勤務地 : 近畿 - 大阪府
公開開始日 : 2025年07月01日
D125070066
大阪大学
研究分野 : 自然科学一般 - 数理物理、物性基礎 | エネルギー - プラズマ科学 | 情報通信 - 計算科学
教授相当 : 正職員・正社員 - 任期なし - テニュアトラック以外 - 試用期間あり
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
大阪大学レーザー科学研究所理論・計算科学研究部門では、高エネルギー密度科学やレーザー科学に関する理論・計算科学研究を行っています。このたび、理論・計算科学研究における優れた実績と幅広い知見を持って、流体物理学をベースに新たな方向性を開拓する教授を公募します。特に、先進的なシミュレーションと高出力レーザー実験データベースを一体的に活用し、国内外の学術界や産業界との連携をけん引し、世界トップクラス水準の研究と教育を推進できる方の応募をお待ちしています。
https://www.ile.osaka-u.ac.jp/ja/index.html仕事内容・職務内容
・プラズマ科学、核融合科学、物質材料科学など、高エネルギー密度科学やレーザー科学に関連する理工学分野に関する研究
・本学研究科の協力講座として大学院生・学部学生に対する教育・研究指導
・共同利用・共同研究拠点および研究所内の運営に関わる業務
配属部署
既設部署
理論・計算科学研究部門
職種
研究分野
給与
年収 : 700万円 ~
「18.国立大学法人大阪大学新年俸制教職員給与規程」による
勤務時間
就業時間 : 08:30-17:15
休憩時間 : 12:15-13:05
休日 : 週休2日
時間外勤務、その他説明 :
「6.国立大学法人大阪大学教職員の労働時間、休日及び休暇等に関する規程」による
※同意に基づき、専門業務型裁量労働制適用(みなし労働時間:1日8時間)
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
[必須条件]
(1) 関連分野において博士の学位またはそれと同等の資格を有すること。
(2) 上記の専門分野において優れた業績を有すること。
(3) 業務遂行に支障のないレベルの英語能力があること。
[望ましい条件]
業務遂行に支障のないレベルの日本語能力があること。
雇用形態
正職員・正社員
契約期間
任期なし - テニュアトラック以外
試用期間あり
試用期間6か月
勤務地
待遇
各種制度
昇給制度 : あり
賞与制度 : あり
退職金制度 : あり
通勤交通費支給制度 : あり
定年制度 : あり
加入保険
健康保険 : あり
厚生年金保険 : あり
労災保険 : あり
雇用保険 : あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内原則禁煙
待遇ー補足説明
以上の労働条件等については、本採用情報掲載時点のものであり、変更の可能性があります。
また、採用後、所属、勤務場所及び職務内容については、原則、変更することがありません。
安全保障輸出管理に係る「みなし輸出」については国立大学法人大阪大学安全保障輸出管理規程等によります。
応募上の配慮
面接実施に関しての配慮(海外など遠方にお住まいの方、他)
※ 面接のための旅費及び宿泊費等は応募者の負担とします。海外在住の方には、オンラインでの面接が可能です。
採用人数
1名
採用日 : 2026年04月01日
募集期間
2025年07月01日~2025年08月18日 必着
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
その他の電子応募書類
① 履歴書(写真添付)
※募集要項記載のサイトより、「教育研究系職用」の応募用履歴書をダウンロードしてお使いください。
② 研究業績目録 (審査付き原著論文、国際会議論文、著書、解説・総説、特許、その他)
③ 主要論文の別刷(5編、コピー可)
④ 受賞歴
⑤ これまでの研究、教育活動、各種連携活動の概要(A4用紙2枚以上)
⑥ 着任後の研究・教育活動、連携推進の計画と抱負(A4用紙2枚以上)
⑦ 科研費等の外部資金の獲得状況(代表者あるいは分担者を明記)
⑧ その他特記事項(国内外での学会活動、社会活動、産学官連携など)
⑨ 照会可能な学識経験者3名の氏名・所属・連絡先・関係性(3名のうち少なくとも1名は国際的な評価を伺える方)
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
選考・結果通知
選考内容
書類審査を行ったのち、面接審査を行います。
結果通知方法
面接審査の案内は書類審査通過者にのみ応募期限から2か月以内に行います。
※ 書類審査不合格の連絡はいたしませんので、ご了承ください。
連絡先
大阪大学
大阪大学レーザー科学研究所
岩田 夏弥
iwata.natsumi.ile(at)osaka-u.ac.jp
※(at)を@に変更して送信してください。
備考
女性研究者の積極的な応募を歓迎します。
大阪大学は、男女共同参画を推進し、女性教職員のための様々な支援を実施しています。