[ フリーワード ] なし
[ 研究分野 ] なし
[ 機関種別 ] なし
[ 勤務地 ] なし
[ 職種 ] 主任研究員相当
[ 雇用形態 ] なし
[ 任期 ] なし
[ 年収 ] なし
[ 応募上の配慮 ] なし
[ 電子応募 ] なし
[ こだわり条件 ] なし
[ 並び順 ] 新着順
95 件中 1~10 件を表示
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
地下環境における地下水や物質の移行挙動の理解・予測は、水資源管理や環境問題の解決など、幅広い分野に共通する課題です。当所では、地下水流動やそれに伴う物質の移行を長期的に予測できる技術開発を進めており、この技術は放射性物質の移行挙動予測にも適用可能です。このため当所は、この技術開発を通じて放射性廃棄物の適切な処分に貢献しています。
地下水や物質の長期的な移行予測では、地下岩盤中の割れ目のような局所構造での物質移行から、広域的な地下水流動・物質移行まで、様々なスケールで数値解析による予測が必要とされます。また、当所が保持する各種調査・実験技術を適用して取得した、多種多様なデータを有効活用するために、近年研究が盛んな機械学習やデータ駆動型手法を活用し、数値解析に取り組んでいくことがが期待されています。このため、当所で研究開発してきた数値解析手法に加えて、計算機科学、応用数学、統計学、情報工学などのデータサイエンスの視点を積極的に取り入れていきたいと考えています。
本募集では、学部や専攻、専門分野は問いません。数値解析やデータ解析の経験をもち、地下環境における地下水や放射性核種を含む物質の移行を理論とデータの両面から理解し、将来予測に挑戦したい方を歓迎します。新しい技術や手法の研究開発に積極的に取り組み、技術の進歩に貢献したいという意欲をお持ちの方のご応募をお待ちしています。
仕事内容・職務内容
[当面の研究課題]
入所後の研究内容は、以下を考えています。
・広域の地下水流動解析/物質移行解析
・割れ目を対象とした核種移行解析
・データサイエンスと地下水・物質移行試験・調査の融合
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 1000万円
[初任給]
博士了:324,400円
修士了:280,000円
(2025年4月 初任給支給実績)
※前職がある場合は、経験・能力を考慮し当所規定により決定
※参考:モデル年収
30歳/年収約700万円
35歳/年収約900万円
<試算条件>
基本給、賞与、時間外手当17時間分(2024年度実績)を含めたモデル年収。扶養手当は除く。
※2025年4月1日付で初任給改定が行われました。
[初任給(変更前)]
博士了:308,700円
修士了:260,000円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
修士または博士課程修了者(新卒・キャリアいずれも可)
業務における経験
数値解析・データ解析の経験を有する方(専門分野不問)
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
原子力発電プラントの安全で合理的な運転のために、原子力発電機器の構造健全性評価手法のさらなる合理化や高度化が重要となっています。当所は原子力発電機器の構造健全性評価に関する研究開発に取り組んでいます。材料力学や破壊力学の観点から原子力発電機器の構造健全性評価手法の高度化を目指す研究開発に意欲的に取り組める人材を広く募集します。
仕事内容・職務内容
入所後の研究内容は、選考過程を通じて、適性や希望を踏まえて相談しながら決めていきますが、次のような研究を想定しております。
・原子炉圧力容器の破壊靭性評価法の高度化
・原子力発電機器の構造健全性評価に関する破壊力学的研究
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 1000万円
[初任給]
博士了:324,400円
修士了:280,000円
(2025年4月 初任給支給実績)
※前職がある場合は、経験・能力を考慮し当所規定により決定
※参考:モデル年収
30歳/年収約700万円
35歳/年収約900万円
<試算条件>
基本給、賞与、時間外手当17時間分(2024年度実績)を含めたモデル年収。扶養手当は除く。
※2025年4月1日付で初任給改定が行われました。
[初任給(変更前)]
博士了:308,700円
修士了:260,000円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
【学歴】
修士または博士課程修了者(新卒・キャリアいずれも可)
業務における経験
本オープンポジション求人では、以下のバックグラウンドをお持ちの研究者を広く募集しております。
・材料力学や破壊力学に関する研究の経験を有する方
・原子力発電機器の構造健全性評価に興味をお持ちの方
【オープンポジションについて】
当所のオープンポジション採用では、特定の研究テーマや専門分野を限定しすぎず、多様な人材を広く募集しています。ご応募いただいた方の強みや経験を踏まえ、当所の研究領域とのマッチングを検討し、担当する研究内容を柔軟に決定します。たとえご自身の現在の研究が当所の研究テーマと厳密に合致しなくても、新たな視点やアイデアを歓迎しますので、ぜひご応募ください。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
