[ フリーワード ] 日本語教師 のすべてを含む
[ 研究分野 ] なし
[ 機関種別 ] なし
[ 勤務地 ] なし
[ 職種 ] なし
[ 雇用形態 ] なし
[ 任期 ] なし
[ 年収 ] なし
[ 応募上の配慮 ] なし
[ 電子応募 ] なし
[ こだわり条件 ] なし
[ 並び順 ] 新着順
30 件中 1~10 件を表示
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
募集分野:留学生日本語教育
担当科目:(日本語(表記、読解、文型、会話、作文、聴解))
仕事内容・職務内容
次のいずれかを満たす方。
(1)大学(短期大学を除く。)において日本語教育に関する主専攻(日本語教育科目45単位以上)を修了し、卒業した者。
(2)大学(短期大学を除く)において日本語教育に関する科目を26単位以上修得し、卒業した者。日本語教育能力検定試験に合格していることが望ましい。
(3)学士の学位を有し、日本語教師の日本語教師養成講座420時間コースを修了した者。日本語教育能力検定試験に合格していることが望ましい。
(4)日本語教育に関わる博士又は修士の学位を有する者、若しくはそれに準ずる教育研究業績を有する者。
※修士課程在学中、また、日本語教師養成講座修了予定の方も、お問い合わせください。
給与
時給 : 2000円 ~ 3000円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
学士
説明
1.本学の「建学の精神・使命」「教育の目的」(HP掲載)を理解し、本学の「教育システム」を積極的に実践していただけること。
2.学歴
次のいずれかを満たす方。
(1)大学(短期大学を除く。)において日本語教育に関する主専攻(日本語教育科目45単位以上)を修了し、卒業した者。
(2)大学(短期大学を除く。)において日本語教育に関する科目を26単位以上修得、卒業した者。日本語教育能力検定試験に合格していることが望ましい。
(3)学士の学位を有する者で日本語教師の日本語教師養成講座420時間コースを修了した者。日本語教育能力検定試験に合格していることが望ましい。
(4)日本語教育に関わる博士又は修士の学位を有する者、若しくはそれに準ずる教育研究業績を有する者。
(日本語教育の経験あれば尚可)
※修士課程在学中、また、日本語教師養成講座修了予定の方もお問い合わせください。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
国際教育交流センターは、北九州市立大学の理念に沿って、国際交流全般に関する業務を計画的かつ総合的に実施し大学の教育研究の充実発展に資することを目的としています。
仕事内容・職務内容
・学部留学生対象の留学生特別科目(日本語・日本事情):上級
・本学協定校からの短期留学生対象の日本語科目:初級~上級及び関連科目
※各学期の上限コマ数は、5コマを予定しています。
給与
コマ金額 : 9200円 ~ 12200円
詳細は本学給与規程に準じます。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
採用時点において、日本語教育関連分野において大学院修士(博士前期)課程を修了していること。
業務における経験
大学等での日本語教育経験を有することが望ましい。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
日本外国語専門学校は「通訳ガイド養成所」として1970年創立。以来、【日本人を世界で教育する】世界で活躍する日本人を多数育成・輩出し続けてきた専門課程とともに、【外国人を日本で教育する】留学生に向けた教育を通じて日本と世界の架け橋となる人材を育成し続けています。教員たちにとっては、知識や理念を形にしていくことができる教育現場でもあります。外国語学習を通して教養を深め、様々なことを自ら発見し、開拓する学生を育成しています。
言語知識を教えるだけではなく、学生が「日本語でいろいろなことができた」と実感できるような創造的で価値ある授業を志向する意欲あふれる方を求めています。
仕事内容・職務内容
