勤務地 : 関東 - 千葉県
公開開始日 : 2024年07月05日
D124070498
研究分野 : 自然科学一般 - 指定なし
教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
本研究所の高エネルギー宇宙線研究部門に所属し、超高エネルギーガンマ線および超高エネルギー宇宙線の観測的研究をリーダーシップをもって推進していただける方を求めます。本研究所で進めているチベットASγ実験の空気シャワー観測装置および南半球における空気シャワー観測装置の拡張(アルパカ計画)の維持・運用・建設、観測的研究において中核的な役割を担っていただきます。また高エネルギー宇宙線研究部門の将来計画の策定にあたっても中心的な役割を担うことを期待します。
※変更の範囲:配置換、兼務及び出向を命じることがあります。(意に反して命じられることは原則ございません。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条によります。)
仕事内容・職務内容
本研究所の高エネルギー宇宙線研究部門に所属し、超高エネルギーガンマ線および超高エネルギー宇宙線の観測的研究をリーダーシップをもって推進していただける方を求めます。本研究所で進めているチベットASγ実験の空気シャワー観測装置および南半球における空気シャワー観測装置の拡張(アルパカ計画)の維持・運用・建設、観測的研究において中核的な役割を担っていただきます。また高エネルギー宇宙線研究部門の将来計画の策定にあたっても中心的な役割を担うことを期待します。
※変更の範囲:配置換、兼務及び出向を命じることがあります。(意に反して命じられることは原則ございません。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条によります。)
配属部署
既設部署
宇宙線研究所
職種
研究分野
給与
年収 : 500万円 ~
本学の規定に基づき、学歴・職務経験等を考慮して決定。
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:30
休憩時間 : 12:00-12:45
休日 : 土・日、祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分・週5日勤務したものとみなされます。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士号を持つこと
雇用形態
正職員・正社員
常勤
契約期間
任期なし - テニュアトラック以外
試用期間あり
6か月間
勤務地
※変更の範囲:本学の指定する場所(配置換又は出向を意に反して命じられることは原則ございません。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条によります。)
待遇
加入保険
健康保険 : 文部科学省共済組合
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
受動喫煙防止措置の状況:敷地内禁煙(屋外に喫煙場所あり)
応募上の配慮
採用人数
1名
求人内容補足説明
[着任時期(採用日、着任日等)]決定後なるべく早い時期
募集期間
2024年07月05日~2024年09月06日 必着
令和6年9月6日(金)12時必着。
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
以下(1)から(6)までの書類を、Eメールに添付(電子ファイル)で提出してください。応募書類のファイル形式はpdfとします。
(Eメールによる提出に対しては、受信した旨の返信をしますので、必ず当方からの返信の有無を確認してください。)
(1)履歴書
(2)研究歴(A4判で3頁以内)
(3)着任後の研究計画(A4判で3頁以内)
(4)業績リスト(論文リスト、研究発表リスト、外部資金獲得状況等)及び主要論文別刷(5編以内)。提出する論文については論文リストに印を付け、一目でわかるようにすること。
(5)着任可能時期
(6)学生に対するセクハラ・性暴力等を原因とする過去の刑事罰、行政処分及び懲戒処分にかかる申告書
※(6)については、以下URLから様式をダウンロードください。
https://proself.icrr.u-tokyo.ac.jp/public/kv2cAAnP9ERAtI0B4m-PaXyksfRZ0XTwTKCHopOB5XHB
メールの件名に公募番号の「ICRR2024-02」を明記してください。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
選考は、書類選考の後、最終選考は面接により行います。
結果通知方法
面接を受けていただく方には詳細を連絡します。
連絡先
東京大学
宇宙線研究所高エネルギー宇宙線研究部門
主任 窪 秀利
0471363136
kubo@icrr.u-tokyo.ac.jp
備考
(1) 「東京大学男女共同参画加速のための宣言」に基づき、女性の応募を歓迎します。
(2)外為法等の定めにより、採用時点で、海外との兼業や、外国政府等からの多額の収入がある場合、研究上の技術の共有が制限され、本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があることから、このような場合、兼業等については、本学における研究上の技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。