勤務地 : 東海 - 愛知県
公開開始日 : 2024年06月18日
D124061220
研究分野 : 情報通信 - 計算機システム | 情報通信 - ソフトウェア
教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間なし
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
組込みシステムおよびその基盤技術(リアルタイムシステム、オペレーティングシステム、高信頼システム、情報セキュリティ、ネットワーク技術、計算機アーキテクチャなど)に精通している方を公募いたします。 ただし、組込みシステムを対象とした研究を行っていなくても、組込みシステムに適用可能な技術を研究している方も含みます。
https://www.nagoya-u.ac.jp/employment/upload_images/20240617_i.pdf仕事内容・職務内容
(雇入れ直後)
<業務内容>
・組込みシステムおよびその基盤技術(リアルタイムシステム、オペレーティングシステム、高信頼システム、情報セキュリティ、ネットワーク技術、計算機アーキテクチャなど)に関する教育研究
・情報学研究科の運営への積極的な参加と本研究科のミッション達成への貢献
・大学院情報学研究科および情報学部等における教育と研究指導の担当
<担当授業科目>
(1) 大学院
・博士前期課程:情報システム学演習、修士論文研究、特論等
・博士後期課程:博士論文研究
(2) 学部: 専門分野に関連する専門基礎科目、全学教育科目、専門科目等
(変更の範囲)
・東海国立大学機構が指定する業務
配属部署
既設部署
情報システム学専攻 情報プラットフォーム論講座
職種
研究分野
給与
年収 : 800万円 ~
・給与は本学において定める年俸制とする
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 :
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
時間外勤務、その他説明 :
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
・博士学位を有していること
・日本語によるコミュニケーション能力を有すること
業務における経験
・組込みシステムおよびその基盤技術に精通している者(ただし、組込みシステムを対象とした研究を行っていなくても、組込みシステムに適用可能な技術を研究している者も含む)
・情報学部コンピュータ科学科ならびに情報学研究科情報システム学専攻の講義科目を担当できること
・学部と大学院における教育と研究指導に熱意と責任感を持って取り組めること
雇用形態
正職員・正社員
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
契約期間
任期なし - テニュアトラック以外
ただし、年齢が満65歳に達する日を含む年度末までを任期とする。
試用期間なし
勤務地
待遇
加入保険
健康保険 : あり
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年04月01日
求人内容補足説明
2025年4月1日以降のなるべく早い時期
募集期間
2024年06月18日~2024年09月06日 必着
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
(3)主要論文(5編以内)の別刷(コピーも可)
(4)これまでの研究概要(A4版 2ページ以内)
(5)今後の研究計画(A4版 2ページ以内)
(6)教育についての抱負(A4版 1ページ以内)
(7)応募者の業績について問い合わせることのできる方 2 名の氏名と連絡先
(8)審査に役立つと応募者が判断するその他の事項
(論文の引用状況、外部資金獲得状況、表彰、教育経験、学会及び社会活動等)
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
・書類選考の上、面接を実施
結果通知方法
・面接実施者については、電子メールにて連絡を行う
連絡先
名古屋大学
大学院 情報学研究科
情報システム学 専攻長 枝廣 正人
0527893312
eda@i.nagoya-u.ac.jp
備考
・名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021 年11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります(様式URL: https://www.i.nagoya-u.ac.jp/resume/)。該当者には後日連絡します。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。