勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2024年05月28日
D124051913
研究分野 : その他 - その他 - 脳情報学、人工知能、機械学習、神経科学、心理学、工学、情報学
研究員・ポスドク相当 : 契約職員・契約社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
本公募はトヨタ社会連携講座「サスティナブルなヒューマンセントリック次世代ものづくり」に関連し、採用後は人中心のトヨタ社会連携講座「サスティナブルなヒューマンセントリック次世代ものづくり」では、次世代ものづくり産業の創生、再構築に資することを目的として神経科学、心理学、工学、情報学等の知見を結集した様々な研究、教育活動を行っています。
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/index.html仕事内容・職務内容
ものづくりにたずさわる人々が、活き活きといつまでも働けるように、最新の脳情報学や人工知能技術で、人間の認知や感情の特性を推定・定量化するための研究開発に取り組んでいただきます。
配属部署
既設部署
人工物工学研究センター
職種
研究分野
脳情報学、人工知能、機械学習、神経科学、心理学、工学、情報学
給与
年収 : 500万円 ~
年俸制(年収500万円~)を適用し、東京大学の規定に基づき、資格、経験等に応じて決定。原則毎月17日支給。
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:15
休憩時間 : 12:00-12:45
休日 : 土日、祝日法に基づく休日、12月29日~1月3日は休日。
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分、週5日勤務したものとみなされる(勤務時間・日数などは応相談)。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
情報学・統計学・神経科学・実験心理学に関連する理工・人文・教育系大学院で博士号を取得していること
業務における経験
人工知能やその基礎となる機械学習技術を駆使して、多元の生理指標・運動指標・脳活動データから人のこころの内面を推定する技術の開発に、意欲を持って取り組んでいただける方を広く募集します。統計、機械学習、信号処理などの素養があることが望ましいです。
雇用形態
契約職員・契約社員
特定有期雇用教職員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
2024年7月1日以降できるだけ早い時期~2025年3月31日。更新する場合があり得る。更新する場合は1年度ごとに行うが、更新回数は1回、在職できる機関は2026年3月を限度とし、以後更新しない。
試用期間あり
採用された日から14日間
勤務地
東京大学本郷キャンパス
待遇
各種制度
昇給制度 : 年俸制(年房500万円~)を適用し、東京大学の規定に基づき資格、経験等に応じて決定。
賞与制度 : なし
退職金制度 : なし
通勤交通費支給制度 : あり(通勤手当は当方が定める支給要件を満たした場合は、当方規定により算定した額を支給(最高55,000円/月)
定年制度 : あり
加入保険
健康保険 : あり(文部科学省共済組合)
厚生年金保険 : あり(文部科学省共済組合)
労災保険 : 労働上の災害や通勤時の災害については、労働者災害補償保険法および東京大学教職員法定外災害補償規程により補償
雇用保険 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙(屋外に喫煙場所あり)
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2024年07月01日
着任日 : 2024年07月01日
求人内容補足説明
採用日・着任日は2024年7月1日以降できるだけ早い時期を想定しております。
募集期間
2024年05月28日~2024年07月31日 必着
適任者の採用が決まり次第、募集を締め切ります。
応募方法
応募書類
その他の郵送書類
・これまでの研究業績の概要(A4紙二枚以内)
・(任意)応募者に関する諸見を伺える方の氏名と連絡先(1名以上)
・履歴書フォーマット:https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
応募書類の提出方法(郵送書類)
〒113-8656
東京都 文京区本郷 7-3-1
東京大学大学院工学系研究科人工物工学研究センター 担当:今水 寛
注意事項 : 封筒の表に「人工物工学研究センター 特任研究員 応募書類在中」と朱書きし、応募書類を郵送してください。
選考・結果通知
選考内容
書類選考の後、面接試験受験の可否を連絡します。
結果通知方法
面接後、結果は速やかにご連絡します。
連絡先
東京大学
大学院工学系研究科人工物工学研究センター
都川匡史
0358416990
miyakogawa@race.t.u-tokyo.ac.jp
備考
採用時点で外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある。