給与

• 年収 : 500万円 ~ 700万円

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  学士

• 業務における経験

  医師免許取得後５年以上の臨床経験を有すること

• 特定分野の公的資格など

  医師免許証

• 説明

  (1)臨床研究センター専任の助教としてセンターの業務に従事頂ける方
  　①臨床研究センターの管理・運営
  　　臨床研究実施における支援、プロジェクトマネジメント等
  　②臨床研究センターにおける教育・研究について
  　　臨床研究に関する研究、学生・大学院生等の教育・演習並びに研究指導等
  (2)臨床研究センターにおいて、教育（職員教育含む）・研究並びに管理・運営に取り組んでもらえる方を最優先いたします

給与

• 職種共通

  年収 : 500万円 ~ 1000万円

  給与：本学給与規程による

応募資格

• 特定分野の公的資格など

  (１)大学設置基準に規定する教授、准教授または講師の資格を有する者
  (２)熱意を持って学生の教育・指導や学内業務等にあたれる者

給与

• 職種共通

  年収 : 300万円 ~ 500万円

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  専門士

• 業務における経験

  介護福祉士としての実務経験5年以上必須
  介護福祉教員研修を受講済み尚可

給与

• 年収 : 500万円 ~ 600万円

  個人によって通勤手当、住宅手当、扶養手当が月々加算されます。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

• 業務における経験

  研究・教育活動に意欲的で、協調性を持ち責任を持って業務に取り組める方を対象としています。薬理学または関連分野（生化学、分子生物学、病理学、免疫学、神経科学等）に関する研究経験を有し、動物実験やin vitro実験に精通している方。特に、脂質代謝、炎症制御、シグナル伝達、老化関連疾患、がん、代謝疾患、神経変性疾患、創薬基盤研究などの領域に関心をお持ちの方を歓迎いたします。

給与

• 職種共通

  年収 : 500万円 ~

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士 / その他

  博士の学位を有する者、又はそれと同等以上の研究業績を有する者

• 説明

  (1) 博士の学位を有する者，又はそれと同等以上の研究業績を有する者
  (2) 専門分野に関して，大学・専門学校等における５年以上の教育研究歴を有する者
  (3) 社会連携に係る活動の経験を有する者
  (4)管理運営の実績を有することが望ましい
  (5) 外部資金獲得の実績を有することが望ましい
  (6) スポーツ栄養学分野に関する教育・研究業績を有することが望ましい
  
  
  
  

給与

• 教授相当

  年収 : 800万円 ~ 1300万円

  【モデル年収】教授50歳　871万円（本俸＋地域手当＋賞与）
  　モデル年収には、諸手当・通勤手当等は含んでおりません。
  
  ※経験年数、職歴等を基に決定するため、モデルの賃金は下限を保証するものではありません。

• 准教授相当

  年収 : 700万円 ~ 1000万円

  年収：770万～950万（諸手当含む）
  【モデル年収】准教授40歳　765万円（本俸＋地域手当＋賞与）
  　モデル年収には、諸手当・通勤手当等は含んでおりません。
  
  ※経験年数、職歴等を基に決定するため、モデルの賃金は下限を保証するものではありません。
  

• 助教相当

  年収 : 600万円 ~ 900万円

  【モデル年収】助教30歳　625万円（本俸＋地域手当＋賞与）
  　モデル年収には、諸手当・通勤手当等は含んでおりません。
  
  ※経験年数、職歴等を基に決定するため、モデルの賃金は下限を保証するものではありません。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士 / その他

  
  次の（１）～（３）をすべて満たす者
  (1)博士の学位を有する方(2027年3月31日までに学位取得見込みのものを含む）あるいはこれと同等の研究業績を有する方または、税務会計あるいは税法の分野で相当の実務経験を有する方
  (2)本学の建学の精神や教育方針に従い、熱意を持って教育をしていただける方
  (3)着任後は、広島市またはその近郊に居住できる方
  

給与

• 年収 : 600万円 ~ 700万円

  ○講師
  概算年収６１１万円～７６５万円（月給制：概算年収は「給料、地域手当、期末手当、勤勉手当」を合算した参考金額である。〈通勤手当、扶養手当、住居手当等の諸手当は概算年収に含んでいない。〉）
  なお、給与については、本学の規定に基づき、学歴及び職歴を基に職位に応じて採用時に決定します。
  

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  修士

  修士の学位を有する者、またはこれと同等以上の教育研究上若しくは実務上の業績を有する者（博士の学位を有することが望ましい）。

• 業務における経験

  ・専門講義科目として企業経営論、経営情報論、組織論、人的資源管理論、またはリスクマネジメント論を担当できる者。
  ・地域企業が抱える組織経営、人材育成、リスク管理、人的資源管理、DX活用などの課題について、業務、調査、研究に精通している者（実務経験を有することが望ましい）。
  ・日本語を母語としない場合であっても、講義、演習指導、学内外の会議、入試関連業務、講演等を円滑に遂行できる日本語運用能力を有する者。

• 説明

  次の①～⑤を満たす者（①、⑤は必須）
  ①専門講義科目として企業経営論、経営情報論、組織論、人的資源管理論、またはリスクマネジメント論を担当できる者。
  ②修士の学位を有する者、またはこれと同等以上の教育研究上若しくは実務上の業績を有する者（博士の学位を有することが望ましい）。
  ③地域企業が抱える組織経営、人材育成、リスク管理、人的資源管理、DX活用などの課題について、業務、調査、研究に精通している者（実務経験を有することが望ましい）。
  ④日本語を母語としない場合であっても、講義、演習指導、学内外の会議、入試関連業務、講演等を円滑に遂行できる日本語運用能力を有する者。
  ⑤学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第９条に規定する欠格条項に該当しないこと。
  

