[ フリーワード ] なし
[ 研究分野 ] なし
[ 機関種別 ] なし
[ 勤務地 ] 福島県
[ 職種 ] なし
[ 雇用形態 ] なし
[ 任期 ] なし
[ 年収 ] なし
[ 応募上の配慮 ] なし
[ 電子応募 ] なし
[ こだわり条件 ] なし
[ 並び順 ] 新着順
35 件中 1~10 件を表示
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
県民の保健・医療・福祉に貢献する医療人の教育および育成
仕事内容・職務内容
放射線生命科学講座の講座主任
学部・大学院における教育・研究
給与
年収 : 600万円 ~
給与、勤務時間等は本学就業規則及び規程によります。
週休日 土日
休 日 祝日、12月29日~1月3日の年末年始の休暇
応募資格
応募に必要な学歴・学位
その他
以下の資格を全て満たす方。
(1)本学の理念をよく理解し、医学教育に熱意と能力を有している方。
(2)福島「県民健康調査」を支える基盤である、染色体解析を含む生物学的線量評価を継承し、発展させられる方。
(3)放射線生物学、分子細胞生物学、ゲノム・エピゲノム科学等のバックグラウンドを有し、国内外の放射線医学における重要かつ未開拓な課題に対して、科学的検証を実施、解明できる能力を有する方。
(4)低線量・内部被ばく科学を核とする学際拠点全体の基礎研究を牽引できる協調性、リーダーシップを有する方。
説明
※ 国籍は問いません。
※ 福島県立医科大学では女性教員の積極的な採用を目指しています
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
福島県環境創造センターは、東日本大震災による原子力災害からの「環境回復と創造」に向け、モニタリング、調査・研究、情報収集・発信、教育・研修・交流の4つの取り組みを行う総合的な拠点として、平成28年に福島県が設置した施設です。
研究部では、令和7年度からの第2期中長期取組方針に基づき、3部門(「放射線計測・廃棄物」「環境動態(河川、鳥獣、生態系)及び環境創造(猪苗代湖、気候変動))において調査・研究に取り組んでいます。
仕事内容・職務内容
日本原子力研究開発機構(JAEA)、国立環境研究所(NIES)及び福島国際研究教育機構(F-REI)と連携しながら、以下の3部門で調査・研究に取り組んでいます。
①放射線計測・廃棄物部門: 発電所周辺の空間線量率のシュミレーション、最終処分場内のセシウム等の挙動予測に関する研究等
②環境動態・生態系部門: 河川を通じた放射性物質の動態や移行メカニズムの解明、生態系の実態把握や野生動物の動態・分布に関する調査研究等。
③環境創造部門: 猪苗代湖の環境保全、気候変動適応に向けた将来推計・地域計画の評価・解析手法に係る研究、ごみ排出量削減に係る研究等
給与
年収 : 600万円 ~
例示として、月額給与353,000円を1年分と期末・勤勉手当(年2回)相当額を合算した額
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士
1 環境【放射線計測・廃棄物分野(理学、工学又は農学)】 (1名)
下記の(1)又は(2)に該当する人
(1) 理学、工学、農学の博士号を有する人又は令和9年3月31日までに博士課程修了見込みの人で、
理学、工学又は農学に関する研究に従事したことのある人。
(2) 理学、工学、農学の修士課程を修了し、(1)に相当する能力を有すると認められる人。
2 社会科学【環境創造分野(理学、経済学、社会学、工学、農学又は環境科学)】(1名)
下記の(1)又は(2)の人
(1) 理学、経済学、社会学、工学、農学、環境科学その他左記試験職種に関連する博士号を有する人又は
令和9年3月31日までに博士課程修了見込みの人で、理学、経済学、社会学、工学、農学、環境科学に
関する研究に従事したことのある人。
(2) 理学、経済学、社会学、工学、農学、環境科学その他左記試験職種に関連する修士課程を修了し、
(1)に相当する能力を有すると認められる人。
説明
・次のいずれかに該当する方は受験できません。
地方公務員法第16条(欠格条項)に該当する人、一般職の任期付研究員の採用等に関する条例第3条第1項第2号の規定に基づき、かつて任期付研究員として福島県に採用されたことのある人
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
欠員補充のため化学・バイオ工学科の教員1名を募集します。
仕事内容・職務内容
教育・研究・学生指導・学校運営・地域との連携活動等。本校HPに掲載の公募資料もご覧ください。
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~ 800万円
経験等に基づき決定
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
博士の学位を有する方、又は着任までに博士の学位を取得見込みの方で高等専門学校での教育能力を有すると認められる方
説明
(1)博士の学位を有する方、又は着任までに博士の学位を取得見込の方で高等専門学校での教育能力を有すると認められる方