主に留学生を対象とした授業実施、シラバスに沿って授業計画の作成、期末試験作成、採点、成績、学期末の報告書作成など
・担当授業
日本語の授業全般(日本語能力試験対策、作文、総合日本語など)
※授業は、ご希望も伺いますが、専門分野や適性を考慮した上で判断し、担当授業を決定します。
※当校は原則として1つの科目を一人で担当しますので、他の先生との引継ぎ業務はありません。
給与
コマ金額 : 4500円 ~ 5000円
スキル・経験により時給を決定します。
授業計画書、期末試験の作成、自分の授業分析と報告書の作成ができる方(経験がある方)は優遇します。
1コマ90分授業です。
※8月1日に時給からコマ金額に修正しました
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士 / 学士
※日本語教育分野で修士号を取得していることが望ましい。
業務における経験
※日本語教育歴3年以上が望ましい(個人教授は含まない)
特定分野の公的資格など
下記の条件のいずれかに当てはまる方
①大学で主専攻あるいは副専攻の日本語教育科目を履修し、卒業していること。
②日本語教師養成講座において420時間以上の教育を受けていること。
③日本語教育能力検定試験に合格していること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
日本語科の学生増加に伴う教員の募集です。
仕事内容・職務内容
カリキュラムデザイン、授業、成績評価、教務、学科コーディネート、学生生活・進路指導、学生募集など
給与
年収 : 300万円 ~ 500万円
※給与詳細は経験・能力・前職給与等を踏まえて決定
<賃金内訳>
月額(基本給):215,384円~307,680円
固定残業手当/月:34,616円~49,450円(固定残業時間40時間0分/月)
超過した時間外労働の残業手当は追加支給
<月給>
250,000円~357,130円(一律手当を含む)
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士
言語教育学、日本語教育学
業務における経験
3年以上の経験(個人教授は除く)
特定分野の公的資格など
修士号に加え、以下のいずれかに該当する方
(1)大学の日本語教育専攻を修了
(2)日本語教育能力検定試験に合格
(3)日本語教師養成講座(420時間)を修了
説明
次の方を積極的に採用します。
・自ら積極的に学び続け、学生のために指導できる方
・学生の状況(レベル、苦手分野、学習習慣等)に合わせ、効果的かつ柔軟な授業設計と運営ができる方
・カリキュラムマネジメントができる方
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
留学生の日本語能力向上を目的とした日本語教育全般
(1)日本語カリキュラムの計画と運用
(2)日本語科目の授業 週8コマを基本とする(90分/コマ)
(3)その他日本語教育に関する学内業務全般
仕事内容・職務内容
●科目:以下の科目が担当できる方
・日本語教育科目(日本語 日本語聴解会話 日本語文章表現 日本語読解 日本語漢字語彙など)
※また上記以外に、研究内容に応じた科目を担当していただく場合があります。
●担当科目の授業以外の業務(授業時間外の学生指導、研究業務、入学試験関連業務、学部学科運営業務、初年次教育・基礎ゼミ、卒業研究(ゼミナール)なども担当いただきます。
●各種委員会にも所属し、学内行政業務にも参加していただきます。
給与
職種共通
年収 : 300万円 ~
[給与等] 本学規程による
ご経歴を踏まえ給与査定を行い、本学の給与規程の定めとなるため、上記記載金額より変更となる場合があります。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士
(1)修士以上を有している方
(2)以下のいずれかに該当する方が望ましい
1.日本語教育能力検定試験合格者、日本語教師養成講座420時間コース修了者、
大学・大学院の日本語学あるいは日本語教育を専攻された方
2.高等教育機関、または日本語学校、その他の日本語教育機関における日本語教育の経験がある方
3.職務遂行に必要な日本語の言語力がある方
