[ フリーワード ] なし
[ 研究分野 ] なし
[ 機関種別 ] なし
[ 勤務地 ] なし
[ 職種 ] 主任研究員相当
[ 雇用形態 ] なし
[ 任期 ] なし
[ 年収 ] なし
[ 応募上の配慮 ] なし
[ 電子応募 ] なし
[ こだわり条件 ] なし
[ 並び順 ] 新着順
50 件中 1~10 件を表示
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
新設する研究室の研究員(室長)を募集します。
仕事内容・職務内容
研究室の長として奨励研究員、研究補助員と協力して、「共生と生態系」「生命の時間」「ゲノムの可塑性」などに関連した生命現象を、先端的な発想のもと、多様なアプローチで迫る意欲的な基礎研究を実施します。また、成果の発表など、JT生命誌研究館から外部への発信に積極的に取り組みます。
備考:「共生」には寄生や体内共生など、「生命の時間」には発生や進化、適応など、「ゲノムの可塑性」にはゲノム構造やエピゲノムなどを含み、広くとらえていただいて結構です。
給与
年収 : 600万円 ~ 1000万円
月給 500,000円以上 経歴・経験等に応じ500,000円~840,000円の範囲で個別に決定します(賞与相当額込み)。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
生涯健康研究部(地域保健システム研究領域)主任研究官(任期付)の公募
仕事内容・職務内容
健康増進施策推進のためのデータ活用に関する調査研究及び関連する養成訓練業務
給与
年収 : 600万円 ~
給与:「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律(平成9年法律第65号)」に基づく。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)健康増進施策推進のためのデータ活用に関する専門知識を有すること。
(2) 上記専門分野に関する研究業績及び教育実績を有すること。
(3)健康増進施策推進に関連して健康・栄養調査や人口動態統計等のデータ分析を行った経験を有することが望ましい。
(4) 博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者、又は本院の研究課程を修了した者、若しくはこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
(5)大学卒業後10年以上(6年制大学の場合は8年以上)の者、若しくは同等と認められる経験を有する者。
(6)調査研究及び養成訓練に意欲があること。
(7)調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
(8)地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、N1のレベルにあることが望ましい。
(9)協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
(10)自ら生活習慣の改善に関心を持ち、かつ、実践する意欲を有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
生涯健康研究部(地域保健システム研究領域)主任研究官(任期付)の公募
仕事内容・職務内容
生涯を通じた歯・口腔の健康づくりに関する調査研究及び関連する養成訓練業務
給与
年収 : 600万円 ~
給与:「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律(平成9年法律第65号)」に基づく。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)歯科口腔保健に関する専門知識を有すること。
(2) 上記専門分野に関する研究業績及び教育実績を有すること。
(3)地域における歯・口腔の健康づくりに関する活動経験を有すること。
(4) 博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者、又は本院の研究課程を修了した者、若しくはこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
(5)大学卒業後10年以上(6年制大学の場合は8年以上)の者、若しくは同等と認められる経験を有する者。
(6)調査研究及び養成訓練に意欲があること。
(7)調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
(8)地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、N1のレベルにあることが望ましい。
(9)協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
(10)自ら生活習慣の改善に関心を持ち、かつ、実践する意欲を有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
生活環境研究部(建築・施設管理研究領域主任研究官(任期付)の公募について
仕事内容・職務内容
建築物における空気感染対策に関する調査研究及び関連する養成訓練業務
給与
年収 : 600万円 ~
給与:「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律(平成9年法律第65号)」に基づく。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)建築物の空気環境に関する健康影響評価及びその対策に関する専門的知識を有すること。
(2) 建築物の空気環境シミュレーションに関する研究業績を有すること。
(3)建築環境・設備、あるいは建築物衛生に関する教育実績を有すること。
(4)博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者、又は本院の研究課程を修了した者、若しくはこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
(5)大学卒業後10年以上(6年制大学の場合は8年以上)の者、若しくは同等と認められる経験を有する者。
(6)調査研究及び養成訓練に意欲があること。
(7)調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
(8)地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、N1のレベルにあることが望ましい。
(9)協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
(10)自ら生活習慣の改善に関心を持ち、かつ、実践する意欲を有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
疫学・統計研究部主任研究官(任期付)の公募
仕事内容・職務内容
保健医療福祉の政策・施策に寄与する疫学・統計学に関する調査研究及び関連する養成訓練業務
給与
年収 : 600万円 ~
給与:「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律(平成9年法律第65号)」に基づく。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)疫学・統計学、特に疫学に関する専門知識を有すること。
(2) 上記専門分野に関する研究業績及び教育実績を有すること。
(3) 保健医療福祉の政策・施策における疫学・統計学の活用に関する経験を有することが望ましい。
(4)博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者、又は本院の研究課程を修了した者、若しくはこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
(5)大学卒業後10年以上(6年制大学の場合は8年以上)の者、若しくは同等と認められる経験を有する者であること。
(6)調査研究及び養成訓練に意欲があること。
(7)調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