(2)高専における教育、研究及び学生指導に熱意があり、本校の運営に積極的に参画できる方
(3)地域との連携活動に意欲的に取り組める方
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
日本大学工学部総合教育における数学科目担当者、新規非常勤講師の人事である。
仕事内容・職務内容
微分積分学、線形代数学などの数学科目の担当。
給与
コマ金額 : 29000円 ~ 31400円
上記金額は、週1コマ(90分)担当の場合、月当たりの支給額です。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
学士
修士以上を有することが望ましい。
業務における経験
大学・高等専門学校等での教育経験を有することが望ましい。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
県民の保健・医療・福祉に貢献する医療人の教育および育成
仕事内容・職務内容
災害こころの医学講座の講座主任
学部・大学院における教育・研究
給与
年収 : 600万円 ~
給与、勤務時間等は本学就業規則及び規程によります。
週休日 土日
休 日 祝日、12月29日~1月3日の年末年始の休暇
応募資格
応募に必要な学歴・学位
その他
以下の資格を全て満たす方。
(1)本学の理念を良く理解し、医学教育、並びに精神医学分野での研究、診療における卓越した能力と熱意がある方。。
(2)特に災害精神医療または地域精神医療における臨床実践能力を有し、学術的な研究成果を国内外に発信できる医師の方。
(3)放射線医学県民健康管理センターの役割をよく理解し、県民健康調査におけるこころの健康度・生活習慣に関する調査をリード
できること。県民のこころやからだの健康に貢献するという強い意志を有している方。
説明
※ 国籍は問いません。
※ 福島県立医科大学では女性教員の積極的応募を期待しています。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
福島大学教育学部・地域デザイン科学研究科では、「臨床心理学(司法・犯罪心理学)」を専門分野とする准教授または講師を公募します。
仕事内容・職務内容
以下の授業科目を担当します。
学 部:関係行政論、心理演習、心理実習などの公認心理師関連科目、学類・学部関連科目
大学院:臨床心理面接特論、犯罪・非行臨床特論、心理学研究法特論、臨床心理基礎実習、臨床心理実習、カウンセリング実習、学校教育臨床研究等の大学院関係科目(昼夜間開講制大学院)及び学校臨床支援センター「臨床心理・教育相談室」における臨床活動
給与
職種共通
年収 : 400万円 ~
給与の額等は、「国立大学法人福島大学特定年俸制教員給与規程」に基づき、本人の学歴、免許‧資格、職務経験等を勘案して決定するため、あくまでも目安となります。
准教授 560万円~900万円
講師 480万円~700万円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
修士
説明
(1) 大学院修士課程修了以上の方、又はこれに準じる研究業績を有する方
(2) 教員養成や人材育成に意欲と熱意を持って取り組むことができる方
(3) 上記の専攻分野について公刊された著書又は論文(未公刊の博士論文も可)を2 報以上有する方(科学研究費補助金の研究成果報告書は、論文には含まない)
(4) 日本臨床心理士資格認定協会の定める臨床心理士および国家資格の公認心理師を有し、かつ犯罪・非行臨床の経験を有すること
(5) 福島市又は近郊に居住できる方
(6) 日本語を母語としない場合には、学内外業務に支障のない日本語運用能力を有する方
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
研究所の設立から9年が経過し、現在、当研究所は博士5名、修士3名、学士2名、エンジニア3名を含む13名でR&Ð業務を営んでおります。東北大(工学部、環境)では寄附講座を有し、国内4か所、海外5か所の最額との共同研究をしております。そして高分子材料の分析機器、特に熱分解装置(Py)関連の開発とその製品化に注力し、過去10年間でこの分野で世界的なマーケットリーダーへと成長しております。世界TOPの分析機器メーカー4社が当社製品の販売と技術サポートを行っています。近年、水、大気、さらには人体中に存在する超微量マイクロプラスチック・ナノプラスチック(MNPs)の分析が注目されています。そこで当社のPy-ガスクロマトグラフィー/質量分析法(Py-GC/MS)は、高感度な顕微赤外やラマン分光法では検出限界以下のMNPsの検出手法として用いられ、世界の研究論文の約70%で利用されています。特にNMPsは人類の生存に重大な影響を与えると考えられていますが、まだまだ未解明な点が多く、世界中の研究関連部門から分析法に関する問い合わせが増加しています。そこでこれら分野の10年先を見据えて研究スタッフとマーケティングを募集して、基礎研究から応用研究分野の強化により、真に社会貢献する会社になるように目指しております。