4.英語を使用した日本語教育ができれば一層望ましい
(3)採用後は、本学の通勤可能圏内である方(近畿圏内が望ましい)
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
2年制の専門課程に在籍する外国人留学生に日本語およびその周辺領域の教育を行う
仕事内容・職務内容
2年制の専門課程に在籍する外国人留学生の日本語、日本文化、日本社会の授業をご担当いただきます。
業務には、シラバス作成、授業準備(教案作成、教材準備を含む)、出席管理(システムへの入力含む)、授業外の課題作成・提出管理・添削、テストの作成・採点・実施、成績評価(システムへの入力含む)、授業報告記録、業務に関する他の教員との打ち合わせが含まれます。
給与
コマ金額 : 23200円 ~
1コマ90分、半期15回の授業について、上記時間給を毎月同額支給します。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士 / 学士
業務における経験
日本語教育の経験を有する方
特定分野の公的資格など
以下の①~③のいずれかを満たす方
①日本語教育能力検定試験合格者
②大学または大学院における日本語教育主専攻または副専攻
③日本語教師養成講座420時間修了者
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
名古屋大学大学院法学研究科は、「発展途上国ないし体制移行を経験した国である母国の法の現状・構造的問題を理解し、母国の法制度について基礎的な知識を持ちながらも、それに対して批判的な問題意識を持つことを通じて、母国に必要とされる法改革に貢献でき、かつ、日本との懸け橋となるような人材を育成し、そのための教育研究上の協力関係を発展させる。」というミッションポリシーを掲げ、アジア諸国(ウズベキスタン、モンゴル、ベトナム(ハノイ・ホーチミン)、カンボジア、ミャンマー、インドネシア、ラオス)の学術交流協定を締結している大学と共同で「日本法教育研究センター」(以下「センター」という。)を運営しています。上記、7カ国8カ所にあるセンターのうち4カ国4カ所のセンターでは法学教育拠点として、日本の法律を日本語で学び、自国の法整備に役立たせることのできる人材を育成しています。センターでは、集中的な専門日本語教育が4年間(モンゴルは5年間)行われているほか、2年生からは、日本史および公民の授業が、3年生からは日本語による日本法の授業が行われています。センター修了生の一部は、文部科学省等の奨学金を得て名古屋大学大学院法学研究科をはじめとする日本の大学院で学んでいます。
仕事内容・職務内容
① 教育活動:
(ア)センターの日本語教育主任業務
・ 現地大学の学部生向け日本語集中コースのコーディネイトの責任を持つ。
・ 入学時(ゼロ初級)から修了時(上級)までのアカデミック・ジャパニーズコース全体のカリキュラム管理、日本語講師の人事・育成、コース運営の責任者としての業務を行う。
・日本語講師の一人として授業を担当する。
② センター運営に関わる業務:
(ア)センターにおける予算、人事、カリキュラム調整・管理等
(イ)名古屋大学・現地大学・その他の諸機関との連絡・調整等
(ウ)センタープロジェクトの企画・運営への参加、カリキュラム・教材開発等
(エ)ボランティアへの連絡とそのスケジュール管理
(オ)学会、研究会、シンポジウム、ワークショップに参加し、CJLの広報活動を行う。
(カ)その他、センター運営に関わる業務
③ 研究活動:
(ア)センターの教育に関連または還元しうる研究を行う。
(イ)学会、研究会、シンポジウム、ワークショップに参加し、CJLに関する研究活動兼広報活動を行う。
※ 上記活動は基本的に日本語で行うため、現地語の習得は必須ではない。
給与
年収 : 400万円 ~ 500万円
年俸制(東海国立大学機構の規程に基づき、学歴・職歴により決定。下限420万円、上限480万円。)
※ 年俸額には住居手当、期末・勤勉手当(賞与)、退職手当等相当額を含む。
※ 海外赴任・帰任時の移転料を含む旅費支給あり(ただし、帯同家族にかかる費用の負担は無し)。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士
