勤務地 : 関東 - 千葉県
公開開始日 : 2025年05月26日
D125051724
研究分野 : エネルギー - 核融合学 | 情報通信 - 知能情報学
助教相当 : 契約職員・契約社員 - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
ムーンショット目標10プロジェクト「超次元状態エンジニアリングによる未来予測型デジタルシステム」
フュージョンエネルギーシステムの設計や性能試験をデジタル空間で実現するため、デジタルプラットフォーム上でバーチャルラボラトリ(仮想実験室)を構築する。そのために、革新的なAI/データ駆動科学技術を用いて、物理量が複雑に絡み合ったプラズマの状態などをデジタル空間で高精度に再現する計算手法を確立する。これにより、多大な時間とコストを要する試作機の開発や性能試験などのプロセスを大幅に削減し、多様なフュージョンエネルギーシステムのコスト削減と早期実現を目指す。
仕事内容・職務内容
課題推進者である青西 亨(東京大学)が実施する「計測インフォマティクスを中心としたAI/データ駆動科学応用手法の構築と有用性実証」において、教育研究活動に従事。また、軽度の専攻業務。
配属部署
既設部署
東京大学大学院新領域創成科学研究科複雑理工学専攻 青西研究室
職種
研究分野
給与
年収 : 600万円 ~
年俸制を適用し、月額54万円程度(資格、能力、経験等に応じて決定。)
勤務時間
就業時間 : 09:00-17:30
休憩時間 : 12:00-12:45
休日 : 日曜日、土曜日、祝日法に定める休日、12月29日から翌年1月3日までの日、その他特に指定する日
時間外勤務、その他説明 :
専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分勤務したものとみなされる
年次有給休暇、特別休暇 等
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位を有する方又は同等の能力を有する方
業務における経験
次の分野を専門とする本プロジェクトに貢献できる方:機械学習・AIに関連した情報分野、計測・制御分野、統計力学・物性基礎論分野、プラズマ科学に関連する分野(惑星科学を含む)領域横断型の研究分野へとキャリアを広げたい方を歓迎する
説明
日本語、もしくは英語によるコミュニケーションが可能であること
雇用形態
契約職員・契約社員
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
2025年10月1日~2026年3月31日
更新する場合は、契約期間満了日の翌日に行い、以後1年ごとに行うものとする。
ただし、更新はプロジェクト等又は業務の性質等により定める期間に限定され、
更新回数は4回、在職できる期間は2030年3月31日を限度とし、以後更新しない。
※更新の判断基準:予算の状況、業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ、判断する。
試用期間あり
採用された日から14日間
勤務地
待遇
各種制度
通勤交通費支給制度 : あり(支給要件を満たす場合、当方規定により算出した額を支給(上限55,000円/月))
加入保険
その他 : 法令の定めるところにより加入用件を満たした場合、文部科学省共済組合、雇用保険に加入。
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙(屋外に喫煙場所あり)
応募上の配慮
採用人数
1名
採用日 : 2025年10月01日
着任日 : 2025年10月01日
募集期間
2025年05月26日~2025年07月14日 必着
募集終了日:2025年7月14日 10時必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
・主要論文(3編以内)のコピー
・研究業績一覧
・本人に関して意見を聞き得る方の氏名、所属、連絡先
※原則として応募書類は返却しません。
また、応募書類等により本学が知り得た個人情報は、今回の職員採用の選考のみに使用しますので、予めご了承願います。
上記書類の電子ファイルを問い合わせ先にメール送信すること。
2~3日以内に当方から受信確認メールが届かない場合はお問い合わせください。
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
書類選考の上、合格者に対し面接を実施します。面接予定日:7月15日〜7月22日(締切前も順次面接)
なお、面接は対面もしくはオンラインを予定しております。面接時の旅費支給はございません。
結果通知方法
電話又はe-mailで個別に連絡します。
連絡先
東京大学
大学院新領域創成科学研究科複雑理工学専攻
青西 亨
0471364085
aonishi@edu.k.u-tokyo.ac.jp
備考
「東京大学男女参画加速のための宣言(2009.3.3)に基づき、女性の積極的な応募を歓迎します。
採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。
また、教員採用の選考段階において、令和5年9月29日付け5文科高第958号通知「セクシュアルハラスメントを含む性暴力等の防止に向けた取組の更なる推進について」に基づき、学生へのセクハラ・性暴力等を原因とする懲戒処分歴等の確認等を行います。