勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2025年02月03日
D125020052
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター
研究分野 : その他 - その他 - 自律神経、アセチルコリン、脳血流、神経栄養因子、ホルモン、痛み、膀胱、皮膚刺激、筋刺激、運動、嗅覚
研究管理者相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
配属予定部署の主な研究:1.認知機能に関わる脳内コリン作動系のはたらき。2.高齢者の自律神経活動の調整
仕事内容・職務内容
本研究テーマでは、加齢に伴う自律神経系の変化、たとえば循環系や排泄系の機能変化と制御法解明のために、細胞レベル、個体レベルでの電気生理学やイメージングを中心にした基礎的、臨床的研究を行なって頂きます。
配属部署
既設部署
自律神経機能 テーマリーダー
職種
研究分野
自律神経、アセチルコリン、脳血流、神経栄養因子、ホルモン、痛み、膀胱、皮膚刺激、筋刺激、運動、嗅覚
給与
年収 : 900万円 ~ 1000万円
給与等は地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターの規定により決定します。概算年収は実際の給与を確定するものではありません。
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:45
休憩時間 : 12:00-13:00
時間外勤務、その他説明 :
・週38時間45分労働(就業時間に関する時差勤務制度あり)
・年次有給休暇20日。ただし、 採用月によって付与日数は異なります。
・その他就業規則に基づき、夏季休暇(5日)、慶弔休暇等があります。
・社会保険 東京都職員共済組合(健康保険、厚生年金保険)
雇用保険
・福利厚生制度(東京都人材支援事業団に加入)
給与、勤務時間、休日等はすべて地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターの規定に従います。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
生命科学領域における博士号の学位を有する方。
業務における経験
・組織、細胞レベルの老化研究、老年病研究の分野で顕著な業績を有する方。
・PI(Principal Investigator)として、リーダーシップを発揮し、発表論文の責任者、研究の予算作成・執行管理の責任者、部下の指導の責任者の経験、または相当する能力のある方。
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
1. 任期付職員雇用契約期間について
まず、3年間の雇用契約期間(第一期契約期間)を定め採用となり、一定の要件を満たす方については、更に2年間の雇用契約期間(第二期契約期間)の更新がなされ、最長で5年間任期付職員として勤務することができます。
2. 任期付職員の雇用契約期間満了した場合について
第二期契約期間を満了する方については、一定の要件を満たす場合、定年制職員へ移行することができます。
試用期間あり
6ヶ月。待遇の変更はありません。
勤務地
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター
待遇
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年04月01日
着任日 : 2025年04月01日
求人内容補足説明
選考に係わる審査を行い、かつその他諸手続きが完了した後、令和7年4月1日 以降 の日程にて採用および着任となります。
募集期間
2025年02月03日~2025年03月03日 必着
令和7年3月3日(月) 正午必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の郵送書類
①理事長(鳥羽研二)宛ての推薦状を2通
②履歴書 (様式1)
③学位記 (写し)
④業績目録 (様式2)
⑤業績内容説明書 (様式3)
⑥代表的論文 (5件以内)
⑦研究活動上の倫理観について (様式4)
⑧外部資金獲得状況 (直近5年間分)
⑨研究遂行(幹部の役割も含め)にあたっての抱負 (様式5)
※ 医師の場合は、医師免許の写しも提出してください。
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
応募書類は返却いたしませんので、ご了承願います。
応募書類の提出方法(郵送書類)
〒173-0015
東京都 板橋区栄町35番2号
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター HAIC研究支援ユニット 坂田
注意事項 : ※封筒に「自律神経機能テーマリーダー応募書類」と朱書きしてください
※募集期間外です。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
募集期間終了後、書類選考、対面によるプレゼンテーション審査及び面接選考等を実施する。
一連の選考およびその他諸手続きが完了した後、令和7年4月1日 以降 の日程にて採用および着任となります。
結果通知方法
電子媒体又は紙媒体による通知。
連絡先
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター
健康長寿イノベーションセンター
坂田 幸哉
yukiya_sakata@tmghig.jp
備考
2月5日 当初の労働条件の概算給与下限を900万に変更しました。