応募資格:
① 修士以上の学位を有すること
② 日本語教育に関する資格:下のa), b), c) を1つ以上満たすこと
a)大学または大学院で日本語・日本語教育関連分野を専攻
b)420時間以上の日本語教師養成講座修了
c)日本語教育能力検定試験合格
③ 日本語教育経験:特に定めないが、5年程度(個人教授を除く)あることが望ましい。
適性:本職務を遂行する上で望ましい適性は次の通りです。
①大学レベルのフルタイム日本語教育コースのコーディネイトに取り組む意欲がある。コーディネイトの経験が既にあれば望ましい。
②日本語による専門分野の学習や研究を目標とする日本語教育についての予備知識に関心がある。アカデミック・ジャパニーズの指導経験、特に、研究論文執筆指導の経験か論文執筆経験があれば望ましい。
③法学を学ぶための日本語教育に対する予備知識、関心があれば望ましい。
④現地での勤務に支障がなく、現地の生活に適応する意欲がある。
⑤現地の日本語教育に関心がある。現地の日本語教育の発展状況を把握し、関係者と力を合わせて振興しようという意欲があれば望ましい。
⑥現地人教員・法学教員など、異文化・異分野のスタッフと協力して働く意欲がある。
⑦名古屋大学、現地大学、現地在住日本人、日本語教育関係者、現地の名古屋大学同窓生、法曹関係者などと協力的な関係を築き、当センターの運営支援者の人的ネットワークを作る意欲がある。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
欠員補充
仕事内容・職務内容
大学が併設している別科における留学生を対象とした日本語教育、日本語授業、テスト作成・採点、試験監督等
給与
コマ金額 : 4000円 ~ 4000円
90 分(1コマ)当たり 4000 円。交通費別途支給。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
学士
説明
【応募資格】
(1)4 年制大学卒業以上で、以下のいずれかを満たすこと
・日本語教育主専攻あるいは副専攻
・日本語教師養成講座 420 時間修了
・日本語教育能力検定試験合格
(2) 授業及び職務遂行に支障のない十分な日本語能力を有すること
(3)日本語教育経験が 1 年以上あることが望ましい。
※1年未満の場合は研修あり。
(4) PC 操作のスキルがある方
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
[機関の説明(募集の背景、機関の詳細、プロジェクトの説明等)]
国際医療福祉大学は5つのキャンパスに11学部27学科、4研究科7専攻、2特別専攻科を擁する医療福祉の総合大学です。
○豊富な実習施設
・「6つの附属病院および1つのクリニック」
国際医療福祉大学成田病院
国際医療福祉大学病院
国際医療福祉大学塩谷病院
国際医療福祉大学三田病院
国際医療福祉大学市川病院
国際医療福祉大学熱海病院
大学クリニック(アジア有数の言語聴覚センターを併設)
・「臨床医学研究センター」という位置づけの多数の関連医療福祉施設
・栃木県の大田原キャンパス内
障害者支援施設やリハビリテーション施設
特別養護老人ホーム
栃木県で唯一の情緒障害児短期治療施設
国際医療福祉大学は、医療福祉専門職の育成とその地位向上を志し、1995年に開学した日本初の医療福祉の総合大学です。医療福祉の高度化・専門化に対応できるとともに、それぞれの専門分野で指導者となりうる人材を育成しており、現在では栃木県大田原市、千葉県成田市、東京都港区、神奈川県小田原市、福岡県大川市の5キャンパスに11学部27学科を持ち、大学院まで含めると約10,000人の学生が学ぶ大学となりました。
本学では3つの基本理念「人間中心の大学」「社会に開かれた大学」「国際性を目指した大学」、および7つの教育理念「人格形成」「専門性」「学際性」「情報科学技術」「国際性」「自由な発想」「新しい大学運営」のもと、優れた人間性を兼ね備え「チーム医療・チームケア」に貢献できる専門性の高い人材育成につながる教育を目指して参りました。
