勤務地 : 東海 - 愛知県
公開開始日 : 2025年01月10日
D125010455
研究分野 : フロンティア - 航空宇宙工学 | ものづくり技術 - 電力工学 | ものづくり技術 - 電子デバイス、電子機器 | エネルギー - プラズマ科学 | ものづくり技術 - 流体工学
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
研究員・ポスドク相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
研究開発・技術者相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
当研究グループは、2030年度の打上げと宇宙実証を目指し、関連する大学・企業と協力して小型人工衛星の開発プロジェクトに取り組んでおります。このプロジェクトにおいて、当グループは推進機を担当しており、独自の革新的な技術を採用した新たなパルス・プラズマ・スラスタ(PPT)の開発を進めております。
仕事内容・職務内容
パルス・プラズマ・スラスタ(PPT)の研究開発プロジェクトの推進が主たる業務となります。ご自身の専門分野に関する研究に取り組むことも可能です。
配属部署
既設部署
大学院工学研究科 航空宇宙工学専攻 空力・推進講座 衝撃波・宇宙推進研究グループ
職種
研究分野
給与
職種共通
年収 : 500万円 ~
勤務時間
職種共通
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 土・日曜日、国民の祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
時間外勤務、その他説明 :
専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされます。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
・博士の学位を取得した方(着任までに取得見込みを含む)、あるいはそれに準ずる研究の能力と経験を有する方。
業務における経験
・航空宇宙工学以外の分野からの応募も歓迎いたします。例えば電気電子工学、プラズマ科学、流体工学、熱工学、等の技能や経験を有する方。
・意欲と熱意をお持ちであれば、宇宙工学の専門知識は着任後に習得して頂ければ問題ございません。
・強い責任感、協調性をもってプロジェクトにあたれる方。
雇用形態
職種共通
正職員・正社員
契約期間
職種共通
任期あり - テニュアトラック以外
契約期間:期間の定めあり(採用日から2026年3月31日まで)
契約の更新可能性:有(契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断)
通算契約期間:最長2032年3月31日まで
試用期間あり
採用日から6か月
勤務地
待遇
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
原則としてキャンパス内は喫煙禁止
待遇ー補足説明
・ご自身の専門分野と宇宙工学の融合によるキャリアアップを支援いたします。
・必要に応じて宇宙推進及び人工衛星に関する本学内の研修に参加いただけます。
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによります。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用職員給与規程において定める年俸制とします。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110000191.htm
・加入保険:文部科学省共済組合、厚生年金、労働者災害補償保険、雇用保険
応募上の配慮
採用人数
1名
求人内容補足説明
[着任時期] 2025年5月1日以降のできるだけ早い時期
募集期間
2025年01月10日~2025年02月12日 必着
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
・着任後の研究開発プロジェクト及びご自身の研究に関する抱負(500字程度)
・応募者について照会可能な方1名の氏名・所属・電子メールアドレス
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
書類選考後、オンラインで面接を行います。
結果通知方法
面接後10日以内にメールにてご連絡させていただきます。
連絡先
名古屋大学
大学院工学研究科 航空宇宙工学専攻
杵淵 紀世志
0527894413
kiyoshi.kinefuchi@mae.nagoya-u.ac.jp
備考
・名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・2021年11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。