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募集終了
更新日 : 2024年07月30日 募集終了日 : 2024年09月27日
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募集終了日 : 2024年09月27日

勤務地 : 東海 - 愛知県

公開開始日 : 2024年07月30日

テニュアトラック助教の公募(理学研究科 理学専攻 物理科学領域)

D124072451

国立大学

名古屋大学

研究分野 : 自然科学一般 - 半導体、光物性、原子物理 | 自然科学一般 - 磁性、超伝導、強相関系

助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック - 試用期間なし

業務内容

  • 募集の背景、プロジェクトの説明

    名古屋大学大学院理学研究科理学専攻物理科学領域

    https://www.phys.nagoya-u.ac.jp/index.html
  • 仕事内容・職務内容

    現スタッフの下志万貴博教授と共同して、光電子分光法に基づく物性物理学に関する実験的研究、ならびに大学院・学部での教育・研究指導を行う。現在の研究分野は問わない。

  • 配属部署

    既設部署

    理学研究科 理学専攻 物理科学領域

職種

  • 助教相当

研究分野

  • 自然科学一般 - 半導体、光物性、原子物理
  • 自然科学一般 - 磁性、超伝導、強相関系

給与

  • 年収 : 400万円 ~ 800万円

    実際の給与については東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。

勤務時間

  • 就業時間 : 08:30-17:15

    休憩時間 : 12:00-13:00

    休日 : 休日:土・日曜日、国民の休日、年末年始(12月29日~1月3日)

    時間外勤務、その他説明 : 裁量労働制を適用。1日7時間45分働いたものとみなす。

募集要項

応募資格

  • 応募に必要な学歴・学位

    博士

    博士の学位を有する者(または,着任までに取得見込みの者)

雇用形態

  • 正職員・正社員

    常勤

契約期間

  • 任期あり - テニュアトラック

    任期5年(審査によりテニュアを付与)

    試用期間なし

勤務地

  • 〒464-8602 愛知県 名古屋市千種区不老町 名古屋大学

待遇

  • 各種制度

    昇給制度 : あり

    賞与制度 : あり

    退職金制度 : あり

    通勤交通費支給制度 : あり

    定年制度 : あり

  • 加入保険

    健康保険 : あり

    厚生年金保険 : あり

    労災保険 : あり

    雇用保険 : あり

応募上の配慮

採用人数

    1名

    着任日 : 2025年04月01日

募集期間

  • 2024年07月30日~2024年09月27日 必着

応募方法

  • 応募書類

    履歴書 : 電子応募
    顔写真添付,e-mail アドレスおよび着任可能時期を明記のこと。
    業績リスト : 電子応募
    学位論文、査読付き学術論文、著書、国際会議での招待講演、受賞歴、競争的研究資金、などに分類し、全共著者名とともに記載してください。

    その他の電子応募書類
    ①これまでの研究概要(2 ページ)
    ② 着任後の研究計画(2 ページ)
    ③ 教育についての抱負(1 ページ)
    ④ 主要論文3 編の別刷り
    ⑤ 推薦書1 通(推薦者から直接、応募書類提出先の電子メールアドレス宛にお送りいただくこと)

    履歴書、業績リストおよび書類①から④を⼀つのPDF ファイルにまとめ、以下の電子メールアドレスに添付で送信してください。メールの件名は「物性実験助教公募」としてください。ファイルサイズが20 MBを超える場合は、分割してください。

  • ※募集期間外です。

JREC-IN Portal Web応募
不可
電子メール応募
shimojima.takahiro.g4@f.mail.nagoya-u.ac.jp
求人機関Web応募
不可

選考・結果通知

  • 選考内容

    書類選考の上、面接を実施する。

  • 結果通知方法

    面接実施者については、電話またはメールで連絡を行う。

連絡先

名古屋大学

大学院理学研究科理学専攻 物理学教室

下志万貴博

0527895593

shimojima.takahiro.g4@f.mail.nagoya-u.ac.jp

備考

※ 本学は男女共同参画を推進しています。名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
※※ 勤務地、職務内容については、採用後、東海国立大学機構の指定する範囲において変更となる場合があります。
※※※ 2021 年11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際、添付書類にある「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。該当者には後日連絡します。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。

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