勤務地 : 近畿 - 大阪府
公開開始日 : 2024年10月08日
D124100627
大阪公立大学
研究分野 : 社会基盤 - 建築環境、建築設備
教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
2022年4月、大阪市が設置運営していた「大阪市立大学」と大阪府が設置運営していた「大阪府立大学」が統合し、大阪公立大学が誕生しました。大阪市立大学は大阪商業講習所に、大阪府立大学は獣医学講習所に端を発し、共に約140年の歴史ある大学であり、水都として交通の要衝であった大都市大阪とともに発展してまいりました。この地の利を生かし、理論と実際を有機的に結合することにより、両大学は大都市大阪で生活する人々が必要とする精神文化の発展や産業と経済の振興を担う中心機関としての役割を果たしてきました。本学はさらなる異分野を融合・包摂した新たな学問の創造と多様な世界市民の育成を目指します。
https://www.omu.ac.jp/about/philosophy/history/仕事内容・職務内容
●職務内容
【教育】
・大学院・学部における建築環境工学分野の教育、建築学分野・学科の共通教育の分担。
・大学院・学部の全学共通教育の分担。
【研究】
・上記3に記載の分野における研究の推進と研究成果の国内外への発信。
【その他】
・学科、専攻、大学運営にかかる業務。
【変更の範囲】
・教育、研究、大学の管理運営の範囲内
配属部署
既設部署
工学研究院 工学研究科
職種
研究分野
給与
年収 : 800万円 ~
詳細は公立大学法人大阪教職員給与規程による(記載の金額は前歴を加味したものではなく、実際の給与は前歴を加味して算定いたします)
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:30
休日 :
土曜日、日曜日、国民の祝日に関する法律に基づく休日、12月29日~1月3日 ただし、大学の行事開催等に伴い、当該週の別の日に振り替えることがあります。
時間外勤務、その他説明 :
専門業務型裁量労働制を適応する。1日7時間45分働いたものとみなす。
上記は勤務時間の一例。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
・博士の学位を有する者。
説明
・博士の学位を有する者。
・建築環境工学において国内外の十分な研究業績を有する者。
・大学院・学部における専門分野の教育および基幹教育を遂行する能力を有する者。
・大学の管理運営に関する能力と熱意を有する者。
・学校教育法第9条に規定する欠格条項に該当しない者。
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期なし - テニュアトラック以外
試用期間あり
試用期間6ヶ月
勤務地
勤務場所(変更の範囲)
法人の定める事業場
待遇
待遇ー補足説明
公立大学法人大阪の制度が適用されます。
https://www.upc-osaka.ac.jp/regulation/
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年04月01日
着任日 : 2025年04月01日
求人内容補足説明
[機関の説明(機関概要(設立年、資本金額、従業員数等)、事業内容の詳細、募集の背景、プロジェクトの説明等)]
この度、大阪公立大学の専任教員を募集することになりましたので、下記によりご応募いただきますようお願い申し上げます。
1.募集内容
教授 1名(女性)
2.採用後の所属
工学研究院
工学研究科都市系専攻建築学分野
工学部建築学科
3.研究分野
建築環境工学
募集期間
2024年10月08日~2024年11月15日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
(3)主要論文5編以内の別刷り(コピー可)
(4)これまでの教育・研究等の概要と成果(A4用紙1枚程度)
(5)着任後の教育・研究等に関する抱負と計画(A4用紙1枚程度)
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
(1)1次選考(書類選考)
(2)2次選考(必要に応じて面接等をおこなう)
※なお、面接等のために要する経費は、応募者の負担とします。
結果通知方法
応募書類提出フォームへ入力された郵便番号、住所へ選考結果通知を送付します。
連絡先
大阪公立大学
公立大学法人大阪本部事務機構人事戦略部人事戦略課
人事委員会事務局
0722549105
gr-jinji-jim@omu.ac.jp
【専門分野関係】
所属部署 工学研究院 大学院工学研究科 都市系専攻 建築学分野
氏名 分野長 倉方俊輔
メールアドレス kurakata@omu.ac.jp
電話番号 06-6605-2176
備考
・本募集は、公立大学法人大阪が、『大阪公立大学』に勤務する教員として採用するものです。
・大阪公立大学では、多様性の確保・国際化の理念に基づき、専門分野が合致し、同等の教育・研究業績があると認められる場合には、女性教員や外国人教員の積極的な採用に取り組むこととしています。