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募集終了
更新日 : 2025年04月30日 募集終了日 : 2025年05月11日
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更新日 : 2025年04月30日
募集終了日 : 2025年05月11日

勤務地 : 東海 - 愛知県

公開開始日 : 2025年04月30日

助教の公募(ナショナルコンポジットセンター)

D125042044

国立大学

研究分野 : ものづくり技術 - 材料力学、機械材料

助教相当 : 正職員・正社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり

業務内容

  • 募集の背景、プロジェクトの説明

    ナショナルコンポジットセンターは複合材料分野の産学連携研究を行う名古屋大学内の研究センターである.本公募ではナショナルコンポジットセンターの助教を公募する.

    https://ncc.engg.nagoya-u.ac.jp/index.html
  • 仕事内容・職務内容

    ナショナルコンポジットセンターにて先進複合材料に関連する産学連携研究に取り組むとともに,工学部機械・航空宇宙工学科,工学研究科航空宇宙工学専攻において学部学生,大学院学生の教育に従事する.広い意味で先進複合材料に関連した専門性を有し,産学連携研究にも意欲を持つ方を期待する.

  • 配属部署

    既設部署

    ナショナルコンポジットセンター

職種

  • 助教相当

研究分野

  • ものづくり技術 - 材料力学、機械材料

給与

  • 年収 : 300万円 ~ 700万円

    給与は東海国立大学機構名古屋大学年俸制適用教員給与規程において定める年俸制とする

勤務時間

  • 就業時間 : 08:30-17:15

    休日 : 土・日曜日,国民の祝日,年末年始(12月29日~1月3日)

    時間外勤務、その他説明 : 専門業務型裁量労働制により,1日7時間45分働いたものとみなされる

募集要項

応募資格

  • 応募に必要な学歴・学位

    博士

  • 業務における経験

    ・先進複合材料とそれに関連した学術分野に精通しているもの
    ・大学院及び学部における教育に熱意と責任感を持ち,協調性をもってあたれる方

雇用形態

  • 正職員・正社員

契約期間

  • 任期あり - テニュアトラック以外

    採用日から2028年3月31日まで

    試用期間あり

    採用日から6ヶ月

勤務地

  • 〒464-8603 愛知県 名古屋市千種区不老町 名古屋大学

待遇

  • 加入保険

    健康保険 : 文部科学省共済組合

    厚生年金保険 : 文部科学省共済組合

    労災保険 : あり

    雇用保険 : あり

  • 就業場所における受動喫煙防止のための取組事項

    原則としてキャンパス内は喫煙禁止

応募上の配慮

  • 面接実施に関しての配慮(海外など遠方にお住まいの方、他)

    面接に要する交通費は支給しません

採用人数

    1名

  • 求人内容補足説明

    着任日は2025年7月1日以降のできるだけ早い日時とする.

募集期間

  • 2025年04月30日~2025年05月11日 必着

応募方法

  • 応募書類

    その他の電子応募書類
    1. 履歴書
    2. 研究業績リスト(査読付原著論文、解説記事、著書、特許、学会発表など)
    3. 着任後の教育研究に関する抱負
    以上の書類を応募期間内(必着)にEメールにて提出ください.

  • 応募書類の返却

    応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。

  • ※募集期間外です。

JREC-IN Portal Web応募
不可
電子メール応募
akinori.yoshimura(at)mae.nagoya-u.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
求人機関Web応募
不可

選考・結果通知

  • 選考内容

    書類選考の上、面接を実施する.

  • 結果通知方法

    面接実施者については、電話で連絡を行う.

連絡先

名古屋大学

ナショナルコンポジットセンター

吉村 彰記

0527476743

akinori.yoshimura(at)mae.nagoya-u.ac.jp

※(at)を@に変更して送信してください。

備考

・名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む。)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021年11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、本公募に応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。

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