件を満たした場合は、当方規定により算定した額を支給、最高55,000円/月)の他、本学の定めるところによる。
加入保険
健康保険 : あり
労災保険 : あり 労働上の災害や通勤時の災害については、労働者災害補償保険法および東京大学教職員法定外災害補償規程により補償。
雇用保険 : あり
その他 : 文部科学省共済組合に加入。
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙(屋外に指定喫煙場所あり)
待遇ー補足説明
勤務条件の詳細は、東京大学教職員就業規則等をご覧ください。
応募上の配慮
採用人数
1名
着任日 : 2024年10月01日
求人内容補足説明
[機関の説明(募集の背景、機関の詳細、プロジェクトの説明等)]
国立大学法人
募集期間
2024年04月26日~2024年06月03日 必着
締め切り日を過ぎた応募は受け付けませんので、ご注意ください。
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
1) 履歴書(下記 本学統一履歴書フォーマットをダウンロード の上使用のこと。)
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html
※ 研究上使用している名前が別にある場合には、特記事項にその旨を書いてください。
2) 論文一覧表(主要論文 3 編に丸印を付けてください。)
3) 論文(プレプリントも可)の PDF ファイル、5 編以内
4) これまでの研究内容を説明する文書
5) 研究計画書
6) ダイバーシティ推進についての抱負
(数理科学研究科では、「ハラスメントのない数理、数学科を」
https://www.ms.u-tokyo.ac.jp/news/h_sengen.pdf
にあるとおり、よりインクルーシブな環境を作ることが大切と考えています。また、東京大学では、「ダイバーシティ&インクルージョン宣言」
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/actions/di01.html
を定めています。)
7) 応募者の業績について照会できる方 3 名の氏名・連絡先
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
選考・結果通知
選考内容
書類選考
結果通知方法
個別に連絡します。
連絡先
東京大学
大学院数理科学研究科
研究科長室
math-application@ms.u-tokyo.ac.jp
備考
・ 「東京大学男女共同参画加速のための宣言(2009.3.3)」に基づき、女性の積極的な応募を歓迎します。
・ 産休育休や病気、介護等での休業期間について、履歴書に記載があれば考慮します。
・大学での日本語による数学教育を受けておらず、大学での日本語による数学の講義をした経験もない場合は、大学1、2 年生レベルの数学の内容を日本語で説明する動画を提出してもらうことがあります。
・ 採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術
の共有に支障のない範囲に留める必要があります。