勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2025年01月23日
D125011345
東京大学
研究分野 : 自然科学一般 - 固体地球科学 | その他 - 指定なし
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
火山観測の高度化に関する社会連携講座(2025年4月1日開設)における研究教育活動に従事。
仕事内容・職務内容
火山観測の高度化に関する社会連携講座(2025年4月1日開設)における研究教育活動に従事。
変更の範囲:配置換、兼務及び出向を命じることがある(意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。)
配属部署
既設部署
大学院工学系研究科システム創成学専攻
職種
研究分野
給与
年収 : 400万円 ~ 700万円
年俸制を適用し、業績・成果手当を含め月額35万円~60万円程度(資格、能力、経験等に応じて決定する)、通勤手当(原則55,000円/月まで)
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:30
休日 : 土・日、祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
時間外勤務、その他説明 :
専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分勤務したものとみなされる。
【休暇】
年次有給休暇、特別休暇 等
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
1)業務内容に関連する分野の博士号を保有する者。着任までに博士号を取得予定の者を含む。
2)業務遂行に十分な日本語能力を備え、日本語で研究内容の議論や文章の作成ができる者。
3)特に波形データの解析や火山活動観測に知見・経験があり、高い研究意欲を持つ者。
4)機械学習を利用した解析に興味のある者。
雇用形態
正職員・正社員
特任助教(特定有期雇用教職員)
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
【契約期間】
2025年6月1日以降できるだけ早い時期 ~ 2026年3月31日
【更新の有無】
更新する場合があり得る。
更新する場合は1年ごとに行うが、更新回数は4回、在職できる期間は2030年3月31日を限度とし、以後更新しない。
更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ判断する。
試用期間あり
採用された日から14日間
勤務地
大学院工学系研究科システム創成学専攻辻研究室
変更の範囲:本学の指定する場所(配置換又は出向を意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。)
待遇
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙(屋外に喫煙場所あり)
待遇ー補足説明
【加入保険】
法令の定めにより文部科学省共済組合、雇用保険、労災保険に加入
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年06月01日
募集期間
2025年01月23日~2025年03月10日 必着
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
【提出書類】
1)東京大学統一履歴書(以下のURLからダウンロードして作成すること)
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html
2)学生に対するセクハラ・性暴力等を原因とする過去の刑事罰、行政処分及び懲戒処分にかかる申告書(以下のURLからダウンロードして作成すること)
https://drive.google.com/drive/folders/1mRhJk24Gz6oBhS8gwBPgAFW7j60NFjtu?usp=drive_link
3)業績リスト (査読付論文、総説・解説、著書、特許、口頭発表等に分類し、共著者名、発表機関、巻(号)、発表年等も含めて記載すること)
4)主要原著論文
5)これまでの研究内容と今後の抱負(A4サイズ2ページ以内、様式任意)
【提出方法】
上記書類1〜5の電子ファイルを下記2つのE-mailアドレス宛に送付してください。
履歴書(1)はエクセルファイル、その他の書類(2)〜(5)はPDFファイルで提出してください。
tsuji@sys.t.u-tokyo.ac.jp (辻)
tonegawa@sys.t.u-tokyo.ac.jp(利根川)
※2~3日以内に受信確認メールが届かない場合はお問い合わせ下さい。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
応募締切は2025年3月10日(月)必着。
書類選考の上、書類選考合格者に対し面接を実施。
結果通知方法
書類選考の上、書類選考合格者に対しメールにてご連絡させていただきます。
連絡先
東京大学
大学院工学系研究科システム創成学専攻
利根川
0358418684
kioka@sys.t.u-tokyo.ac.jp
備考
・取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。
・「東京大学男女共同参画加速のための宣言」に基づき、女性の積極的な応募を歓迎します。
・採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある。
1月23日 当初の労働条件の年収を「400万円〜700万円」に変更いたしました。