給与

• コマ金額 : 27000円 ~

  給与：本学給与規程による。
  　（例）40歳の場合の月額授業単価27,000円（月額授業単価に1週当たり担当授業時間数（コマ数）を乗じた金額となります。）
  通勤交通費は実費支給となります（出校１日あたりの上限：5,000円）。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士 / 修士

  博士または修士の学位を有する方（着任時までに取得も可）あるいは同等の業績をお持ちの方

• 説明

  （１）本学の教育方針に賛同し、教育に熱意をもった方
  （２）博士または修士の学位を有する方（着任時までに取得も可）あるいは同等の業績をお持ちの方
  （３）日本語による授業が可能な方

給与

• 年収 : 400万円 ~ 500万円

  年俸制（東海国立大学機構の規程に基づき、学歴・職歴により決定。下限420万円、上限480万円。）
  ※　年俸額には住居手当、期末・勤勉手当（賞与）、退職手当等相当額を含む。
  ※　海外赴任・帰任時の移転料を含む旅費支給あり（ただし、帯同家族にかかる費用の負担は無し）。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  修士

  応募資格：
  ① 修士以上の学位を有すること
  ② 日本語教育に関する資格：下のa), b), c) を1つ以上満たすこと
  a）大学または大学院で日本語・日本語教育関連分野を専攻
  b）420時間以上の日本語教師養成講座修了
  c）日本語教育能力検定試験合格
  ③ 日本語教育経験：特に定めないが、５年程度(個人教授を除く)あることが望ましい。
  
  適性：本職務を遂行する上で望ましい適性は次の通りです。
  ①大学レベルのフルタイム日本語教育コースのコーディネイトに取り組む意欲がある。コーディネイトの経験が既にあれば望ましい。
  ②日本語による専門分野の学習や研究を目標とする日本語教育についての予備知識に関心がある。アカデミック・ジャパニーズの指導経験、特に、研究論文執筆指導の経験か論文執筆経験があれば望ましい。
  ③法学を学ぶための日本語教育に対する予備知識、関心があれば望ましい。
  ④現地での勤務に支障がなく、現地の生活に適応する意欲がある。
  ⑤現地の日本語教育に関心がある。現地の日本語教育の発展状況を把握し、関係者と力を合わせて振興しようという意欲があれば望ましい。
  ⑥現地人教員・法学教員など、異文化・異分野のスタッフと協力して働く意欲がある。
  ⑦名古屋大学、現地大学、現地在住日本人、日本語教育関係者、現地の名古屋大学同窓生、法曹関係者などと協力的な関係を築き、当センターの運営支援者の人的ネットワークを作る意欲がある。