給与

• 年収 : 400万円 ~

  430万円が助教の目安金額となります。
  前職を下回らないようにしております。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  学士

  大学において助教の経験のある者、又は、看護師養成学校において専任教員の経験のある者

• 説明

  [業務に必要な特定分野の資格・条件（学位などを含む）・経験（何年以上）、及び専門性等の詳細]
  
  看護師免許を有し、本学の建学の精神と教育理念を理解し、その実現のために行動できる者で、協調性があり、本学保健医療学部看護学科の教育と学生指導に熱意をもって関わることのできる者で、次の各号に該当する者
  
  《助教（専任）》
  （1) 大学において助教又は助手の経験のある者
  （2）学士の学位（看護師免許を有し、本学の建学の精神と教育理念を理解し、その実現のために行動できる者で、協調性があり、本学保健医療学部看護学科の教育と学生指導に熱意をもって関わることのできる者で、次の各号に該当する者
  
  《助教（専任）》
  （1) 大学において助教又は助手の経験のある者
  （2）学士の学位（①実務家としての経歴、②今後の大学院や教育課程への進学意欲・予定、③臨床での研究業績、をお伺いして検討いたします）を有する者
  （3）臨床経験３年以上）を有する者
  （3）臨床経験３年以上

給与

• 年収 : 400万円 ~

  430万円が助教の目安金額となります。
  前職を下回らないようにしております。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  学士

• 説明

  [業務に必要な特定分野の資格・条件（学位などを含む）・経験（何年以上）、及び専門性等の詳細]
  
  看護師免許を有し、本学の建学の精神と教育理念を理解し、その実現のために行動できる者で、協調性があり、本学保健医療学部看護学科の教育と学生指導に熱意をもって関わることのできる者で、次の各号に該当する者
  
  《助教（専任）》
  （1) 大学において助教又は助手の経験のある者
  （2）学士の学位（①実務家としての経歴、②今後の大学院や教育課程への進学意欲・予定、③臨床での研究業績、をお伺いして検討いたします）を有する者
  （3）臨床経験３年以上

給与

• 年収 : 700万円 ~ 800万円

  給与：「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律（平成９年法律第６５号）」に基づく。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

• 説明

  （１）大規模災害・健康危機にかかる公衆衛生活動に関する専門知識を有すること。
  （２）大規模災害または健康危機に関する研究業績を有すること。
  （３）大規模災害または健康危機に関する教育実績を有すること。
  （４）博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者、本院の研究課程を修了した者、又はこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
  （５）大学卒業後１０年以上（６年制大学の場合は８年以上）の者、又は同等と認められる経験を有する者。
  （６）調査研究及び養成訓練に意欲があること。
  （７）調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
  （８）地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、Ｎ１のレベルにあることが望ましい。
  （９）協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
  （10）自ら生活習慣の改善に関心をもち、かつ、実践する意欲を有すること。
  
  

給与

• コマ金額 : 10000円 ~ 12000円

  非常勤講師手当ならびに通勤手当は埼玉工業大学非常勤講師勤務規程に基づき支給します。（授業一コマ（100分）あたりの非常勤講師手当：教授相当者 12,000円、准教授相当者 11,000円、講師相当者 10,000円）
  通勤交通費の算定は、自宅から本学までの間の普通運賃により積算しますが、月額55,000円を超える場合は55,000円を限度額とします。
  定年：満70歳。満70歳に到達する年度の雇用期間満了日に退職するものとします。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  その他

  大学院において修士課程を修了した者、もしくはそれと同等以上の研究または教育における業績を有する者。

• 業務における経験

  プログラミング(python)および関連基礎技術を理解し、当該内容の講義を展開できる者。

給与

• 年収 : 500万円 ~

  本給月額：261,100円以上（別途各種手当を支給）
  ※本給は、新卒初任給（学部卒）実績を最低保障金額とし、経験・年齢などを考慮の上、決定します
  
  ＜参考＞ 35歳／係長／扶養親族なしの場合
  　月給：月給：約36万円、年間給与：約700万円
  　　（月給＋超過勤務手当（20時間想定）＋賞与2回）※通勤手当、住居手当等除く。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士 / 修士 / 学士