関連臨床実習施設として、大学附属病院(国際医療福祉大学成田病院、国際医療福祉大学病院、国際医療福祉大学塩谷病院、国際医療福祉大学三田病院、国際医療福祉大学市川病院、国際医療福祉大学熱海病院)の他に、栃木県大田原キャンパスの大学構内に障害者支援施設、リハビリテーション施設、特別養護老人ホーム、栃木県で唯一の情緒障害児短期治療施設、アジア有数の言語聴覚センター併設の大学クリニックなどの医療福祉施設等があり、「チーム医療・チームケア」を実践できる充実した臨床実習体制がしっかりと構築されております。
仕事内容・職務内容
・留学生への日本語教育
給与
コマ金額 : 7000円 ~ 10000円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士 / 学士
1.修士号以上または同等の業績・能力を有する者
2.下記のいずれかを満たす者
(1)日本語教育能力検定合格者
(2)日本語教師養成講習420時間修了かつ、日本語教育課程主専攻または副専攻修了者
3.国際交流に関する知識、経験を有する者
4.高等教育機関において日本語教育を有する者
説明
採用後は勤務地近郊に居住可能な者
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
名古屋経済大学では、留学生向け日本語科目を担当する教員を募集します。本学では、ウズベキスタンやベトナム等の海外の協定大学と連携した教育プログラムの開設を計画しており、これは非漢字圏の日本語学習者を対象にして、現地大学での約2年間の学習を通じて日本語能力試験(JLPT)N2レベルの日本語能力を身につけることを求めるものです。本公募では、本学での日本語教育分野の業務に加えて、海外の協定大学等で実施する日本語教育プログラムのコーディネート業務を主として担当する教員を募集します。特に、非漢字圏の日本語学習者への漢字教育を専門とする方を優先いたします。
仕事内容・職務内容
1)名古屋経済大学の海外協定大学における日本語プログラムのコーディネイト、及び授業担当
2)名古屋経済大学の留学生に対する日本語科目のコーディネイト、及び授業担当
3)名古屋経済大学の学生(留学生以外の学生を含む)に対する共通教育科目の担当
4)国際交流センターの業務の担当(留学生支援、国際交流分野)
5)学生の修学及び生活に係る指導・相談業務
6)その他
※詳細な科目については、採用決定後に相談の上決定する。
給与
職種共通
年収 : 500万円 ~
詳細な給与は本学規程による。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士 / 学士
業務における経験
・非漢字圏の日本語学習者に対する漢字教育の経験や研修業績を有する。
・JLPT対策授業の経験を有する。
・日本語、英語による職務遂行能力およびコミュニケーション能力を有する。
・基本的なITスキルを有し、ICTを利用した日本語学習支援の能力を有する。
・本学の教育研究に対する理念を理解し、教育活動・学生指導ならびに大学運営業務に情熱と協調性を持って取り組める。
説明
(1)着任後、大学の通勤可能地域に居住し、名古屋経済大学犬山キャンパスでの勤務が可能な方。
(2)原則として日本語母語話者の方。
(3)ウズベキスタンやベトナムなどの海外協定大学に中~長期滞在し、日本語プログラムの立ち上げ、コーディネイト業務、及び日本語科目の担当ができる方
(4)国内外の高等教育機関または日本語教育機関での日本語授業担当経験(個人教授を除く)を3年以上有し、かつ、修士若しくは博士の学位を有する方または令和6年3月末までに有する見込みのある方。
(5)次のア~ウのいずれかである方。
ア 日本語教育に関する大学(海外の大学を含む。)の単位を26単位(副専攻課程)以上修得
イ 日本語教師養成講座の420時間コース修了
ウ 公益財団法人日本国際教育支援協会(JEES)が実施する日本語教育能力検定試験合格
ここからはJREC-IN Portalではなく、連携する外部サイトに移動します。
リンク先の外部サイトにおいてはそのサイトの運営規則が適用されます。
また、外部サイトには当該サービスに登録しないとご利用になれない機能もあります。
JREC-IN Portalでは外部サイトのご利用についての責任は負いかねますので、あらかじめご了承ください。