給与

• 職種共通

  年収 : 600万円 ~ 800万円

  ○准教授
  概算年収７０４万円～８２１万円（月給制：概算年収は「給料、地域手当、期末手当、勤勉手当」を合算した参考金額である。〈通勤手当、扶養手当、住居手当等の諸手当は概算年収に含んでいない。〉）
  なお、給与については、本学の規定に基づき、学歴及び職歴を基に職位に応じて採用時に決定します。
  
  ○講師
  概算年収６１１万円～７６５万円（月給制：概算年収は「給料、地域手当、期末手当、勤勉手当」を合算した参考金額である。〈通勤手当、扶養手当、住居手当等の諸手当は概算年収に含んでいない。〉）
  なお、給与については、本学の規定に基づき、学歴及び職歴を基に職位に応じて採用時に決定します。
  

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  修士

  修士の学位を有する者、またはこれと同等以上の教育研究上若しくは実務上の業績を有する者（博士の学位を有することが望ましい）。

• 業務における経験

  ・地域研究、地理学関連、地域社会、または都市工学（フィールドワーク）を専門とする者。
  ・「地域学」の担当においては、他大学との連携・調整を適切に行う能力を有し、あわせて社会人教育（リカレント教育）としての展開に対応できること。
  ・自然言語処理をはじめとする近年のAI開発に関する知見を有し、関連科目を担当できることが望ましい。
  ・日本語を母語としない場合であっても、講義、演習指導、学内外の会議、入試関連業務、講演等を円滑に遂行できる日本語運用能力を有する者。

• 説明

  次の①～⑥を満たす者（①、②、⑥は必須）
  ①修士の学位を有する者、またはこれと同等以上の教育研究上若しくは実務上の業績を有する者（博士の学位を有することが望ましい）。
  ②地域研究、地理学関連、地域社会、または都市工学（フィールドワーク）を専門とする者。
  ③「地域学」の担当においては、他大学との連携・調整を適切に行う能力を有し、あわせて社会人教育（リカレント教育）としての展開に対応できること。
  ④自然言語処理をはじめとする近年のAI開発に関する知見を有し、関連科目を担当できることが望ましい。
  ⑤日本語を母語としない場合であっても、講義、演習指導、学内外の会議、入試関連業務、講演等を円滑に遂行できる日本語運用能力を有する者。
  ⑥学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第９条に規定する欠格条項に該当しないこと。
  

給与

• 年収 : 900万円 ~ 900万円

  ○教授
  概算年収９０２万円～９９３万円（月給制：概算年収は「給料、地域手当、期末手当、勤勉手当」を合算した参考金額である。〈通勤手当、扶養手当、住居手当等の諸手当は概算年収に含んでいない。〉）なお、給与については、本学の規定に基づき、学歴及び職歴を基に職位に応じて採用時に決定します。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

  博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む）を有する者、またはこれと同等の教育研究上の業績を有する者。

• 業務における経験

  ・教育心理学に関する分野で、大学等において准教授以上の職位で5年以上の教育実績がある者。
  ・教職担当科目について、文部科学省の教職課程認定審査に合格、または合格できる教育研究業績を有する者。

• 説明

  次の①～④を満たす者。
  ①博士の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む）を有する者、またはこれと同等の教育研究上の業績を有する者。
  ②教育心理学に関する分野で、大学等において准教授以上の職位で5年以上の教育実績がある者。
  ③教職担当科目について、文部科学省の教職課程認定審査に合格、または合格できる教育研究業績を有する者。
  ④学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第９条に規定する欠格条項に該当しないこと。
  

給与

• 職種共通

  年収 : 400万円 ~ 700万円

  ○講師
  概算年収６１１万円～７６５万円（月給制：概算年収は「給料、地域手当、期末手当、勤勉手当」を合算した参考金額である。〈通勤手当、扶養手当、住居手当等の諸手当は概算年収に含んでいない。〉）なお、給与については、本学の規定に基づき、学歴及び職歴を基に職位に応じて採用時に決定します。
  
  ○助教
  概算年収４８３万円～６６９万円（月給制：概算年収は「給料、地域手当、期末手当、勤勉手当」を合算した参考金額である。〈通勤手当、扶養手当、住居手当等の諸手当は概算年収に含んでいない。〉）なお、給与については、本学の規定に基づき、学歴及び職歴を基に職位に応じて採用時に決定します。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  修士

  修士以上の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有する者又はこれと同等以上の教育研究上の業績、あるいは実務上の実績を有することが望ましい。

• 業務における経験

  ・助産師として3年以上の臨床経験を有する者。
  ・大学や看護専門学校等において教育経験を有する者、あるいは臨床現場において助産学実習の指導者経験のある者が望ましい。

• 特定分野の公的資格など

  助産師及び看護師の免許を有する者。

• 説明

  次の①～⑤を満たす者（①、②、⑤は必須）
  ①助産師及び看護師の免許を有する者
  ②助産師として３年以上の臨床経験を有する者。
  ③大学や看護専門学校等において教育経験を有する者、あるいは臨床現場において助産学実習の指導者経験のある者が望ましい。
  ④修士以上の学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む｡）を有する者又はこれと同等以上の教育研究上の業績あるいは実務上の実績を有することが望ましい。
  ⑤学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第９条に規定する欠格条項に該当しないこと。