• 業務における経験

  ★20代～30代活躍中！
  ★業界・職種経験は問いません
  
  ★以下のようなご経験や志向をお持ちの方を歓迎します
  ・最先端の科学技術イノベーションに携わりたい方
  ・分野を問わず幅広く科学技術全般に関心がある方
  ・社会貢献度の高い仕事がしたい方
  ・大学や研究機関、企業等での研究開発、調査・研究、技術コンサル、技術営業等、プロジェクトマネジメントの経験がある方
  ・理系分野の修士号や博士号をお持ちの方、ポストドクター経験者
  ・社内外のシステム開発・導入・運用、データベース運営の経験がある方
  ・企業間の取引や契約に関わる法務経験、社内の法務相談、契約書等の作成、 レビュー、交渉支援等の経験がある方
  ・知的財産に関わる専門スキルを活かしたい方
  ・周囲関係者と連携しながら主体性を発揮できる方
  ・経理・財務業務（特に決算業務）、人事業務等のバックオフィス業務経験がある方

給与

• コマ金額 : 28800円 ~ 34400円

  （1）月額給与額（1コマ）は委嘱者の大学卒業後の年数により28,800円～34,400円の範囲。
  （2）交通費は実費支給で春学期分を9月、秋学期分を3月に支払。ただし1日の往復運賃の上限あり。
  （3）退職金なし。
  （4）休講し、補講が行われない場合は休講回数に応じて減額調整あり。
  （5）社会保険、雇用保険の適用なし。
  （6）授業日数確保のため、曜日振替や、国民の祝日に授業を実施することがあります。
  ※本学ホームページの採用情報ページ（https://j-sys.toyo.ac.jp/pms/app/saiy_f1550）において、
  登録手続画面に「非常勤講師採用後の労働条件」を掲載しています。詳細はそちらをご確認ください。
  

応募資格

• 業務における経験

  （1）英語関連分野（英文学、英語学、英語教育学等）において、修士またはそれ以上の学位を有すること。
  （2）大学レベルでの教歴を有することが望ましい。
  （3）研究業績（学術論文の場合は、査読有で筆頭著者又は責任著者）を3本以上有すること。過去5年以内が望ましい。
  （4）パソコンを日常的に利用していること。
  （5）共通カリキュラムに沿った授業を実施できること。本学の理念や教育目標を理解し、熱意を持って教育に取り組めること。
  

給与

• 年収 : 600万円 ~ 700万円

  給与：「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律（平成９年法律第６５号）」に基づく。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

• 説明

  （１）公衆衛生学全般の知識及び保健医療情報に関する専門知識を有すること。
  （２）保健医療情報に関する研究業績を有すること。
  （３）保健医療情報に関する教育実績を有することが望ましい。
  （４）博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者、本院の研究課程を修了した者、又はこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。（採用日までにいずれかの条件を満たす見込みの者を含む。）
  （５）大学卒業後５年以上（６年制大学の場合は３年以上）の者、又は同等と認められる経験を有する者であること。
  （６）調査研究及び養成訓練に意欲があること。
  （７）調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
  （８）地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、Ｎ１のレベルにあることが望ましい。
  （９）協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
  （10）自ら生活習慣の改善に関心をもち、かつ、実践する意欲を有すること。
  

給与

• 職種共通

  年収 : 800万円 ~ 900万円

  給与：「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律（平成９年法律第６５号）」に基づく。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

• 説明

  （１）建築・住宅の室内空気質、あるいは空気環境制御に関する十分な専門知識を有すること。
  （２）建築・住宅の室内空気質、あるいは空気環境制御に関する十分な研究業績を有すること。
  （３）建築環境・設備、あるいは建築物衛生に関する十分な教育実績を有すること。
  （４）博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者、本院の研究課程を修了した者であること。
  （５）大学卒業後１５年以上（６年制大学の場合は１３年以上）の者、又は同等と認められる経験を有する者であること。
  （６）調査研究及び養成訓練に意欲があること。
  （７）調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
  （８）地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、Ｎ１のレベルにあることが望ましい。
  （９）協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
  （10）自ら生活習慣の改善に関心をもち、かつ、実践する意欲を有すること。
  