(8)地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、N1のレベルにあることが望ましい。
(9)協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
(10)自ら生活習慣の改善に関心を持ち、かつ、実践する意欲を有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
疫学・統計研究部上席主任研究官(任期付)の公募
仕事内容・職務内容
保健医療福祉の政策・施策に寄与する疫学・統計学に関する調査研究及び関連する養成訓練業務
給与
年収 : 700万円 ~
給与:「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律(平成9年法律第65号)」に基づく。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)疫学・統計学、特に生活習慣及び社会経済要因に関連する健康事象の疫学に関する十分な専門知識を有すること。
(2) 保健医療福祉の政策・施策における疫学・統計学の活用に関して十分な実務経験を有することが望ましい。
(3) 上記(1)の専門分野に関する十分な研究業績及び教育実績を有すること。
(4)博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者、又は本院の研究課程を修了した者であること。
(5)大学卒業後15年以上(6年制大学の場合は13年以上)の者、若しくは同等と認められる経験を有する者であること。
(6)調査研究及び養成訓練に意欲があること。
(7)調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
(8)地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、N1のレベルにあることが望ましい。
(9)協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
(10)自ら生活習慣の改善に関心を持ち、かつ、実践する意欲を有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
医療・福祉サービス研究部(福祉サービス研究領域)
仕事内容・職務内容
子ども家庭福祉施策の評価及び関連サービスの質の向上に寄与する調査研究並びに関連する養成訓練業務
給与
年収 : 600万円 ~
給与:「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律(平成9年法律第65号)」に基づきます。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)子ども家庭福祉に関する専門知識を有すること。
(2) 子ども家庭福祉に関する研究業績を有すること。特に疫学の手法を用いた分析ができること。
(3) 保健医療福祉分野及び子ども家庭福祉に関する教育実績を有すること。
(4)博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者、又は本院の研究課程を修了した者、若しくはこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
(5)大学卒業後10年以上(6年制大学の場合は8年以上)の者、若しくは同等と認められる経験を有する者であること。
(6)調査研究及び養成訓練に意欲があること。
(7)調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
(8)地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、N1のレベルにあることが望ましい。
(9)協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
(10)自ら生活習慣の改善に関心を持ち、かつ、実践する意欲を有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
医療・福祉サービス研究部(福祉サービス研究領域)
仕事内容・職務内容
福祉サービスの評価とその質の向上に寄与する調査研究及び保健医療福祉行政政策の評価に関わる調査研究並びに関連する養成訓練業務
給与
年収 : 600万円 ~
給与:「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律(平成9年法律第65号)」に基づく。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)保健医療福祉分野に関する専門知識を有すること。
(2) 在宅医療・介護における多職種連携に関する研究業績を有すること。特に介護レセプトデータ等公的データベースを活用した研究実績があること。
(3) 保健医療福祉分野及び医療介護連携に関する教育実績を有すること。
(4)博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者、又は本院の研究課程を修了した者、若しくはこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
(5)大学卒業後10年以上(6年制大学の場合は8年以上)の者、若しくは同等と認められる経験を有する者であること。
(6)調査研究及び養成訓練に意欲があること。
(7)調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
(8)地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、N1のレベルにあることが望ましい。
(9)協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
(10)自ら生活習慣の改善に関心を持ち、かつ、実践する意欲を有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
医療・福祉サービス研究部(福祉サービス研究領域)
仕事内容・職務内容
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた生活困窮者・家庭への健康管理支援・生活支援の機能強化に関する調査研究及び関連する養成訓練業務
給与
年収 : 600万円 ~
給与:「一般職の職員の給与に関する法律(昭和25年法律第95号)」に基づく。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)保健医療福祉分野に関する専門知識と経験を有すること。特に、健康管理支援・生活支援に関する知識と実践経験を有すること。
(2) 保健医療福祉に関する研究業績を有すること。特に、健康管理・生活能力を高める支援手法やシステムに関する研究実績を有すること。
(3) 保健医療福祉分野や当該分野におけるマネジメントに関する教育実績を有すること。
(4)博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者、又は本院の研究課程を修了した者、若しくはこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
(5)大学卒業後10年以上(6年制大学の場合は8年以上)の者、若しくは同等と認められる経験を有する者であること。
(6)調査研究及び養成訓練に意欲があること。
(7)調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
(8)地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、N1のレベルにあることが望ましい。
(9)協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
(10)自ら生活習慣の改善に関心を持ち、かつ、実践する意欲を有すること。
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