勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2025年05月23日
D125051651
研究分野 : 人文・社会 - 社会心理学
非常勤講師相当 : パートタイマー - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
「マスミュニケーション基礎論」の授業を担当する非常勤講師を募集します。
「マスコミュニケーション基礎論」は一橋大学の学生にとってメディアに関して初めて受講する授業となります。今後メディア研究を進めたいと考えている学生にとってはその基礎となる内容、この授業がメディアに関して最初で最後の受講となる学生にとっては社会に出る前にメディアに関して身につけて置くべき内容を講義していただきます。現代メディアの成り立ち(制度や歴史)、メディアの機能、人々や社会に与える影響などについて、幅広く講義をしていただくことを希望します。
仕事内容・職務内容
社会学部基礎科目(2年生以上履修可能)「マスコミュニケーション基礎論」の授業をご担当いただきます。
秋冬学期・週1回もしくは秋学期か冬学期に週2回の開講を予定しています。
対面もしくはオンデマンドで13回の授業を開講していただきます。
(曜日・時限は応相談)
受講生は300名程度を想定しています。
秋学期
2025年9月15日(月)~11月1日(金)
冬学期
2025年11月3日(月)~12月27日(土)
配属部署
既設部署
大学院社会学研究科・社会学部
職種
研究分野
給与
コマ金額 : 10270円 ~ 13770円
本学の規定による。
※国立大学法人一橋大学パートタイム職員就業規則
https://www1.g-reiki.net/hit-u/reiki_honbun/u457RG00000185.html
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 土曜日及び日曜日、祝日、12月29日~1月3日、その他学長が指定した日
時間外勤務、その他説明 :
上記に関わらず、開講科目の開講時限の時間とする。
1時限:8:45~10:30、2時限:10:45~12:30、3時限:13:15~15:00、4時限:15:15~17:00、5時限:17:10~18:55
※曜日・時限は応相談の上決定。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
(1)修士以上の学位を有すること。
業務における経験
(2)メディアや社会心理学に関する知識と関連業績を有し、講義を担当できること。
(3)査読付の学術論文を有すること。
なお、教歴の有無は問わない。
雇用形態
パートタイマー
非常勤講師
※非常勤講師は年度・学期ごとの契約となります。
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
【秋学期、秋冬学期開講の場合】2025年9月15日~2026年3月31日
※授業期間は9月15日~11月1日(秋学期)、9月15日~12月27日(秋冬学期)
【冬学期開講の場合】2025年11月3日~2026年3月31日
※授業期間は11月3日~12月27日
試用期間あり
試用期間は1か月とする。試用期間は在職期間に通算する。
勤務地
待遇
各種制度
通勤交通費支給制度 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
大学構内は指定喫煙場所以外全面禁煙
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年09月15日
着任日 : 2025年09月15日
求人内容補足説明
採用日は秋学期又は秋冬学期開講とした場合の日付。冬学期開講の場合は2025/11/3となる。
募集期間
2025年05月23日~2025年06月16日 必着
応募方法
応募書類
その他の電子応募書類
(3)「マスコミュニケーション基礎論」全13回分のシラバス
(4)授業内容がわかるような授業資料一回分(どの回のものでも可)。
(5)希望する開講学期と開講の方式(対面もしくはオンデマンド)
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
書類審査
結果通知方法
採否の結果は、応募者すべてにメールにて通知いたします。
連絡先
一橋大学
⼤学院社会学研究科事務室
春山 由布子
info@soc.hit-u.ac.jp
公募内容に関するお問い合わせは、以下のメールアドレスに連絡してください。
※電話・FAXでの問い合わせには応じられません。
info@soc.hit-u.ac.jp
備考
応募書類により取得した個人情報は、採用者の選考及び採用後の人事・給与・福利厚生、健康管理、労務、衛生、入退職、学内システム及び施設の利用管理に関する業務並びに統計調査を行う目的で利用するものであり、この目的以外で利用又は第三者に提供することはありません。ただし、この目的遂行上必要な場合は、本学と機密保持契約を締結した外部機関に取扱いを委託する場合があります。