仕事内容・職務内容
弊社の研究所では、弊社製品を有効に活用した高分子分析や環境分析の応用研究・分析が主体です。その成果は、国内外の学会での発表を行い、国内外の研究機関からのトレーニングなどであります。最終的には弊社WEBに掲載する和・英文の技術報告(1-2ページ)、さらには年1報ほどの論文(英)を行う仕事が主体で、大学での研究室の活動と非常に似ています。 現在弊社の製品を用いる高分子分析のPy-GC/MS分野では世界のリーダーですが、研究員の増強でさらに確固たる地盤を確立して、他社の追従を許さない位置と、世界の分析技術の中心となる業態を考えております。そして毎日の生活の中で最も重要なことは、コミュニケーション力と人間性が重要であり、社員全体がHappy になるためにWIN-WINを会社社是としています。
給与
職種共通
年収 : 500万円 ~ 900万円
本人の経歴・能力などを評価して決めます。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士 / 修士 / 学士
業務における経験
応募での研究者は、分析機器のGC, GC/MS、IR、LCなどを用いた分析の実務経験が必要。国内外での研究成果の学会活動、好ましくは論文作成の能力が求められる。マーケティングでの応募者は、同分野での経験者が求められる。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
国立環境研究所は幅広い環境研究に学術的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
仕事内容・職務内容
東京電力福島第一原子力発電所の事故により発生した除去土壌や汚染廃棄物については、2045年3月までの福島県外での最終処分の完了に向け、減容化技術および最終処分技術の研究が必要となっている。また、一般廃棄物や産業廃棄物の最終処分場からはパーフルオロおよびポリフルオロアルキル化合物(PFAS)が放流水中から検出されるなど、未規制物質への対応が課題となっている。今後、新たな規制対象物質が追加される可能性もあり、将来にわたり適正な最終処分を実現させるためには、持続可能な廃棄物処理システムを構築することが不可欠である。
本研究テーマ公募では、放射性セシウムについては、焼却・溶融等の熱処理により発生する飛灰の減容化等処理処分技術の開発に関する研究を、新たな規制物質への対応については、処分場の上流側の中間処理にも着目し、埋立処分、維持管理までを一体的に捉えた廃棄物処理システムおよび制度の提案とそれに係る個別要素技術の研究開発を、それぞれ進める人材を求める。具体的には、以下の2つのテーマにいずれも貢献することが望まれる。
(1)熱処理飛灰からの放射性セシウム等の溶出特性の把握、セメント等の固結材を用いた固型化技術の開発および更なる減容化を目的とした灰洗浄・吸着・濃縮・安定化プロセスの開発に関する研究
(2)将来的な規制対象物質の追加を考慮した埋立廃棄物の固型化・不溶化技術の開発や埋立処分方法、および制度論を含む廃棄物処理システムに関する研究
(業務の内容 変更の範囲)
国立研究開発法人国立環境研究所が行う、研究及び研究に付随する事務業務全般
給与
年収 : 700万円 ~ 1000万円
号俸は学歴・職務経験を考慮し決定します。年収額には賞与含みます。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
以下のすべての要件を満たすこと。
(1)採用時に博士の学位を有すること(採用時に学位取得見込みを含む)、もしくはそれに相当する業績を有すること。
(2)廃棄物等の処理処分における放射線影響や有害物質の動態に習熟し、かつ、環境工学、システム工学、土木工学、衛生工学、原子力工学、または材料工学などについての専門性を有すること。
(3)「仕事内容・職務内容」に示す具体的な研究内容に関する研究において、幅広い研究経験と実績を有すること。
(4)研究に必要な日本語および英語によるコミュニケーション能力と研究成果発信能力(日本語検定N1レベル相当以上)を有すること。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
浜通りの被災地域に学ぶフィールドワーク科目「むらの大学」などの地域実践型授業と、「社会とデータ科学の基礎」などのデータサイエンス授業の蓄積を活かし、被災地域の実情・住民の心情と、数値データの両者に精通した人材を育成するため、新科目開発と既存科目の改善を図ることを目指している。浜通りの被災地復興に学ぶフィールドワーク科目の継続・発展を担い、「地域×データ」実践教育プログラムの学修効果の検証・改善を行う。
仕事内容・職務内容
(1)「『地域×データ』実践教育プログラム」における、福島県浜通り地域を中心とした地域実践型授業の企画・運営・実施に関すること。
(2)フィールドワーク科目の企画・運営・実施に関すること。
(3)福島県の震災・原発事故被災や復興等に関わる調査・研究に関すること。
(4)教育・学修状況の調査・分析に関すること。
