勤務地 : 東海 - 岐阜県
公開開始日 : 2024年11月20日
D124111181
研究分野 : 情報通信 - 知能情報学 | 情報通信 - 生命、健康、医療情報学 | 情報通信 - データベース
教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
情報工学分野の教育と研究強化.
情報工学分野の教育と研究強化.
以下の分野における研究および専門教育が幅広く実施でき,学生や企業との円滑なコミュニケーションが可能な教員を募集します.
・医用画像工学
・人間情報学
・知的システム画像処理
・多次元医用画像の知的認識
・人工知能
・ソフトコンピューティング
・情報科学
・人工知能と認知科学の産業応用
・深層学習をはじめとする機械学習技術を背景とした医用画像システムの知的処理
・統計や機械学習に関連した技術を背景としたデータサイエンス一般と産業応用
仕事内容・職務内容
・卒業研究(学部,修士,博士)の指導
・学部および大学院におけるプログラミング応用,パターン認識,機械学習,実習科目の担当
・高度情報人材育成及びデータサイエンスに関連する科学系基礎科目の担当
・他大学/他学部/高校/高専と連携する高度情報人材育成及びデータサイエンティスト育成プログラムの関連科目の担当
・各種委員会等の活動,入試等に関する業務
・各種センターの運営業務を担当していただくことがあります
・全学共通の授業を担当していただくことがあります
・学科運営や入試などの業務を担当していただくことがあります
配属部署
既設部署
工学部電気電子・情報工学科 情報コース
職種
研究分野
給与
年収 : 800万円 ~ 1100万円
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 国立大学法人東海国立大学機構職員就業規則を参照して下さい.
時間外勤務、その他説明 :
裁量労働制を適用.就業時間及び実際の労働時間に関わらず,1日7時間45分労働したものとみなす.
(記載の就業時間は参考です)
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
業務における経験
・博士の学位を有する方
・医用画像工学分野における教育と研究実績のある方
・海外を含む大学や研究施設,企業との共同研究の実施経験があることが望ましい
・研究センター等の運営に従事した経験があることが望ましい
雇用形態
正職員・正社員
常勤
契約期間
任期なし - テニュアトラック以外
試用期間あり
採用後の6箇月が試用期間となります.
勤務地
待遇
待遇ー補足説明
岐阜大学の規定に準ずる.詳細は,以下で公開される東海国立大学機構職員就業規則を参照してください.
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年04月01日
着任日 : 2025年04月01日
募集期間
2024年11月20日~2025年01月06日 必着
適任者の採用が決まり次第,早期に募集を締め切る場合があります.
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
応募書類を電子データ(PDF)にまとめ,JREC-IN Portal Web応募から電子的に応募してください.
・主要論文別刷り(5編)
・これまでの研究教育活動の概要
・これまでに研究代表者や研究協力者等として獲得・参画した外部資金の一覧
・教育・研究に対する抱負
・応募者について照会できる方2名の氏名と連絡先
・「みなし輸出」に関する特定類型該当性の自己申告書(詳細は「yoshiki1_ jpn.docx」を参照)
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
書類選考の後,面接をお願いする場合があります.
面接は,オンラインもしくは対面で行います.
面接等に伴う旅費等の経費は自己負担でお願いします.
結果通知方法
2025年3月末日までに電子メールにて連絡します.
連絡先
岐阜大学
工学部電気電子・情報工学科
草刈圭一朗
0582932673
kusakari.keiichirou.y0@f.gifu-u.ac.jp
備考
本学部では,男女共同参画社会基本法の趣旨に則り,男女共同参画を推進しています.
業績や能力などが同等であれば女性を採用する方針であるため,女性研究者の積極的な応募を望んでいます.
また,女性教員を対象とした,工学部独自の研究資金支援制度も利用することができます.
2021年11⽉「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い,⼤学・研究機関における教職員への機微技術の提供の⼀部が外為法の管理対象となりました.これに伴い,本公募に応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「特定類型該当性の⾃⼰申告書」の提出が必要となります.また,採⽤時には「誓約書」の提出が必要となります.
応募書類は本公募の目的以外には使用しません.