求人公募情報閲覧
勤務地 : 関東 - 神奈川県
公開開始日 : 2025年03月17日
プロジェクト従事者（研究員相当）
D125030874
研究分野 : 人文・社会 - 臨床心理学 | 人文・社会 - 社会心理学 | 人文・社会 - 実験心理学 | 人文・社会 - 教育心理学 | その他 - その他 - 神経科学、神経心理学、社会的認知心理学
研究員・ポスドク相当 : 契約職員・契約社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間なし
業務内容
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募集の背景、プロジェクトの説明
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)共創の場形成支援プログラム研究
https://www.kanagawa-u.ac.jp/
若者の生きづらさを解消し高いウェルビーイングを実現するメタケアシティ共創拠点（拠点校：横浜市立大学）
神奈川大学では心理学研究の知見に基づくコンテンツ開発をを分担している。fNIRSを活用した実証研究などを行っている。 -
仕事内容・職務内容
１）fNIRSを活用した実験に関わる業務
２）専用ラボの運営に関わる業務
３）実験の企画および実施
４）その他、使用責任者が必要と認めた業務
*研究成果の公表においてはAuthorとして名を連ね、自身の研究業績に出来る場合もある。
また、研究員が自身で企画し、使用責任者が許可した研究においては第１Authoerとして公表できる場合もある。 -
配属部署
既設部署
神奈川大学人間科学部
職種
- 研究員・ポスドク相当
研究分野
- 人文・社会 - 臨床心理学
- 人文・社会 - 社会心理学
- 人文・社会 - 実験心理学
- 人文・社会 - 教育心理学
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その他 - その他
神経科学、神経心理学、社会的認知心理学
給与
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時給 : 1700円 ~
・博士号取得または高等教育機関で教歴を有し、fNIRSを使った脳活動の測定に興味のある方（時給2500円程度）
・修士号取得で当プロジェクトに興味のある方（時給1700円以上）
勤務時間
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就業時間 : 10:00-18:00
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 週休2日（原則土日）
時間外勤務、その他説明 : 平日 10時-18時（休憩1時間） 週1日から週2.5日の範囲で応相談
なお、可能な範囲で土曜日の勤務を依頼する場合もありますが、研究者の都合を優先する。
募集要項
応募資格
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応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
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業務における経験
博士号取得または高等教育機関で教歴を有し、fNIRSを使った脳活動の測定に興味のある方
修士号取得で当プロジェクトに興味のある方
雇用形態
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契約職員・契約社員
契約期間
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任期あり - テニュアトラック以外
2025年4月1日～2026年3月31日
更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ判断する。試用期間なし
勤務地
- 〒221-8686 神奈川県 横浜市神奈川区六角橋3丁目27-1 神奈川大学 横浜キャンパス
待遇
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各種制度
通勤交通費支給制度 : あり
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加入保険
健康保険 : あり
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
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就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
建物内は全面禁煙（キャンパス内に喫煙場所有）
応募上の配慮
採用人数
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求人内容補足説明
4月1日以降、順次の採用・着任を予定しております。
2名
採用日 : 2025年04月01日
着任日 : 2025年04月01日
募集期間
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2025年03月17日~2025年05月30日 必着
ただし、採用者が決まり次第公募終了
応募方法
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応募書類(指定様式)
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応募書類
履歴書 : 電子応募 , 郵送本学様式の履歴書、証明写真はデータでも可業績リスト : 電子応募 , 郵送自由書式（A4 1～2枚程度で作成）その他の電子応募書類
メール応募の際は【履歴書提出】とメールタイトルに入れていただきますようお願い申し上げます。その他の郵送書類
履歴書又は業績リストの余白等にご連絡用のメールアドレスを必ずご記載ください。
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応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
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応募書類の提出方法(郵送書類)
〒221-8686 神奈川県 横浜市神奈川区六角橋3丁目27-1 神奈川大学1号館３階
研究推進部産学官連携課
選考・結果通知
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選考内容
書類選考後、対面又はオンラインにて面接
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結果通知方法
書類選考の後、面接試験受験の可否を連絡します
※2～3 日以内に当方から受信確認メールが届かない場合はお問い合わせ下さい
連絡先
神奈川大学
研究推進部産学官連携課
輿 拓也
0454815661
sankangaku-renkei@kanagawa-u.ac.jp
備考
採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。
