勤務地 : 東海 - 愛知県
公開開始日 : 2025年02月21日
D125021397
名古屋大学
研究分野 : 情報通信 - ロボティクス、知能機械システム
助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻における教育、研究を担当する助教を一名公募します。
仕事内容・職務内容
ロボティクス分野の教育研究、機械・航空宇宙工学実験、機械・航空宇宙工学科の専門科目に関する演習、セミナー、特別実験、などの講義担当
配属部署
既設部署
大学院工学研究科 機械システム工学専攻 機械知能学講座
職種
研究分野
給与
年収 : 600万円 ~
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:30
時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分働いたものとみなされる。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
(着任時までに取得見込の者を含む)
説明
・ソフトロボティクス、ウェアラブルロボティクス、仮想現実感、拡張現実感などに関する研究に精通し、そのバイオメディカル分野への応用に取り組める方
・専門分野に研究業績があり、大学院生の研究指導に熱意を持てる方
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
任期5年。任期中の業績、研究の進捗状況等を公正に評価の上、1回に限り再任可。なお、教育・研究の実績及び能力、教員としての資質等を審査し、上位職への昇格が相応しいと認められた場合は、任期中に上位職(任期なし)への登用が可能です。
試用期間あり
採用日から6ヶ月
勤務地
待遇
応募上の配慮
採用人数
1名
着任日 : 2025年08月01日
募集期間
2025年02月21日~2025年03月07日 必着
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
提出書類
(1)履歴書(写真貼付、連絡先、E-mailアドレスを明記)
(2)研究業績リスト(原著学術誌論文、国際会議論文、レビュー、著書、特許、受賞、招待講演等に分類)
※責任著者(corresponding author)にアンダーラインを付すこと
(3)所属学会、学会や社会における活動、国際的活動
(4)主要原著学術誌論文の別刷5編以内
(5)競争的資金の獲得状況(科研費・助成金・共同研究等、代表・分担を明記のこと)
(6)これまでの研究概要(図表込みでA4で1ページ)
(7)教育・研究に対する抱負(図表込みでA4で1ページ)
(8)応募者に関するコメントを求め得る方2名の連絡先
書類送付先
提出書類を1つのPDFにまとめて電子メール添付により送付してください(添付ファイルは20MBまで。電子メールでの送付が困難な場合には本学ファイルサーバーにアップロードしていただきますので、問い合わせ先までご連絡ください。アップロード用のURLをご連絡いたします)。PDFファイルにはパスワードを設定し、パスワードは別途お知らせください。電子メールの件名は「機械システム工学専攻助教応募(氏名)」としてください。なお、受取の確認メール(受領後1週間以内に発送)を必ずご確認ください。
電子ファイルの送付先:下記2名に同時にお送りください。
〒464-8603 名古屋市千種区不老町
名古屋大学大学院工学研究科 機械システム工学専攻 専攻長 竹内 一郎
電話: (052)789-2739/E-mail: takeuchi.ichiro.n6@f.mail.nagoya-u.ac.jp
〒464-8603 名古屋市千種区不老町
名古屋大学大学院工学研究科 機械システム工学専攻 青山 忠義
電話: (052)789-2745/E-mail: aoyama.tadayoshi.u2@f.mail.nagoya-u.ac.jp
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
※募集期間外です。
選考・結果通知
選考内容
書類審査により候補者を選考し、面接を行います。
結果通知方法
選考結果は決定次第、メールにて通知します。
連絡先
名古屋大学
工学研究科機械システム工学専攻
青山 忠義
0527892745
aoyama.tadayoshi.u2@f.mail.nagoya-u.ac.jp
備考
・本公募では、研究業績、社会貢献等の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用いたします。
・応募書類に含まれる個人情報は選考・採用の目的以外には使用いたしません。また、応募書類は原則として返却いたしません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・安全保障輸出管理の「みなし輸出」の改訂に係る手続きについて
2021年11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。該当者には後日連絡します。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。