勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2025年03月25日
D125031380
東京農工大学
研究分野 : ものづくり技術 - 計測工学 | ライフサイエンス - 医用システム | ライフサイエンス - 生体材料学
准教授相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
東京農工大学 大学院工学府 生体医用システム工学専攻では、テニュアトラック准教授を公募いたします。
https://sites.google.com/go.tuat.ac.jp/bme-tuat仕事内容・職務内容
生体医用工学に関わる分野、例えば、
a. 物理学や生物学などを基礎にした生体現象の機序解明や治療技術の研究開発を行う分野
b. AI などを用いた診断技術、治療技術、生体信号解析の研究開発を行う分野
c. 生体への埋め込み型や密着型などのデバイスにより、人体拡張技術や診断・治療技術の研究開発を行う分野
において、研究を行う。
また、工学府生体医用システム工学専攻および工学部生体医用システム工学科において、上記専門分野に関連した科目の担当および研究指導を行う。
配属部署
既設部署
東京農工大学 大学院工学府 生体医用システム工学専攻
職種
研究分野
給与
年収 : 600万円 ~ 700万円
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 土曜日、日曜日、祝祭日、5月31日(創立記念日)及び12月29日から1月3日
時間外勤務、その他説明 : 裁量労働制を適用(7時間45分/日)
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位を有すること。博士の学位取得後10年程度以内。
業務における経験
業務内容に記載した分野において、独創的な研究を推進している方を対象とします。数年間程度の助教やポスドクの経験または企業勤務経験があることが望まれます。
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック
任期5年
本学のテニュアトラック制度では、着任後6ヶ月以内に研究・教育実績に関するテニュア付与評価基準を設定します。テニュア付与後のポストは用意されており、着任後3年目と5年目にテニュア付与評価基準に照らしてテニュア付与審査が実施され、その評価に基づいて任期なし雇用形態に移行します。業績が特に優れている場合には3年目の審査後にテニュアが付与されます。
試用期間あり
試用期間3ヶ月
勤務地
待遇
各種制度
昇給制度 : あり
賞与制度 : あり
退職金制度 : あり
通勤交通費支給制度 : あり
定年制度 : あり
加入保険
健康保険 : あり
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
キャンパス内の指定喫煙場所においてだけ喫煙が許容されている。 それ以外の場所では喫煙が禁止されている。
待遇ー補足説明
年俸制 年収600万~700万円程度(学歴・経験年数による)
その他、諸手当、業績給(ボーナス)の支給あり休暇 年次休暇、特別休暇、病気休暇
テニュアトラック期間は学内管理業務を一定の範囲で軽減する
独立した研究室を運営でき、研究室の立ち上げに必要なスタートアップ資金(450 万円)配分、研究環境構築支援、メンターの配置を行う
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年09月01日
着任日 : 2025年09月01日
募集期間
2025年03月25日~2025年05月25日 必着
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
履歴書、業績リストと下記の提出書類一式を必ず1つの PDF ファイルにまとめて、JREC-IN PortalのWeb応募により提出して下さい。
・主要論文(5編以内)と添付した論文の概要(和文あるいは英文、1論文につきA4で1ページ以内)
・これまでの研究成果の概要(和文あるいは英文、A4で2ページ)
・着任後の研究計画および今後の展望(和文あるいは英文、A4で2ページ)
・大学教育に関する抱負(和文あるいは英文、A4で1ページ)
・研究や人物について照会可能な方2名の氏名と連絡先
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
選考・結果通知
選考内容
提出書類に基づく書類審査の後,若干名を面接審査します(面接:6月14日)。面接審査のための旅費は応募者の負担とします。
結果通知方法
選考に関する連絡は,原則として電子メールで行います。
連絡先
東京農工大学
工学部生体医用システム工学科
石田 寛
0423887420
h_ishida@cc.tuat.ac.jp
備考
必ず本学の公募のURLを参照してください。
東京農工大学では、「外国為替及び外国貿易法」に基づき、職員の採用に際し安全保障上の確認を行っており、確認に必要な情報の提供をお願いしています。審査の結果、規制事項に該当する場合は、希望する教育研究の変更を求める場合があります。また、経済産業省へ許可申請をした結果、不許可の通知があった場合は内定を取り消すことがあります。