[ フリーワード ] なし
[ 研究分野 ] なし
[ 機関種別 ] なし
[ 勤務地 ] なし
[ 職種 ] 准教授相当
[ 雇用形態 ] なし
[ 任期 ] なし
[ 年収 ] なし
[ 応募上の配慮 ] なし
[ 電子応募 ] なし
[ こだわり条件 ] なし
[ 並び順 ] 新着順
1048 件中 1~10 件を表示
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
本学は、社会を俯瞰する視野を持ち、他者との協働のもと、文理の枠を越えた知識やスキルを組み合わせて課題の解決を図り、新たな価値を創り出すことのできる人材を育成し、地域から国際社会まで広く貢献することを目的とします。
仕事内容・職務内容
○ 担当予定科目
<主担当科目>
・ キャリア開発科目(キャリアプランニング・キャリアデザイン、アントレプレナーシップ等)
令和7年度においては科目の設計、令和8年度に正課外で試行、令和9年度から正課で新規開講する。
<全教員共通科目>
・ 課題解決演習科目(課題解決入門,課題解決演習ⅠA・ⅠB、課題解決演習Ⅱ、卒業プロジェクト)
・ 体験・実践プログラム科目(国内ボランティア、国内インターンシップA・B、海外ボランティア、海外インターンシップ、海外短期プログラム)
○ 学内業務(教務、入試業務、学生募集、就職支援に係る業務等)
特にキャリアデザインオフィスの運営及び主催イベントへのアドバイジング
○ 地域・産学連携業務(各種学外連携講座、公開講座等)
給与
教授相当
年収 : 500万円 ~ 1000万円
初任給については、学歴及び職歴を鑑み決定します。
准教授相当
年収 : 500万円 ~ 1000万円
初任給については、学歴及び職歴を鑑み決定します。
講師相当
年収 : 500万円 ~ 1000万円
初任給については、学歴及び職歴を鑑み決定します。
助教相当
年収 : 500万円 ~ 1000万円
初任給については、学歴及び職歴を鑑み決定します。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
説明
次の各号を全て満たす者
(1)教 授:博士の学位又はこれに相当する研究業績を有する者。
准教授:修士の学位又はこれに相当する研究業績を有する者。
講 師:修士の学位又はこれに相当する研究業績を有する者。
助 教:修士の学位又はこれに相当する研究業績を有する者。
(2)本学の教育理念を踏まえ、教育研究活動を推進できる者。
(3)日本語と英語で授業が開講できる者。
(4)アクティブ・ラーニング(課題解決演習やグループワークなど)を用いたインタラクティブな授業運営ができる者。
(5)企業や国際機関、大学、NPO、地方自治体等の国内外の様々な主体と連携して教育が実施できる者。
(6)他分野の教員や外部の実務家教員等と連携した授業展開ができる者。
(7)本学のFD(ファカルティ・ディベロップメント)基本方針に基づき、自己研鑽や授業改善、授業公開、カリキュラム全体の改善などに積極的に取り組むことができる者。
(8)国家資格キャリアコンサルタント、GCDFやCDA等のキャリアコンサルタントの資格を有する者 のうち、キャリアコンサルティング技能士検定1級など、熟練レベルの資格を有することが望ましい。
(9)民間企業等でのキャリア領域での実務経験があることが望ましい。
(10)学校教育法第9条各号に規定する欠格条項のいずれにも該当しない者。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
このたび、主に経済統計学関連科目を担当する専任教員を下記の要領で公募することとなりました。つきましては、関係者の方々にご周知いただき、適任者の応募が得られますようお願い申し上げます。
仕事内容・職務内容
1.授業科目担当(責任授業数週5コマ)
2.経済学部及び経済学研究科の運営に関する業務
3.入試関連業務や全学の委員会を含む全学の運営に関する業務
4.学生に対する指導・支援
<担当科目について>
※学部専門科目
「経済統計学」と、「データサイエンス実践(経済)」・「データサイエンス(経済)」の2科目のうちから1科目。その他、ご本人の専門に応じた専門科目。経済統計学は1年生向け入門科目。データサイエンスとデータサイエンス実践は2年生以上の専門科目で、内容は実証・理論のどちらでも可。
※ 1年から4年生の各学年の演習(ゼミナール)を担当。
※ 大学院科目・演習を担当。(資格審査の上決定)
※ 責任授業数は学部と大学院の授業(専門科目及び演習)をあわせて週5コマです。1コマ105分の講義・演習を各学期に13回及び定期試験を実施します。武蔵大学の授業期間は春学期(おおむね4月~7月)と秋学期(おおむね9月~12月)の2学期制です。
給与
教授相当
年収 : 900万円 ~
給与は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定します。
准教授相当
年収 : 800万円 ~
給与は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定します。
講師相当
年収 : 700万円 ~
給与は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定します。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
(1)Ph.D.または博士号取得の方(着任までに取得見込みを含む)、またはこれと同等の研究業績を有すると認められる方。
(2)学部及び大学院において、上記分野の教育及び研究指導を担当できる方。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
このたび、主にマクロ経済学関連科目を担当する専任教員を下記の要領で公募することとなりました。つきましては、関係者の方々にご周知いただき、適任者の応募が得られますようお願い申し上げます。
仕事内容・職務内容
1.授業科目担当(責任授業数週5コマ)
2.経済学部及び経済学研究科の運営に関する業務
3.入試関連業務や全学の委員会を含む全学の運営に関する業務
4.学生に対する指導・支援
<担当科目について>
※学部専門科目
「マクロ経済学」と、「データサイエンス実践(経済)」・「データサイエンス(経済)」・「中級マクロ経済学」の3科目のうちから1科目との組み合わせ。その他、ご本人の専門に応じた専門科目。マクロ経済学は1年生向け入門科目。データサイエンスが担当できることが望ましいが、理論分析が主の方の応募も歓迎する。
※ 1年から4年生の各学年の演習(ゼミナール)を担当。
※ 大学院科目・演習を担当。(資格審査の上決定)
※ 責任授業数は学部と大学院の授業(専門科目及び演習)をあわせて週5コマです。1コマ105分の講義・演習を各学期に13回及び定期試験を実施します。武蔵大学の授業期間は春学期(おおむね4月~7月)と秋学期(おおむね9月~12月)の2学期制です。
給与
教授相当
年収 : 900万円 ~
給与は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定します。
准教授相当
年収 : 800万円 ~
給与は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定します。
講師相当
年収 : 700万円 ~
給与は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定します。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
(1)Ph.D.または博士号取得の方(着任までに取得見込みを含む)、またはこれと同等の研究業績を有すると認められる方。
(2)学部及び大学院において、上記分野の教育及び研究指導を担当できる方。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
金沢大学では,超スマート社会の実現に貢献するために,理工研究域電子情報通信学系を中心として,人工知能,ビッグデータ,IoT,サイバーセキュリティを含むネットワークシステム技術及び量子技術の研究開発と教育に取り組んでいます。この内,大規模並列計算,ビッグデータ基盤,大規模データシステム,システムソフトウェア全般などの超分散アーキテクチャ及びシステムソフトウェア分野は,超スマート社会において欠かすことのできない重要な役割を果たす技術分野といえます。そこで,超分散アーキテクチャ及びシステムソフトウェアの先端分野における優れた研究者を教授、准教授又はテニュアトラック准教授として公募します。
仕事内容・職務内容
専門分野:
超分散アーキテクチャ及びシステムソフトウェア分野(大規模並列計算,ビッグデータ基盤,大規模データシステム,システムソフトウェア全般など)の基礎研究とその応用を行い,学内外の研究者のネットワークを通じて,独創的な超分散アーキテクチャ技術・システムソフトウェア技術の提案と社会実装を推進する人を募集します。特に,量子技術と超分散アーキテクチャ・システムソフトウェアの融合技術(量子ネットワークを利用した並列計算,量子計算とデジタル計算が融合したシステムソフトウェアなど)に積極的に取り組む意欲がある方が望まれます。
また,先端情報通信技術グループに所属し,上記の専門分野を活用して,当該研究グループの教員と連携し,当該研究グループのミッション「超スマート社会の実現に寄与する情報通信技術の創成(IoTと人工知能とサイバーセキュリティの融合によるセキュアな超スマート社会の実現)」に貢献頂きます。そして,金沢大学が実施する高度情報専門人材育成プログラムに参画することを通して,電子情報通信工学分野を志す学生の教育・研究指導も担当して頂きます。
教育担当:
理工学域電子情報通信学類(学士課程)情報通信コース,
大学院自然科学研究科電子情報通信学専攻,電子情報科学専攻
担当科目:
共通教育科目,OS,分散システムなどの情報系の基礎・専門科目,計算機・プログラミング関連(講義や実験)
給与
教授相当
年収 : 700万円 ~ 1000万円
給与:年俸制が適用されます。
准教授相当
年収 : 500万円 ~ 800万円
給与:年俸制が適用されます。
その他 - テニュアトラック准教授
年収 : 500万円 ~ 800万円
給与:年俸制が適用されます。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
(1) 博士の学位を有する研究者
(2) 研究,教育に熱意を有し,産学連携等への積極性があること
(3) 超分散アーキテクチャ及びシステムソフトウェア分野を支える計算機工学,情報科学等の分野,もしくは量子技術と超分散アーキテクチャ・システムソフトウェアの融合分野で優れた研究業績を有し,産業応用を行える方
(4) 日本語と英語による十分なコミュニケーション能力を備えていること
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
未来社会創造機構は、未来社会の創造につながるイノベーション創出を行うことを目的とした組織で、SDGs(Sustainable Development Goals)に代表されるグローバルな社会課題の解決に向けて、人文・社会系と理系分野が協働して「総合知」で横断的に取り組み、世界レベルでトランスフォーマティブイノベーションを強力に牽引していくことを目指しています。本機構体制強化の一環として、2022年4月に「脱炭素社会創造センター」を設置しました。
仕事内容・職務内容
(雇入れ直後)
脱炭素社会実現に向けたクライメートテックに関わる諸セクターの融合や産学連携の推進等に取り組む
(変更の範囲)
東海国立大学機構が指定する業務
給与
職種共通
年収 : 300万円 ~ 800万円
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
・博士の学位を有している方
・脱炭素社会創造に関連する諸セクター融合、産学連携の経験や実績、あるいは、それらを推進する意欲のある方
・脱炭素社会創造センターとカーボンニュートラル推進室の運営を協調性を持って積極的に推進できる方
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
立命館大学国際関係学部では、下記のとおり専任教員を募集することとなりました。つきましては、貴学および関係諸機関において募集の周知方よろしくお取り計らいくださいますようお願い申し上げます。
立命館大学国際関係学部は、女性活躍推進法の趣旨に則り女性の積極的な応募を歓迎します。
仕事内容・職務内容
以下の科目の担当、ならびに学部および大学全般の教育・研究・広報・社会貢献に関わる活動、高等学校との連携等に関する活動に従事する。
担当科目: English for International Studies
Bridge to International Studies
Academic Skills
Intensive English (以上、学部科目)
※上記以外の科目(英語あるいは日本語)も担当する可能性があります。
ただし、これらすべての科目を担当するわけではありません。
給与
職種共通
年収 : 600万円 ~
学校法人立命館教職員給与規定に基づきます。
①月額本俸:(例)(35歳・准教授)503,000円/(40歳・教授)583,000円/(45歳・教授)657,000円
※いずれも2024年度実績
②賞与:年2回(6月・12月)
③手当:通勤手当、職務手当、超過時間手当 等
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
以下を全て満たし、上記の着任時期より勤務可能な者
①博士号(Ph.D.)を取得、もしくはそれと同等の業績を有する者 (ただし、修士論文または博士論文を英語で書いた者が望ましい)。
②大学で英語による授業の教育歴を有し、アカデミック・ライティングの指導ができる者。
③高度な英語運用能力を有し、国際関係にかかわるトピックを扱うことができる者。
④本学部・大学の英語教育の企画・開発および学部行政に積極的に取り組むことができる日本語母語話者もしくはそれに等しい高度な日本語運用能力を有する者。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
大学院医学系研究科総合保健学専攻及び医学部保健学科における保健学の研究および教育
仕事内容・職務内容
[職務内容(業務内容、担当科目等)]
(雇入れ直後)
《業務内容》
・助産学及び母性看護学分野の教育研究
・保健学共通および専門領域の学部と大学院の教育
・大学院および講座における研究指導
・名古屋大学、医学系研究科総合保健学専攻、次世代育成看護学講座の運営に関わる業務など
《担当予定科目》
・大学院
-博士前期課程: 助産診断・技術学Ⅰ&Ⅱ、助産学演習、助産概論、母子援助論周産期ハイリスクケア論、次世代育成看護学特論、助産実習、セミナー、特別研究 等
-博士後期課程: 次世代育成看護学特講、特講演習、特別研究 等
・学部
-母性看護学の専門分野に関連する専門基礎科目、全学教育科目、母性看護学Ⅰ
&Ⅱ、Ⅲ、母性看護学実習などの専門科目 等
(変更の範囲)
・東海国立大学機構が指定する業務
給与
年収 : 700万円 ~
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位(看護学が望ましい)を有すること。
業務における経験
助産学や母性看護学分野の実務経験(教育経験を含む)を5年以上有すること。
特定分野の公的資格など
看護師および助産師の資格を有すること。
説明
[必要な特定分野の資格・条件(学位などを含む)・専門性等の詳細]
以下の全ての要件を満たしていること。
(1) 看護科学 次世代育成看護学講座 (助産学及び母性看護学分野)について、
高度の学識および高い倫理性と優れた業績を有し、助産学及び母性看護学分野の研究・教育を国内外にリード・発展させ、大学院・学部の教育・研究を意欲的に展開する、指導者としての優れた能力と熱意を有すること。
(2) 看護師および助産師の資格、並びに博士の学位(看護学が望ましい)を有すること。
(3) 助産学や母性看護学分野の実務経験(教育経験を含む)を5年以上有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
准教授または講師、1名
常勤(定年制)
仕事内容・職務内容
電気電子工学の基幹科目と演習・実験科目、及び専門分野に関わる専門科目
本学の教職員と協力して大学の運営および地域貢献活動に携わる
大学および大学院において熱意を持って学生の教育と研究指導を行う
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
次の(1)~(4)に該当する方(または採用予定日までにその見込みの方)
(1) 博士の学位を有する方または研究上の業績がそれに準ずると認められる方
(2) 専門分野に関わる十分な知識と優れた研究業績・能力を有する方
(3) 本学の教職員と協力して大学の運営および地域貢献活動に携わることのできる方
(4) 大学および大学院において熱意を持って学生の教育と研究指導ができる方
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
グラフィックデザイン分野の教員募集
仕事内容・職務内容
【担当科目】
「色彩・形態論」
「色彩計画論」
「視覚表現演習」
「グラフィックデザイン演習Ⅱ」(※現グラフィックデザイン演習B)
「グラフィックデザイン演習Ⅲ」(※新設科目)
「領域専門演習」
「総合演習 I」
「総合演習 II」
「卒業研究・制作」
※上記科目のほか、「デザイン概論」「学芸の基礎」「実践演習の区分科目」を担当する場合がある。
※カリキュラム改定等に伴い、異なる科目を担当する場合がある。
【その他】
入試業務、大学行事のほか、学内委員会活動。
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 900万円
給与等の勤務条件は当公立大学法人の就業規則及び給与規程等による。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士
説明
(1) 修士課程修了以上、又はこれと同等以上の業績を有すること。
(2) ビジュアルコミュニケーションデザイン、ブランディングデザインの分野で専門的な知識・技能を有すること。
(3) グラフィックデザインに関する大学等における教育経験もしくは実務経験があること。
(4) 積極的に学務および地域貢献に関われること。
(5) 着任後に浜松市内またはその近郊に居住できること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
本学は、社会を俯瞰する視野を持ち、他者との協働のもと、文理の枠を越えた知識やスキルを組み合わせて課題の解決を図り、新たな価値を創り出すことのできる人材を育成し、地域から国際社会まで広く貢献することを目的とします。
仕事内容・職務内容
○ 担当予定科目
<主担当科目>
・ 経済学入門、経済学、開発経済学
<全教員共通科目>
・ 課題解決演習科目(課題解決入門,課題解決演習ⅠA・ⅠB、課題解決演習Ⅱ、卒業プロジェクト)
・ 体験・実践プログラム科目(国内ボランティア、国内インターンシップA・B、海外ボランティア、海外インターンシップ、海外短期プログラム)
○ 学内業務(教務、入試業務、学生募集、就職支援に係る業務等)
○ 地域・産学連携業務(各種学外連携講座、公開講座等)
給与
教授相当
年収 : 500万円 ~ 1000万円
初任給については、学歴及び職歴を鑑み決定します。
准教授相当
年収 : 500万円 ~ 1000万円
初任給については、学歴及び職歴を鑑み決定します。
講師相当
年収 : 500万円 ~ 1000万円
初任給については、学歴及び職歴を鑑み決定します。
助教相当
年収 : 500万円 ~ 1000万円
初任給については、学歴及び職歴を鑑み決定します。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
説明
次の各号を全て満たす者
(1)教 授:博士の学位又はこれに相当する研究業績を有する者。
准教授:修士の学位又はこれに相当する研究業績を有する者。
講 師:修士の学位又はこれに相当する研究業績を有する者。
助 教:修士の学位又はこれに相当する研究業績を有する者。
(2)本学の教育理念を踏まえ、教育研究活動を推進できる者。
(3)日本語と英語で授業が開講できる者。
(4)アクティブ・ラーニング(課題解決演習やグループワークなど)を用いたインタラクティブな授業運営ができる者。
(5)企業や国際機関、大学、NPO、地方自治体等の国内外の様々な主体と連携して教育が実施できる者。
(6)他分野の教員や外部の実務家教員等と連携した授業展開ができる者。
(7)本学のFD(ファカルティ・ディベロップメント)基本方針に基づき、自己研鑽や授業改善、授業公開、カリキュラム全体の改善などに積極的に取り組むことができる者。
(8)学校教育法第9条各号に規定する欠格条項のいずれにも該当しない者。
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