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勤務地 : 関東 - 東京都
公開開始日 : 2025年07月01日
東京大学大学院農学生命科学研究科生産・環境生物学専攻（作物学研究室） 技術補佐員 公募
D125062182
東京大学
研究分野 : 環境 - 作物生産科学
研究・教育補助者相当 : パートタイマー - 任期あり - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
-
募集の背景、プロジェクトの説明
大学院農学生命科学研究科 生産・環境生物学専攻 作物学研究室では技術補佐員（短時間）を1名募集します。
https://www.a.u-tokyo.ac.jp/about/overview/ -
仕事内容・職務内容
1)分子生物学実験補助 (DNA/RNA抽出、PCR等)
2)イネ形質転換体の作成、遺伝子組換え植物の栽培・管理補助
3)イネの生育・収量調査の補助
変更の範囲：業務上の必要により配置又は業務を変更することがある。 -
配属部署
既設部署
大学院農学生命科学研究科 生産・環境生物学専攻 作物学研究室
注意事項 : 変更の範囲：原則同一部局内
職種
- 研究・教育補助者相当
研究分野
- 環境 - 作物生産科学
給与
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時給 : 1400円 ~
勤務時間
-
就業時間 : 10:00-17:00
休憩時間 : 12:00-13:00
休日 : 土・日、祝日法に基づく休日、年末年始（12月29日～1月3日） 年次有給休暇、特別休暇、忌引休暇 等
時間外勤務、その他説明 : 月曜日～金曜日（応相談） 週2日
10：00～17：00 1日6時間、週12時間（応相談）
募集要項
応募資格
-
応募に必要な学歴・学位
その他
1)分子生物学実験の経験がある方を希望するが必須ではない
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説明
2)植物・微生物の培養実験の経験がある方を希望するが必須ではない
雇用形態
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パートタイマー
契約期間
-
任期あり - テニュアトラック以外
令和8年3月31日まで
予算の状況、業務の必要性及び勤務成績の評価に基づき令和10年3月31日までを限度として更新する場合がありうる
更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ判断する。試用期間あり
採用日から14日間
勤務地
- 〒113-8657 東京都 文京区弥生１－１－１ 弥生キャンパス
待遇
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各種制度
通勤交通費支給制度 : 上限55,000円/月
定年制度 : あり、技術補佐員は62歳（経過措置、最終的に65歳になる）
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加入保険
健康保険 : 文部科学省共済組合、法令の定めるところにより加入
厚生年金保険 : 文部科学省共済組合、法令の定めるところにより加入
労災保険 : 法令の定めるところにより加入
雇用保険 : 法令の定めるところにより加入
-
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙（屋外に喫煙場所あり）
応募上の配慮
-
障害のある方
（職場内での配慮を考慮するため）障がい者手帳の写しを可能であればご提出下さい。
採用人数
1名
採用日 : 2025年10月01日
募集期間
-
2025年07月01日~2025年08月29日 必着
応募方法
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応募書類
履歴書 : 郵送業績リスト : 郵送その他の郵送書類
1)履歴書（東京大学統一履歴書を以下のURLからダウンロードし作成すること。）
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html
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応募書類の返却
その他
応募書類は返却いたしませんので、予めご了承ください。
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応募書類の提出方法(郵送書類)
〒113-8657 東京都 文京区弥生1丁目1-1
東京大学大学院農学生命科学研究科 生産・環境生物学専攻 担当：森田 隆太郎注意事項 : 封筒に「技術補佐員 応募書類在中」と朱書し、記録が残る方法で送付のこと。
選考・結果通知
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選考内容
書類選考の上、面接を実施します。適任者が決まり次第募集を締め切ります。
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結果通知方法
面接後10日以内にメールにてご連絡させていただきます。
連絡先
東京大学
東京大学大学院農学生命科学研究科 生産・環境生物学専攻
森田 隆太郎
0358415193
a-morita-ryutaro(at)g.ecc.u-tokyo.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
備考
応募書類は返却いたしませんので、予めご了承ください。
取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。
東京大学は男女共同参画を推進しており、女性の積極的な応募を歓迎します。
受動喫煙防止措置の状況：敷地内禁煙（屋外に喫煙場所あり）
採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある。