(5)授業内容の外部発信に関すること。
(6)高等学校等との連携に関すること。
(7)「社会とデータ科学の基礎」、「ふくしま未来学入門I、II」、「むらの大学I、II」、「むらの大学(滞在型)」(いずれもオムニバス)などの基盤教育の講義担当、
「協働プロジェクト学修」の提案・担当。
※「『地域×データ』実践教育プログラム」については、webサイトをご覧ください。
(8)その他、高等教育企画室の職務
給与
職種共通
年収 : 300万円 ~ 600万円
給与の額等は、国立大学法人福島大学特定年俸制教員給与規程の定めるところにより、本人の学歴、
免許・資格、職務経験等を勘案して決定するため、あくまでも目安となります。
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
[業務に必要な特定分野の公的資格・条件(学歴、学位など)・経験(何年以上)、及び専門性等の詳細]
(1)教育学または社会学等の地域研究を教育研究の専門分野とする方で、博士の学位を有する方(着任までに取得見込みを含む。)、または、それと同等以上の研究業績を有する方。
(2)福島県の復興に資する人材育成と研究に強い情熱を有し、震災・原発事故で被災した福島県浜通り地方の現状に詳しい方が望ましい。
(3)インタビュー取材スキル等を活かして、被災地の地域住民や行政担当者との対話やコミュニケーションをはかることができ、復興や災害の伝承に関われる方が望ましい。
(4)『地域×データ』実践教育プログラムや地域実践型のプロジェクトを牽引することができる方。
(5)福島市または近郊に居住できる方。
(6)日本語を母語としない場合には、学内外業務に支障のない日本語運用能力を有する方。
業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
福島大学では令和9年4月に新たな学部である政経学部を設置します。政経学部の目標は地域経済・地域社会の持続可能な発展とWell-being社会の実現に貢献する社会実装力を持つ人材の育成です。「地域の様々な資源を有効に活用して、地域を活性化するための仕組みやサービスを実装できる力」、「新しく生み出される技術を多様な形で事業に活用し、企業や地域経済を元気にすることができる力」を社会実装力と捉え、その育成を通じて現代の地域社会にイノベーションをもたらす人材の育成を目指しています。
本公募では、このような目標の実現に対して、主として教育・研究面で貢献できる人材を募集します。
仕事内容・職務内容
担当科目
・基盤教育英語科目および欧米文化研究、比較文化研究または応用言語学の諸領域分野の専門科目、演習科目、大学院科目
・教育及び研究のほか、各種の学内業務も担当する
付記
①本学では現在、学士課程の改革を行っており、2027年4月1日より行政政策学類と経済経営学類を統合して「政経学部」を設置します。
②採用後、政経学部の科目を担当するとともに、現行の行政政策学類または経済経営学類の科目を担当することがあります。
③学部および学類における主たる担当科目は、基盤教育英語科目、応募者の専門分野に関する専門科目、3・4年次の演習科目等です。
④上記の科目のほか、学部1・2年次および学類の演習科目、その他の基盤教育科目等を担当することがあります。
⑤行政政策学類には社会人を対象とした夜間主が設置されており、基盤教育英語科目、専門科目および各種演習科目を担当していただくことがあります。
⑥大学院において、応募者の専門分野に関する専攻科目、特別演習・特別研究等を担当していただくことがあります。
給与
職種共通
年収 : 500万円 ~ 800万円
給与の額等は、国立大学法人福島大学特定年俸制教員給与規程の定めるところにより、本人の学歴、免許・資格、職務経験等を勘案して決定するため、あくまでも目安となります。
・准教授 年収 600万円~850万円
・講師 年収 500万円~700万円
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
説明
(1)欧米文化研究、比較文化研究または応用言語学のいずれかを専門分野とし、基盤教育英語科目、専門分野に関する科目、演習科目および大学院科目を担当できる方
(2)英語教育に十分な能力と経験を有し、学生の英語運用能力、多文化理解力および異文化コミュニケーション能力の育成に取り組むことができる方
(3)専門分野で博士の学位を有している方(取得見込みの方を含む)、またはそれと同等の研究業績を有している方
(4)大学運営および入学試験(英語の出題・採点を含む)に携わることができる方
(5)日本語を母語としない場合は、学内業務を遂行するために十分な日本語運用能力を有する方
(6)採用後、福島市またはその近郊に居住できる方
ここからはJREC-IN Portalではなく、連携する外部サイトに移動します。
リンク先の外部サイトにおいてはそのサイトの運営規則が適用されます。
また、外部サイトには当該サービスに登録しないとご利用になれない機能もあります。
JREC-IN Portalでは外部サイトのご利用についての責任は負いかねますので、あらかじめご了承ください。