職種

• 研究員・ポスドク相当

研究分野

• ナノテク・材料 - 指定なし
• ライフサイエンス - 指定なし

給与

• 年収 : 300万円 ~ 600万円

  本学規定による年棒制（年棒額には、通勤手当、住居手当等、各種手当を含む）

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士 / 修士

• 説明

  博士の学位を有する（または着任までに取得予定）方。または修士の学位
  を有し企業、大学・研究所等で医薬化学や有機合成化学研究の実務経験を
  有する方。

雇用形態

• 正職員・正社員

  常勤

契約期間

• 任期あり - テニュアトラック以外

  契約は単年度ごと（3月31日まで）。
  事業終了時まで更新の可能性有り（最長令和9年3月31日までを予定）。
  

  試用期間あり

  採用の日から６月

勤務地

• 〒464-8601 愛知県 名古屋市千種区不老町 名古屋大学

  創薬科学研究館
  （変更の範囲）　東海国立大学機構が指定する就業場所

待遇

• 就業場所における受動喫煙防止のための取組事項

  名古屋大学における受動喫煙防止対策について

• 待遇ー補足説明

  勤務形態：
  1）常勤（任期あり）。契約は単年度ごと（3月31日まで）の本学規定による年棒制（年棒額には、住居手当等、各種手当を含む）。
  　 事業終了時まで更新の可能性有り（最長令和9年3月31日までを予定）。
  2) 加入保険：共済組合、厚生年金、雇用保険、労災保険
  3) 休日：土・日曜日、国民の祝日、年末年始（12月29日～1月3日）　
  4) 勤務地(雇い入れ直後)　愛知県名古屋市千種区
  　　 （変更の範囲）　東海国立大学機構が指定する就業場所

応募上の配慮

採用人数

1名

募集期間

• 2024年10月16日~2025年01月10日 必着

  ・正午（昼12時）必着締切
  ※ただし適任者が見つかり次第、締め切ります。

応募方法

• 応募書類

  履歴書 : 電子応募

  （顔写真、連絡先（選考結果送付先住所、電話番号、電子メールアドレス明記））
  業績リスト : 電子応募

  （学会誌等の論文（査読の有無を記載）、国際会議、著書・解説、特許、受賞、などに分類して記載）

  その他の電子応募書類
  ・研究業績概要（A4 用紙1〜2枚）
  ・業務に対する抱負（A4用紙1〜2枚）
  ・照会可能者1名（氏名、所属、連絡先）
  
  ＊上記書類一式を１つのPDFファイルにまとめてください。
  ＊書類はオンライン（電子メール応募）での提出となります。

• 応募書類の返却

  応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。

• 応募書類の提出方法(郵送書類)

  〒464-8601 愛知県 名古屋市千種区不老町
  名古屋大学 大学院創薬科学研究科 教授 横島聡

• ※募集期間外です。

公募のURL

選考・結果通知

• 選考内容

  ＊書面選考の上、後日面接（またはTeams等によるオンライン面接）を実施し、採否を決定します。
  ＊面接のための交通費等の経費は応募者においてご負担ください。

• 結果通知方法

  ①書類はオンラインでの提出となります。
  提出書類
  (1)履歴書（顔写真、連絡先（選考結果送付先住所、電話番号、電子メールアドレス明記））
  (2)研究業績一覧（学会誌等の論文（査読の有無を記載）、国際会議、著書・解説、特許、受賞、などに分類して記載）
  (3)研究業績概要（A4 用紙1〜2枚）
  (4)業務に対する抱負（A4用紙1〜2枚）
  (5)照会可能者1名（氏名、所属、連絡先）
  ＊上記(1)〜(5)の書類一式を１つのPDFファイルにまとめてください。
  ＊書類はオンラインでの提出となります。提出方法の詳細については、下記問い合わせ先までメールにてご照会ください。
  ＊面接のための交通費等の経費は応募者においてご負担ください。
  
  ②令和7年1月10日(金)正午（昼12時）必着。
  ＊ただし適任者が見つかり次第、締め切ります。
  
  ③1月末頃にメールにて選考結果を通知する予定です。
  
  提出先および問い合わせ先
  　　名古屋大学 大学院創薬科学研究科 教授 横島聡
  　　電話：052-747-6798
  　　E-mail：sou-jun@t.thers.ac.jp
  
  その他
  ・応募書類は原則として返却致しません。
  ・当研究科では男女共同参画推進に積極的に取り組んでいます。詳しくは本学のジェンダーダイバシティーセンターホームページをご覧ください。 http://www.kyodo-sankaku.provost.nagoya-u.ac.jp/
  ・2021 年11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本学に応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「特定類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。また、採用時に「誓約書」の提出が必要となります。
  https://www.aip.nagoya-u.ac.jp/securityexport/overview

連絡先

備考