勤務地 : 東海 - 愛知県
公開開始日 : 2024年12月25日
D124122066
研究分野 : ナノテク・材料 - 無機材料、物性 | ナノテク・材料 - ナノ構造化学 | ナノテク・材料 - ナノ材料科学 | ナノテク・材料 - 無機物質、無機材料化学 | ナノテク・材料 - 薄膜、表面界面物性
准教授相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
講師相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
名古屋大学未来材料・システム研究所 材料創製部門では、特任准教授または特任講師または特任助教(2名程度)を募集します。
仕事内容・職務内容
(雇入れ直後)
無機ナノ材料の合成、構造解析、薄膜デバイスの作製と評価
当研究室が推進しているプロジェクト研究(企業連携プロジェクト、JSPS科学研究費補助金事業 基盤研究 (S)、文部科学省国際・産学連携インバースイノベーション材料創出プロジェクト(DEJI2MA))に参画して頂きます。
(変更の範囲)
東海国立大学機構が指定する業務
配属部署
既設部署
未来材料・システム研究所
注意事項 : 所属は名古屋大学 未来材料・システム研究所 材料創製部門 長田研究室となります。
職種
研究分野
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 1000万円
勤務時間
職種共通
就業時間 : 08:30-17:15
時間外勤務、その他説明 : 裁量労働制を適用。1日7時間45分働いたものとみなす。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士号取得者または取得見込みの方
業務における経験
無機化学、材料科学、応用物理に関する研究の経験がある方
雇用形態
職種共通
正職員・正社員
契約期間
職種共通
任期あり - テニュアトラック以外
2025年4月1日以降できるだけ早い時期から2026年3月31日まで。
契約の更新可能性:有(契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断)
通算契約期間:最長2027年3月31日まで
(最終雇用年齢は65歳に達した年度の3月31日まで)
試用期間あり
試用期間6ヵ月
勤務地
(雇入れ直後)
名古屋大学 未来材料・システム研究所 材料創製部門 長田研究室(名古屋市千種区不老町)
(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所
待遇
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
原則としてキャンパス内は喫煙禁止
待遇ー補足説明
東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用職員給与規程において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110000191.htm
(年俸額は経験・能力等を考慮し決定。期末・勤勉手当、退職手当は支給されません)
・加入保険:文部科学省共済組合、厚生年金、労働者災害補償保険、雇用保険
・休 日:土・日曜日、国民の祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
・休 暇:年次有給休暇、病気休暇、特別休暇(夏季休暇等)
応募上の配慮
採用人数
2名
説明
採用人数は2名程度となります。
採用日 : 2025年04月01日
求人内容補足説明
採用日は2025年4月1日以降できるだけ早い時期となります。(相談の上決定)
募集期間
2024年12月25日~2025年03月31日 必着
応募期限前でも随時選考を行い、採用者が決まり次第、募集を終了します。
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
・これまでの研究業績(A4で1〜2枚程度)
・応募者について意見を照会できる方1名の氏名と連絡先
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
書類選考のうえ、面接を実施。
結果通知方法
面接実施者については、メール等で連絡を行う。
連絡先
名古屋大学
未来材料・システム研究所 材料創製部門
長田 実 (おさだ みのる)
0527892750
osada-lab@imass.nagoya-u.ac.jp
研究室URL: https://mosada-lab-nagoya.com
備考
・応募に際して頂いた情報は選考目的以外には使用いたしません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021 年11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い,大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。
これに伴い,本公募に応募の際には「類型該当性判断のフローチャート」を確認したうえで,様式1「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。以下から自己申告書様式をダウンロード・記入し,他の応募書類とともにご提出ください。
https://nuss.nagoya-u.ac.jp/s/SngAFPBWp52NCyB
なお,採用となった場合は別途「誓約書」の提出が必要となります。