下北ジオパークを推進するため
仕事内容・職務内容
①研究者と連携して学術連携を行うこと及びその成果の公表に係る業務
②専門分野に関する学術研究の普及活動及び教育活動 など
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 500万円
概算年収で表示していますが、月額は331,645円(経験年数0~1年)~333,967円(経験年数4年以上)です。
期末手当、勤勉手当、時間外手当、通勤手当あり。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
地球科学(地質学、火山学、岩石学、海洋学など)又は地理学を専攻・研究した者
業務における経験
特に問わない。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
低炭素社会の実現やエネルギーの安定供給という観点から、既存の軽水炉を長期間にわたり安全かつ安定的に運転することの重要性は、ますます高まっています。一方で、長期運転に伴い、機器には応力腐食割れ(SCC)など、時間とともに進行する損傷が発生する可能性があります。SCCは近年でも新しい事例が報告されており、その詳細なメカニズムは現時点も完全には解明されていません。しかし、SCCの特性を正しく理解することで、適切な管理が可能な課題であると認識されており、代表的な機器を対象とした評価技術の整備が進められています。
今後、さらに長期にわたる安定運転を実現するためには、既存の評価技術の高度化や適用範囲の拡大に加え、SCC現象の理解に基づいた新しい予測・評価手法の開発が求められます。
本採用では、こうした研究開発を推進する人材として、比較的長期間を要するSCC関連の研究に、粘り強く取り組んでいただける方を募集します。
仕事内容・職務内容
[当面の研究課題]
・原子力構造材料のSCC進展特性の評価
・SCC発生、進展予測手法の開発
・SCCを考慮した機器の健全性評価手法の開発・高度化
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 1000万円
[初任給]
博士了:324,400円
修士了:280,000円
(2025年4月 初任給支給実績)
※前職がある場合は、経験・能力を考慮し当所規定により決定
※参考:モデル年収
30歳/年収約700万円
35歳/年収約900万円
<試算条件>
基本給、賞与、時間外手当17時間分(2024年度実績)を含めたモデル年収。扶養手当は除く。
※2025年4月1日付で初任給改定が行われました。
[初任給(変更前)]
博士了:308,700円
修士了:260,000円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
【学歴】
修士または博士課程修了者(新卒・キャリアいずれも可)
業務における経験
【研究専門分野/専攻学科】
・強度、材料、腐食に関する基礎的な知識をお持ちの方(必須条件)
・高温水中環境のSCCに関連する研究または業務に従事した経験をお持ちの方(希望条件)
・破壊力学に関する基礎的な知識をお持ちの方(希望条件)
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
当所では、電力の安定供給を支えるべく、水車の高信頼化や運用柔軟性に資する研究・技術開発を行っています。水力発電は、長期にわたり安定した電力供給が可能な、重要な脱炭素電源です。従来からの高い信頼性に加えて、出力調整に対応するための運用柔軟性の向上といった新たな課題の解決が求められるようになっています。
本テーマでは、水車をはじめとする流体機械に見られる非定常流動や混相流による複雑現象への理解深化とともに設計・運用技術の高度化に取り組む研究員を募集します。キャビテーションによる流動不安定化や壊食、土砂流入に伴う摩耗などを対象に、先駆的な計測技術を駆使した流体実験による現象解明とともに、数値流体解析に基づく設計ツールの開発なども進め、実用化を見据えた成果の創出を目指します。また、サロゲートモデルなど物理モデルに代わる数理モデルによる新たな研究・設計ツールの構築にも挑みます。
仕事内容・職務内容
[当面の研究課題]
・水車性能評価のための流体実験手法の高度化
・流体機械の内部流れに関する先進的な流体計測・実験技術の開発
・キャビテーション・土砂摩耗を対象とした設計・運用評価手法の構築
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 1000万円
[初任給]
博士了:324,400円
修士了:280,000円
(2025年4月 初任給支給実績)
※前職がある場合は、経験・能力を考慮し当所規定により決定
※参考:モデル年収
30歳/年収約700万円
35歳/年収約900万円
<試算条件>
基本給、賞与、時間外手当17時間分(2024年度実績)を含めたモデル年収。扶養手当は除く。
※2025年4月1日付で初任給改定が行われました。
[初任給(変更前)]
博士了:308,700円
修士了:260,000円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
修士または博士課程修了者(新卒・キャリアいずれも可)
業務における経験
以下に該当する方を歓迎します。
