勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2024年07月11日
D124071074
研究分野 : 自然科学一般 - 磁性、超伝導、強相関系
研究員・ポスドク相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
私たちの研究室では、IBM 東大ラボに参加して研究課題「Quantum transduction using optomechanical system」に取り組んでいます。この研究課題では、離れた超伝導回路を互いに光・マイクロ波を使って相互に接続する技術の開発に取り組んでいます。とくに、こうした量子インターフェイスの実現のため、マイクロ波量子光学の技術を用いた量子もつれ蒸留に着目しています。
https://itl.adm.u-tokyo.ac.jp/en/仕事内容・職務内容
IBM 東大ラボの研究課題「Quantum transduction using optomechanical system」に参加し、離れた超伝導量子回路同士をつなぐためのマイクロ波インターフェイスの開発と、マイクロ波周波数帯における連続量を利用した量子もつれ蒸留の実験研究をおこなう。
配属部署
既設部署
大学院総合文化研究科附属先進科学研究機構
職種
研究分野
給与
年収 : 500万円 ~ 900万円
年俸制を適用し、業績・成果手当を含め月額 40 万円~70 万円程度(資格、能力、経験等に応じて決定する)、通勤手当(支給要件を満たした場合に支給、原則 55,000 円/月まで)
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:45
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 土・日、祝日、年末年始(12 月 29 日~1 月 3 日)
時間外勤務、その他説明 :
専門業務型裁量労働制により、1日7時間 45 分勤務したものとみなされる。
休暇:年次有給休暇、特別休暇 等
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
量子分野において博士の学位を有する方、もしくはそれに準ずる知識があ
る方
業務における経験
超伝導量子回路の微細加工の経験、もしくは極低温におけるマイクロ波実験の経験がある方が望ましい
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
任期は2025年3月まで。更新する場合があり得る。更新する場合は、1 年ごとに行う。
更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ判断する。ただし、更新回数は 3 回、在職できる期間は 2028 年 3 月 31 日を限度とする。
試用期間あり
採用された日から14日間
勤務地
待遇
各種制度
通勤交通費支給制度 : 支給要件を満たした場合に支給、原則 55,000 円/月まで
加入保険
健康保険 : 文部科学省共済組合に加入
厚生年金保険 : 文部科学省共済組合に加入
労災保険 : 文部科学省共済組合に加入
雇用保険 : 文部科学省共済組合、雇用保険に加入
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
原則敷地内禁煙(屋外に指定喫煙場所あり)
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2024年10月01日
着任日 : 2024年10月01日
求人内容補足説明
着任は2024年10月1日以降できるだけ早期。
更新する場合があり得る。更新する場合は、1 年ごとに行う。
更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、
勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ判断する。
ただし、更新回数は 3 回、在職できる期間は 2028 年 3 月 31 日を限度とする
募集期間
2024年07月11日~2024年08月31日 必着
書類選考の上、合格者に対し面接を実施。
※ただし、採用者が決まり次第、公募を締切ることがある
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
※募集期間外です。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
書類選考の上、合格者に対し面接を実施。
※ただし、採用者が決まり次第、公募を締切ることがある
結果通知方法
面接後にメールにてお知らせします。
連絡先
東京大学
東京大学大学院総合文化研究科
野口篤史
0354526118
u-atsushi@g.ecc.u-tokyo.ac.jp
備考
・「東京大学男女共同参画加速のための宣言(2009.3.3)」に基づき、女性の積極的な応募を歓迎します。
・採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある。