[ フリーワード ] 立教大学 のすべてを含む
[ 研究分野 ] なし
[ 機関種別 ] なし
[ 勤務地 ] なし
[ 職種 ] なし
[ 雇用形態 ] なし
[ 任期 ] なし
[ 年収 ] なし
[ 応募上の配慮 ] なし
[ 電子応募 ] なし
[ こだわり条件 ] なし
[ 並び順 ] 新着順
5 件中 1~5 件を表示
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
社会情報教育研究センター(Center for Statistics and Information: CSI)は、2010年3月、立教大学の教育研究支援機関として設置されました。調査・情報・ 統計技法の活用による、研究活動の高度化への寄与および学生・大学院学生に対する研究基礎能力の涵養を目的とした事業を行っています。
この度、センター内の統計教育部会にて、助教Dを公募いたします。統計教育部会の事業計画についてはURLをご参照ください。
仕事内容・職務内容
データサイエンス、AI関連の全学共通科目を担当するほか、統計教育教材の作成、当センター統計教育部会の事業計画にかかわる業務、その他センター長が指示する業務。
給与
年収 : 300万円 ~
給与:本学規程による(初年度月額30万円)
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位を有するもの(今年度の取得見込を含む)、または同等の業績を有するもの
統計学またはデータサイエンスに関する研究領域を持ち、統計教育に強い関心があるもの
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
立教大学理学部では助教B(数学 計算機関連)を公募いたします。
仕事内容・職務内容
学部における授業科目及びそれにかかわる業務
給与
年収 : 500万円 ~ 600万円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
学部における数学の講義・演習、および、計算機に関連する講義・演習を日本語で担当できること.
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
立教大学理学部では助教B(数学)を公募いたします。
仕事内容・職務内容
学部における授業科目及びそれにかかわる業務
給与
年収 : 500万円 ~ 600万円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
学部における数学の講義・演習を日本語で担当できること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
人権・ハラスメント対策センター専門相談員の任期終了に伴う募集
仕事内容・職務内容
1 インテーク業務
2 ケース相談
3 ハラスメント関連啓発活動
4 人権・ハラスメント対策センター委員としての活動
5 人権・ハラスメント対策センターに関わる諸事務
6 その他センター長の指示する業務
*変更の範囲:変更なし
給与
年収 : 400万円 ~ 800万円
初年度年俸額はA・800万円、B・600万円、C・400万円。ただし、経歴、勤務年数等を考慮の上、給与を決定します。更新時に昇給あり。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士
大学院博士前期課程または修士課程修了者、もしくはそれと同等の学識を有する方。
業務における経験
大学・企業等の組織において、人権関連の相談、ハラスメント相談・カウンセリング等の実務経験があることが望ましい。
特定分野の公的資格など
「臨床心理士」、「公認心理師」または「精神保健福祉士」資格取得者で臨床の経験のある方。もしくは「法曹資格」を持つ方、ないしは法律実務等に関与した経験のある方。
説明
(1) 「臨床心理士」、「公認心理師」または「精神保健福祉士」資格取得者で臨床の経験のある方。もしくは「法曹資格」を持つ方、ないしは法律実務等に関与した経験のある方。
(2) 大学院博士前期課程または修士課程修了者、もしくはそれと同等の学識を有する方。
(3) 大学・企業等の組織において、人権関連の相談、ハラスメント相談・カウンセリング等の実務経験があることが望ましい。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
コミュニティ福祉学部福祉学科助教Bの募集人事です。
仕事内容・職務内容
担当科目・担当業務(予定)
担当科目:「ソーシャルワーク実習」、「ソーシャルワーク実習指導1・2」、「ソーシャルワーク演習」、「ソーシャルワーク演習(専門)1・2」、「基礎演習」、「社会福祉入門演習」、「卒業研究指導演習」、「社会福祉関係講義科目」
※その他の科目を担当することがある
※カリキュラム改定等により、科目名称等が変更になる場合がある
担当業務:福祉実習教育室の管理運営に関する業務(実習教育に関わる業務を含む)
職 務:教育業務、研究業務、入学試験関連業務、その他コミュニティ福祉学部が定める業務
給与
年収 : 500万円 ~ 600万円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
(1)、(2)の項目に該当すること
(1)博士あるいは修士の学位を有する者
(2)実習・演習科目が担当できる者(以下のいずれかに該当する者)
①着任時、社会福祉士資格取得後、相談援助の業務に5年以上従事した経験を有する者
②着任時、大学等において実習関連科目の教育経験が5年以上ある者
③着任時、社会福祉士実習および演習担当教員講習会の修了者
特定分野の公的資格など
社会福祉士の資格を有することが望ましい
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