給与

• 職種共通

  年収 : 600万円 ~ 800万円

  給与：「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律（平成９年法律第６５号）」に基づく。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

• 説明

  （主任研究官）
  （１）保健医療福祉分野及びそのサービスに関する専門知識を有すること。特に生活困窮、高齢者、障害者などの困難を抱える個人や家族への健康管理支援の推進や関連する保健医療福祉サービスの評価に関する知識を有すること。
  （２）保健医療福祉分野の健康管理支援や、関連する保健医療福祉サービスの実態把握、およびその評価に関する研究業績を有すること。
  （３）保健医療福祉分野に関する教育実績あるいは業務経験を有すること。
  （４）博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者、本院の研究課程を修了した者、又はこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
  （５）大学卒業後１０年以上（６年制大学の場合は８年以上）の者、又は同等と認められる経験を有する者であること。
  
  （研究員）
  （１）保健医療福祉分野及びそのサービスに関する専門知識を有すること。特に生活困窮、高齢者、障害者などの困難を抱える個人や家族への健康管理支援の推進や関連する保健医療福祉サービスの評価に関する知識を有すること。
  （２）保健医療福祉分野の健康管理支援や、関連する保健医療福祉サービスの実態把握、およびその評価に関する研究業績を有すること。
  （３）博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者、本院の研究課程を修了した者、又はこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
  （４）大学卒業後５年以上（６年制大学の場合は３年以上）の者、又は同等と認められる経験を有する者であること。
  
  （共通事項）
  （１）調査研究及び養成訓練に意欲があること。
  （２）調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
  （３）地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、Ｎ１のレベルにあることが望ましい。
  （４）協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
  （５）自ら生活習慣の改善に関心をもち、かつ、実践する意欲を有すること。
  

給与

• 職種共通

  年収 : 600万円 ~ 800万円

  給与：「一般職の任期付研究員の採用、給与及び勤務時間の特例に関する法律（平成９年法律第６５号）」に基づく。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

• 説明

  （主任研究官）
  （１）建築物の室内温熱環境、あるいはその健康影響に関する専門知識を有すること。
  （２）建築物の室内温熱環境、あるいはその健康影響に関する研究業績を有すること。
  （３）建築環境・設備、あるいは建築物衛生に関する教育実績を有すること。
  （４）博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者、本院の研究課程を修了した者、又はこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。
  （５）大学卒業後１０年以上（６年制大学の場合は８年以上）の者、又は同等と認められる経験を有する者であること。
  
  （研究員）
  （１）建築物の室内温熱環境、あるいはその健康影響に関する専門知識を有すること。
  （２）建築物の室内温熱環境、あるいはその健康影響に関する研究業績を有すること。
  （３）博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有する者、本院の研究課程を修了した者、又はこれらと同等の学識を有すると認められる者であること。（採用日までにいずれかの条件を満たす見込みの者を含む。）
  （４）大学卒業後５年以上（６年制大学の場合は３年以上）の者、又は同等と認められる経験を有する者であること。
  
  （共通事項）
  （１）調査研究及び養成訓練に意欲があること。
  （２）調査研究及び養成訓練の遂行に十分な英語コミュニケーション能力を有すること。
  （３）地方公共団体職員等を対象とした養成訓練を行う機関であることから、日本語を母国語としない者にあっては、幅広い場面で使われる日本語能力を有すること。例えば、独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が共催する日本語能力試験において、Ｎ１のレベルにあることが望ましい。
  （４）協調性を有し院内外と円滑に共同研究が遂行できること。
  （５）自ら生活習慣の改善に関心をもち、かつ、実践する意欲を有すること。