勤務地 : 東海 - 愛知県
公開開始日 : 2025年04月23日
D125041604
研究分野 : 環境 - 環境影響評価 | 環境 - 循環型社会システム | 環境 - 自然共生システム | 環境 - 環境政策、環境配慮型社会 | 社会基盤 - 土木環境システム
研究員・ポスドク相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
名古屋大学未来材料・システム研究所 システム創成部門では、研究員1名を募集します。
仕事内容・職務内容
(雇入れ直後)
名古屋大学未来材料・システム研究所 林研究室では、下記のとおり研究員を募集します。当研究室では、環境研究総合推進費(JPMEERF20251M01 )の「ARIESエコシステムサービス評価モデルと連携した再生可能エネルギー発電適地総合評価手法に関する研究」を2025年4月から開始しており、その研究プロジェクトの実施を担当する研究員を募集します。研究内容は以下のとおりです。
再生可能エネルギー(再エネ)の立地に関して、各種の環境・社会・災害リスクを踏まえた再エネ立地の在り方に関する研究を行うことを目指し,再エネ適地選定に資する総合評価手法を開発する。また、生態系サービスのグローバル評価モデルのARIES(ARtificial Intelligence for Environment & Sustainability)生態系サービス評価モデルと連携し,これらを組み合わせた再エネ発電適地ゾーニングツールを作成する。その後複数の再エネ間の優先順位評価のために,エネルギーシステムモデル(AIM/Enduse[Local])を用いた需給分析及び持続可能性評価手法であるRTF(Resources Time Footprint)を用いた評価を行い,再エネ発電適地総合評価手法のプロトタイプを開発する。
本研究室のHPは次のとおりです。
https://www.maruhaya.imass.nagoya-u.ac.jp/
(変更の範囲)
・東海国立大学機構が指定する業務
配属部署
既設部署
未来材料・システム研究所
職種
研究分野
給与
年収 : 300万円 ~ 500万円
賃金については、年俸額380万円程度で本人の経験等を勘案して決定します。
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
時間外勤務、その他説明 : 裁量労働制を適用。1日7時間45分働いたものとみなす。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位(採用までに取得見込み可)
説明
・就労可能な在留資格(外国籍の者のみ)
・日本語での業務ができること
・日本語および英語にて学生の研究指導ができること
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
期間の定めあり(令和7年10月1日~令和8年3月31日まで)
契約の更新可能性:有(契約満了時の業務量、勤務成績、態度、能力、法人の経営状況、従事している業務の進捗状況・プロジェクトの継続の有無・予算状況等により判断)
通算契約期間:最長令和10年3月31日まで
試用期間あり
試用期間6ヵ月
勤務地
(雇入れ直後)愛知県名古屋市千種区
(変更の範囲)東海国立大学機構が指定する就業場所
待遇
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
原則としてキャンパス内は喫煙禁止
待遇ー補足説明
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用職員給与規程において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110000191.htm
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年10月01日
募集期間
2025年04月23日~2025年05月30日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
・研究計画表〔別紙様式3〕
・類型該当性の自己申告書
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
選考・結果通知
選考内容
書類選考、面接選考(オンライン)
※令和7年6月2日から10日の間にteamsにてオンライン面接を行います。
結果通知方法
メールまたは電話または郵送にて結果を通知します。
連絡先
名古屋大学
未来材料・システム研究所 システム創成部門
林 希一郎
maruhaya98--@nagoya-u.jp
備考
・メールにて応募書類を送付の際は必ずパスワード設定をお願いいたします。
・名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・応募書類は返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021年11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。