・機械工学、特に流体工学、流体機械に準ずる分野を専門とされる方
・流体機械を対象とした流体実験、数値シミュレーションや、設計などに関心や経験をお持ちの方
・混相流、流体関連振動や音響現象に関する検討に意欲をお持ちの方
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
安定的な電力供給のためには、地質・地下環境の評価技術が不可欠です。これは発電・送電施設の立地、設計において、対象地点の地質、地盤、地下水の状況把握が必要であることはもちろん、地震や噴火、斜面災害などのジオ・ハザードへの備えも重要なためです。また、放射性廃棄物処分場のサイト選定・施設性能評価においては、より深部・長期にわたる地下環境の評価技術が必要です。さらに、地熱発電など、再生可能エネルギーの導入拡大においては、地下構造も含めたポテンシャル評価技術が重要となります。当所では、地質・地下環境の評価技術の開発・高度化を先導していく意欲的な人材を常に求めています。
仕事内容・職務内容
[当面の研究課題]
入所後の研究内容は、選考過程を通じて、適性や希望を踏まえて相談しながら決めていきますが、次のような研究を想定しております。
・先進的な分析手法による断層破壊ダイナミクスの解明
・人工構造物や岩盤における地下水および物質移行の評価
・大変形までを考慮できる数値解析による地盤評価
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 1000万円
[初任給]
博士了:324,400円
修士了:280,000円
(2025年4月 初任給支給実績)
※前職がある場合は、経験・能力を考慮し当所規定により決定
※参考:モデル年収
30歳/年収約700万円
35歳/年収約900万円
<試算条件>
基本給、賞与、時間外手当17時間分(2024年度実績)を含めたモデル年収。扶養手当は除く。
※2025年4月1日付で初任給改定が行われました。
[初任給(変更前)]
博士了:308,700円
修士了:260,000円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
修士または博士課程修了者(新卒・キャリアいずれも可)
業務における経験
本オープンポジション求人では、以下のバックグラウンドをお持ちの研究者を広く募集しております。
・幅広い分野の研究に対して、興味・関心を持ち、柔軟な思考ができる方
・地質学、水文学、地盤工学など地質・地下環境の評価に関わる専門分野を専攻された方
・他分野の研究者と協働して研究を進めることができる方
説明
【オープンポジションについて】
当所のオープンポジション採用では、特定の研究テーマや専門分野を限定しすぎず、多様な人材を広く募集しています。ご応募いただいた方の強みや経験を踏まえ、当所の研究領域とのマッチングを検討し、担当する研究内容を柔軟に決定します。たとえご自身の現在の研究が当所の研究テーマと厳密に合致しなくても、新たな視点やアイデアを歓迎しますので、ぜひご応募ください。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
国土交通省におけるシンクタンクとして、内部部局による企画・立案機能を支援するとともに、政策実務と学術知見等との間において「知・情報の集積」と「知・情報の交流」を通じ、国土交通分野における政策形成に幅広く寄与することを使命とする
仕事内容・職務内容
国土交通政策研究所で実施される調査研究(国土交通省の所掌事務のうち、都市、住宅、土地、道路、河川等)に係る企画、立案及び調整
給与
職種共通
時給 : 2080円 ~
国土交通省の規定に基づき支給します。(時給2,390円(主任研究官)、時給2,080円(研究官)、通勤手当を支給。学歴、職務経験等を考慮の上決定)
なお、賞与の支給はありません。社会保険等への加入もありません。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士
経済学、法学、社会学、公共政策学その他の社会科学若しくは都市工学、建築学、土木工学その他の自然科学に係る修士以上の学位を有する、又はこれらと同等以上の資格、調査研究実績、著作等を有すること
業務における経験
大学や研究機関等で研究員として、調査研究の実績を有すること(ポスドクの方、博士後期課程在籍の方を含む)、又はコンサルティング会社等の職員であり、調査研究の実績を有すること
特定分野の公的資格など
大学院等の指導教授、在籍する若しくは直近まで在籍した機関の上司又はそれらに準ずる者からの推薦があること
採用後、勤務地(東京都新宿区四谷)まで通勤可能なこと
説明
ただし、以下に該当する方は応募できません
(1)日本国籍を有しない者
(2)国家公務員法(昭和22年法律第120号)第38条の規定により国家公務員になることができない者
○禁固以上の刑に処せられ、その執行を終わるまでの者又はその刑の執行猶予の期間中の者その他その執行を受けることがなくなるまでの者
○一般職の国家公務員としての懲戒免職の処分を受け、その処分の日から2年を経過しない者
○日本国憲法又はその下に成立した政府を暴力で破壊することを主張する団体等を結成し、又はこれに加入した者
(3)平成11年改正前の民法の規定による準禁治産者の宣告を受けている者(心神耗弱を原因とするもの以外)
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